20代の転職は何回までなら大丈夫?転職回数が気になる人への対策まとめ
[最終更新日]2024/07/13
若いうちに転職を経験することは、ひと昔前に比べるとめずらしくなくなりつつあります。現に転職市場が活性化しており、20代、30代で転職を経験する人の割合も増加傾向が見られます。
ここで1つ問題になるのが、転職を「何回まで」してもいいか、という点です。
目次
1)20代は転職回数が2回以上になると不利になる傾向あり
転職回数が2回になると、転職成功率が半減する
一般的に、転職回数が多ければ多いほど次の転職に不利に働くと言われています。
これはその通りで、20代で転職経験が1回あったとしても、転職回数0回の人とほとんど同じ扱いになりますが、転職を2回以上、つまり経験社数が3社目以上になると、転職成功率は半減するというデータがあります(doda調査結果より)。
端的に言えば、採用担当者の目から見た場合、20代で「1回転職した経験あり」はごく普通と見られるのに対して、「2回転職した経験あり」は転職回数が「多め」であり、「要注意」として扱われる可能性が高いことになります。
たとえば、新卒で初めて勤めた会社がブラック企業で、2社目へと転職してみたものの残業が多すぎて体を壊しそうだ、といった状況のため再度転職した、といったケースは決して少なくないはずです。
2回の転職でも「多い」と思われてしまうのは、見る目がやや厳しいと感じる人もいるかもしれません。
ただし、職種・業種によっては転職回数がほとんど影響しない場合もあります。
人手不足で採用ニーズが高い分野や、専門知識や資格が必要な職種の場合、転職回数が2回以上でも問題なく採用されることがあるのです。
どうして転職回数が増えるほど不利になるの?
転職回数が多いということは、1社に短期間しか在籍していないことを意味しています。
つまり、「採用しても長続きしない人」なのでは?といった疑念を抱かれる原因になりやすいのです。
転職回数が多い人は、採用担当者から次のようなタイプの人物と見られてしまう場合があります。
- 飽きっぽく、すぐに別のことをやりたくなるタイプ
- 口調がきつい、考え方が独特すぎるなど、人間関係を良好に保てないタイプ
- 仕事の覚えが遅く、成果を出せないまま疲弊してしまうタイプ
- 会社の方針や経営理念を受け入れられない頑固なタイプ
このように、「本人に何か原因があって長続きしないのでは?」と思われやすいため、転職に不利に働くことが多いのです。
また、転職回数が多いということは、1社あたりで働いてきた期間が短く、十分なスキルや経験が身についていないのではないか、と捉えられることもあります。
実務経験と呼べるレベルになるまでには一定の期間が必要ですので、半年、1年などごく短い期間で退職している場合、実務経験とは見なされないケースもあることを覚えておきましょう。
2)不利になったとしても、20代の今転職したほうが良いケースもある
転職回数の多さが不利な条件になりやすいのは、前に述べた通りです。
では、転職回数が2回以上の人は転職しないで続けたほうがいいのか?というと、必ずしもそうとは言い切れません。
たとえ不利になったとしても、20代のうちに転職しておいたほうがのちのち良い結果をもたらすことがあるのです。
転職回数が多めの人であっても、20代のうちに転職しておいたほうがいいのはどのようなケースでしょうか。代表的な3つのケースについて見ていきましょう。
20代は、「合う仕事」「やりたい仕事」を模索したほうが良い時期でもある
新卒で就職活動をしていたとき、自己分析や企業研究を行った人は多いことでしょう。
では、そのとき得られた分析結果やリサーチ結果は、入社後も「たしかにその通りだった」ということばかりだったでしょうか。
ほとんどの人が、調べただけでは分からなかったことが続出し、「実務を通じてしか得られない経験」を実感したはずです。
ただ、これは「事前のリサーチ不足」に原因があったわけではありません。
むしろ、社会へ出てみて実際の仕事を経験する中で視野が広がり、仕事そのものをより客観視できるようになってきた証なのです。
そうなると、自分自身のこともより客観視できるようになり、本当にやりたい仕事が見つかりやすくなっていくのです。
あらためて自分自身と仕事との関係を客観的に見たとき、「明らかに合っていない」と感じるのであれば、そのままズルズルと続けるよりも、早めに決断して行動に移したほうが良い結果が得られることもあります。
たとえ初めての転職でなかったとしても、自分にとって「やりたいこと」が他にあるとはっきりしているのであれば、転職という選択をするのは決して間違いではありません。
転職するなら20代の今が一番しやすい時期
一般的に、人材は若いうちのほうが伸びしろがあり、適応能力も高いと考えられています。
企業側が求人に明示する・しないの違いはあるものの、採用予定の人材の年齢層をあらかじめ想定しているケースがほとんどのはずです。
20代のうちに年齢が原因で採用されないことはめったにありませんが、30代以降ではあり得ます。
やはり、若いうちのほうが応募可能な求人は多く、選考を通過する確率も高いと言えるのです。
転職を検討する人は、どこかの段階で「ここの会社はずっと働き続ける場所ではない」「この仕事を一生続けるべきではない」といった「小さな違和感」を覚え始めます。
いずれは転職することが十中八九決まっているのですが、「いずれは転職するかもしれない」と思うだけで、すぐには実行に移さないケースが多いのです。
しかし、考え方によっては、いずれ転職することが分かっているのであれば、少しでも有利な条件が多いうちに転職しておいたほうがいい、とも言えます。
応募可能な求人が多い20代のうちに転職しておくことは、選択肢を狭めない意味でもメリットが大きいのです。
前向きな動機があるなら、転職してみるのもアリ
30代、40代と年齢を重ねていくうちに、転職のハードルが上がっていくのは間違いありません。
ハードルとは選考を通過できるかどうかという意味だけでなく、たとえば「家族の生活を支えなくてはならない」といったライフステージの面から選択肢が限られてくる、という意味でもあるのです。
これに対して、20代の転職は「自分の意思」や「思い」を反映させやすいのが特徴です。
「〜しなければならない」といった条件から絞り込んでいくのではなく、「〜したい」「〜になりたい」といった前向きな理由から転職先を検討しやすい時期なのです。
企業側としても、考えがあって転職に踏み切るといった自主性・主体性を持つ人物を採用したい会社は多いはずです。
若さと積極性にあふれた人材を受け入れて、ぜひ一緒に働いてみたいと採用担当者や経営者が感じれば、採用決定までスムーズに漕ぎ着けられることも十分に考えられます。
このように、前向きな理由から転職したいと考えているのであれば、時期や転職回数にとらわれず転職に踏み切ってみるのもアリなのです。
3)転職回数が多くても転職を成功させるための4つのポイント
では、20代で転職回数が2回以上ある場合、転職回数の多さをどのようにカバーすればいいのでしょうか。
実際、転職回数が多めでも転職を成功させている人はいます。ポイントは、転職回数を逆手に取って「強み」に変えていくことです。
ただし、希望して入社した会社を退職した過去があることは事実ですので、小手先の言い訳に聞こえてしまうことがないよう、きちんと根拠のある説明ができるようにしておくことが大切です。「この人は考えがあって転職してきたようだ」と感じてもらえることが重要です。
キャリアの「一貫性」を伝えられるようにする
転職回数が多いことがマイナスに働く典型例として、キャリアに一貫性がなく場当たり的に転職しているように見えるケースが挙げられます。
とくに異業種への転職経験者は、採用担当者から「この人は一体何がしたくて転職しているのだろう?」と訝しく思われやすくなります。
反対に、やりたいことが明確で目的意識を持って転職してきたことが伝われば、「自主性を持った人物」「行動力のある人物」といったようにプラス評価になる可能性もあるのです。
異業種へ転職した経験がある人であればいっそうこの傾向が強く出やすいと言えます。
目指したい到達点があって、そのために転職という「手段」を取ってきたことが伝われば、業種や職種を変えたこと自体は大した問題ではありません。
ただし、自身のキャリアが自分にとって納得のいくものであることと、初対面の採用担当者に伝わり納得してもらえることとは別次元の問題です。
第三者に「キャリアの一貫性」が伝わる説明ができるよう、自己分析を怠ることなく行っておくことが非常に重要です。
参考:キャリアの一貫性が伝わる説明例
転職回数が多いケース | キャリアの一貫性が伝わる説明例 |
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異なる職種への転職が多い | 「営業と広報の職種を経験し、マーケティング全体を俯瞰する力を身につけました。この経験を基に、統合的なマーケティング戦略を立案する働き方を目指したいと思っています。」 |
短期間での転職が続いている | 「複数の企業でのプロジェクトを経験したことで、業界ごとの違いや企業文化の多様性を理解し、迅速に適応する能力を養いました。これにより、現在のポジションでは多様なチームをまとめるプロジェクトマネジメント力を発揮しています。」 |
多くのスタートアップ企業を経験 | 「複数のスタートアップ企業での経験を通じて、迅速な意思決定と変化への柔軟な対応能力を養いました。これにより、新しい技術や市場のトレンドを素早く取り入れ、イノベーションを推進する力を身につけました。」 |
履歴書には正直に全ての経歴を書く
転職回数が多めの場合、「在籍期間が数か月しかない会社がある」「試用期間で辞めてしまった会社がある」といった人もいるかもしれません。
多くの人が悩むこととして、「短期間しか在籍しなかった職場も含め、全ての経歴を書くべきだろうか?」という疑問を持ったことはないでしょうか。
結論から言えば、履歴書は正式な人事資料となる書類ですので、事実をありのまま書くべきです。
記載されていない職歴があったことが後から発覚した場合、採用そのものが取消になるといった可能性もないとは言い切れません。
少なくとも、嘘をついた人として大きく信頼を損ねることは間違いないでしょう。
また、選考においても「経験社数が多い」ことと「空白期間がある」ことはどちらが重要か?と考えた場合、後者のほうがマイナスの印象を与える可能性が高いと言えます。
キャリアに空白期間があることは、その期間に働けない事情があったか、どこにも雇ってもらえなかったか、就業する気がなかったか、といったように、何らかのマイナスポイントがある人と思われる可能性があるからです。
参考:「印象に残る職務経歴書」作成のポイント
- Point1)最初の職務要約ですべてを語る
- Point2)緩急をつける
- Point3)企業毎に職務経歴書を書く
- Point4)定量的に書く
- Point5)「ボランティアをやっています」などの副次的なものは程ほどに。
- Point6)「レジュメはラブレター」の意識で書く。
Point1)最初の職務要約ですべてを語る
採用担当はたくさんのレジュメに目を通すため、最初の職務要約しか見ない人もいます。逆にいうと、この部分は全員が見るということです。
そのため、「最初の職務要約ですべてを語る」くらいの気概で作成したほうが良いでしょう。
自分の強みが最初の数行でパッと分かるように表すなど、とにかくこの部分の品質に意識を集中して作成することが大切です。
Point2)緩急をつける
ある程度実務経験を持った人が陥りがちなミスが、「やってきたことを全部書いてしまう」ことです。
全部盛り込むと、強み(アピールポイント)が薄まってしまいます。
アピールすべきところとしなくてもいいところを分けて、しなくても良いところはバッサリ切る──、といったメリハリが大切です。
例えば総務部門を経験した転職者の場合、総務の幅広い業務範囲を全部書くとどうしても冗長になってしまいます。
その際に、例えば応募する企業の求人要件が「総務の資産管理」だった場合、そのポジションと関連する経験をアピールするのです。
「自分はそのほかにも人事、採用などを経験していた」という場合においても、応募企業側で人事、採用のポジションを求めていないようなら、その記載は軽く触れる程度に留めるなどの取捨選択を意識しましょう。
Point3)企業毎に職務経歴書を書く
職務経歴書は、基本応募企業毎に準備します。
テンプレートのようにひとつの職務経歴書を使いまわしていた場合、応募企業側はすぐにそれを見抜きます。
効果的な職務経歴書にしていくためにも、企業が募集しているポジションに合わせて書くことを意識すると良いでしょう。
イメージとしては、「60%は共通部分として、残り40%を企業毎にかき分ける」、「これまでやってきたことが20種類あったら、求人ポジションに合わせて12~3個に絞って、7~8個は削る」といった形で進めると良いと思います。
ポイントは、求人企業に対して「企業が求めているポジションと、自分の経歴がいかにフィットしているか」を伝えることです。
Point4)定量的に書く
よく言われることですが、職務経歴書は「定量的」に書くことが大切です。
例えば、「お客様に大変喜ばれた」といった表現は、第三者はその程度を知りません。また、「主観的、感覚的にしか物事を捉えられていない」と評価されてしまうリスクもあります。
アピールする事柄は、なるべく「数値」に落とし込むことが大切です。
「売上や会員数、またはPV数などが何パーセント増えた」であったり、「結果として作業時間がこれだけ短縮できた」などの定量的な説明を意識すると良いでしょう。
Point5)「ボランティアをやっています」などの副次的なものは程ほどに。
プライベートでの活動(ボランティア)などは、書いても書かなくても、書類通過や採用にそこまで影響は無いと見たほうが良いでしょう。
他の候補者と比較検討になった際に、その人と甲乙つけがたいくらいの同評価だったら効果はあるかもしれませんが、その他ではあまり効果を期待しない方が良いと思います。
たまに、経営層の価値観とマッチしたなどのラッキーパンチもありますが、やや運要素の強いPRと言えます。
また、そうした副次的なPRをたくさん書いてしまうと、「仕事でアピールできないから、そこでアピールするのかな?」と思われてしまうリスクもあるでしょう。
Point6)「レジュメはラブレター」の意識で書く。
レジュメ(職務経歴書)は、「企業へのラブレター」と思って書くと良いです。
例えば、気になっている異性に「私はたくさんのスキルと知識がある。だから付き合ってください」とラブレターを書く人はいないでしょう。
それよりも、「あなたはきっと、こういう人を求めていますよね。私はまさにそういう経験をしてきています。つきましては、私と付き合ってくれませんか」といった形でアプローチする方が成功確度を高められるはずです。
ポイントは、「相手を基点」にあなた自身のペルソナを作っていくこと、──つまり、「顧客視点」を持って職務経歴書を書いていくことです。
仕事で工夫した点や実績を具体的に伝える
短期間で転職したことがあったとしても、その職場で仕事に創意工夫を加えたことや、その結果しっかりと実績をあげたことが明確に伝われば、不利にならないケースもあります。
実績をあげている社員を適正に評価する仕組みがない会社だった可能性もありますので、「その状況なら転職を検討するのも無理はない」と採用担当者が感じ取ることによって、転職の多さや在籍期間の短さを相殺するだけの材料になり得るのです。
仕事のやり方を工夫した点を伝える際の注意点を、印象が良い場合と印象が良くない場合に分けて考えてみます。
印象が良い「工夫」
- 工夫によって実績につながったことが明らか
- 業務遂行上の組織の課題点を的確にとらえている
- 仮説を立てて検証するなど論理的思考力があることが分かる
印象が良くない「工夫」
- 入社後すぐに意見を述べていた(謙虚さに欠ける)
- 自分の意見や進め方を譲らなかった(柔軟性に欠ける)
- 不平不満と意見の区別がついていない(的外れな工夫をしていた)
「印象が良い工夫」に当てはまる伝え方であれば、人材価値を高く評価してもらえる可能性があります。
参考:「印象がよい工夫」の説明例
印象が良い工夫 | 説明 |
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業務効率化のためのツール導入 | 「既存の手作業を減らすために、ChatGPTによるRPAツールを導入し、データ入力時間を1日あたり5時間短縮しました。」 |
顧客対応プロセスの改善 | 「顧客対応のフローを見直し、FAQシステムを導入することでクレーム対応時間を30%短縮しました。」 |
売上データの分析と提案 | 「過去3年間の売上データを分析し、新商品投入のタイミングを提案した結果、売上が20%増加しました。」 |
チーム内の情報共有システムの導入 | 「プロジェクト管理ツールを導入し、進捗管理と情報共有を効率化することで、チームのコミュニケーションを改善し、プロジェクトの完了期間を20%短縮しました。」 |
「転職回数が多い理由」について、明確な答えを持つ
「転職回数が多い印象を受けますが、どういった理由で転職されたのですか?」という質問は、まず間違いなく投げかけられると思っておいたほうがいいでしょう。
転職回数の多さについて聞かれた場合、回答から受ける印象としては次の2タイプがあり得ます。自分のケースがどちらに当てはまるかを考えた上で、マイナスの印象を与えにくい方を選ぶようにしましょう。
自分にとって「やむを得ない事情」・他人から見ると「言い訳」
典型的なパターンとしては、「職場の人間関係が悪かった」「大きなストレスのかかる仕事だった」といったものが挙げられます。
自分の中での体験としては、「転職せざるを得ないほどひどい状況だった」と思っていても、他人から見ると「そういう理由で辞めたがる人は多い」と思われやすいからです。
転職の理由は1つだけではないことがほとんどですので、他に前向きな理由、キャリアの一貫性を感じさせる理由を用意しておくことが大切です。
自分にとって「やむを得ない事情」・他人から見ても「やむを得ない事情」
たとえば、「家族を介護するため」といった仕事以外の事情、あるいは「事前に伝えられていた条件と大きく異なっていた」といった雇用側に問題があることが明らかなケースであれば、事実ありのままを伝えて問題ありません。
常識的な職場であれば、そういった事情で退職した人を冷遇したり、人材価値を低く評価したりすることはありません。
4)不安が残る人は、転職エージェントへの相談がおすすめ
転職回数が多めの人の場合、応募や選考に際して注意しておきたいポイントが増える傾向があるため、独力で対策を練り、納得のいく結果を得るのは容易ではありません。
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マイナビエージェントの担当領域一覧
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タイプ | 20代に特化 | 20代・若手 | 20代に特化 | 20代に特化 | ITエンジニア | ITエンジニア | IT・Web業界 | リーダー・マネージャー | リーダー・マネージャー | リーダー・マネージャー | リーダー・マネージャー | 会計・経理・税務・財務 | マスコミ・メディア | アパレル・ファッション | 管理部門 | 外資・グローバル | 外資・グローバル | 製造系エンジニア | 介護・福祉 | 介護・福祉 |
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サービス名 | マイナビジョブ'20s |
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公開求人数 | 約5,700件 | 非公開 | 約4,500件 | 非公開 | 約2.1万件 | 約2.5万件 | 約11万件 | 約5.9万件 | 約2.1万件 | 約36万件 | 約14万件 | 約4,000件 | 約4,900件 | 約1,400件 | 約1.0万件 | 約900件 | 約1,900件 | 約1.6万件 | 約23万件 | 約9,000件 |
得意業界/職種 | ◎全業種・職種 | 営業職、管理部門、Webエンジニア、インフラエンジニア、販売・サービス | ◎全業種・職種 | 営業、販売、接客、施工管理、ITエンジニア | IT・Web | IT・Web | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | 会計・経理・税務・財務 | マスコミ・メディア | アパレル・ファッション | 管理部門・士業 | 外資系 | 外資系 | 製造系エンジニア | 介護・福祉 | 介護・福祉 |
対象地域 | 関東・関西・中部 | ◎全都道府県 | 北海道・東北、関東、中部、近畿、中国、九州 | 東京・大阪近郊 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | 関東・関西・中部(東海) | 東京・大阪 | 関東・関西・東海 | ◎全都道府県 | 東京・愛知・大阪+海外 | 東京・愛知・大阪+海外 | 東京・名古屋・大阪・福岡 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | |
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表内の求人数は2024年10月時点のものです。
まとめ)20代での転職回数が多いと「絶対的に不利」とは限らない
世の中では一般的に「転職回数が多いと不利」「在籍期間が短いと転職は不可能」といったことが言われています。
たしかにそのような面もありますが、転職回数や在籍期間は目安でしかなく、絶対的なものではありません。
退職理由や持っているスキル、今後のキャリアプランによっては、転職回数はさほど大きな問題にならないこともあるのです。
「転職回数が多いから、もう転職できない」と決めつけてしまわず、「なぜ転職したいのか」「今後どうなりたいのか」といった自己分析をしっかりと行い、転職成功に向けて着実に進んでいきましょう。