転職時に年収ダウンの条件は受け入れるべき？適切な判断をする３つのポイント

そもそも、どうして転職時に年収が下がってしまうことがあるのでしょうか。ここでは、転職時に年収ダウンになる主なケースを3点紹介いたします。

異業種・未経験の業界への転職した場合

以前の仕事とは関わりのない未経験の業種に転職した場合は、年収がダウンするケースも多いです。
未経験者は「即戦力ではない」という企業側の判断から、低めの年収が提示されるのです。

もちろん未経験の業種であっても、関連するスキルや前職の経験、そしてやる気があれば即戦力としての働きができることもあるでしょう。

ですが、転職先の企業にとってはあなたの能力はまだ未知数であるため、慎重にならざるを得なないのです。

一方で、企業側で「この人は即戦力だ」と感じられる様になれば、それからの年収アップは充分に考えられます。

実際に、入社時に未経験者であった人が1年後に戦力化して、昇格の伴う年収アップをするケースは非常に多いです。
つまりは、「転職時」という一時の待遇・条件のみで転職の成否は見ないほうがよい、ということです。

残業や時間外手当がない会社に転職した場合

残業や時間外手当のない会社に転職する場合も、これまでより年収がダウンするケースが多くなります。

前職で積極的に残業を行なっていた人は特に、転職先の新会社で予定していた収入に届かないことも多いでしょう。

働き方改革が進んでいる昨今、残業は削減される傾向にあり、今後も多くの企業が時間外労働を縮小していくことが考えられます。

希望年収を残業代込みで想定するのではなく、基本給をメインとして考えることが、これからの転職時における企業研究のポイントとなるでしょう。

また、このように残業時間が減ることによって年収が下降する場合においては、その「浮いた時間」があなたにとってどれだけの価値があるのかを振り返ってみることをおすすめします。

だれしも年齢と共に体力の衰えは生じますので、バリバリ残業するようなワークスタイルはせいぜい30代後半までとしておいた方がよいでしょう。

それよりも、「これまで残業に割いていた時間を、どう有意義に活用するか」に目を向けたほうが、より豊かな人生を送れるはずです。

「転職者が望む働き方」次第で年収ダウンになることも

「転職後に臨んでいる働き方」が、年収ダウンに影響することがあります。

例えば、「マネジメント業務ではなく、プレイング業務に専念したい」という場合、多くの企業においてはマネジメント業務を遂行できる社員により多くの年収を支払っています。

企業が「この人はマネジメント業務・管理職業務は今後もやる予定がないだろう」と判断すれば、必然的に低い年収が提示される可能性も高まります。

また、「自分はこの道に進みたい」というキャリアプランについて、企業側が（年収・待遇の観点で）高く評価しない場合もあります。

例えばこれまで編集職で働いていた人が、「自分でモノを書く仕事に就きたい」と考えて転職した場合、たとえ業界内での転職であったとしても編集職よりもライター職の方が年収は下がることが多いでしょう。

転職において、「希望するキャリアプラン」と「希望する年収」の二択を迫られた際は、一度中長期的な視点で、「5年後もしくは10年後の自分は、どちらの道を選択したほうがより幸せか」で検討してみることをおすすめします。

幸せの基準はその人の価値観によります。
たとえ年収ダウンになったとしても自身の目指す働き方を実現できたことに高い満足感を得られるのでしたら、「転職成功」と感じられることもあるでしょう。

さて、ここで一度「年収ダウンを許容してもよい場合」と「許容しないほうがよい場合」についてまとめてみましょう。

年収ダウンを許容してもよいケース

年収ダウンを許容してもよいケースでまず見ておくべきは、①・②にあるように「中長期で見たときに、年収アップまたはキャリアアップが見込める」場合です。

社会人として定年まで働く場合は、40年以上の期間になります。そして、年齢の経過とともに「培ったスキル・経験」は一層重要視されます。
たとえ今の年収が本意でなかったとしても、ご自身の目指す未来像に近づける選択ができているのなら、今現在の年収にはそれほどこだわらなくてよいと思います。

また、③であるように年収ダウンする代わりに「自分の自由になる時間」が増え、それによって人生を豊かにできると思えるのなら、年収よりも生活の充実を優先する選択もありでしょう。

年収ダウンを許容すべきでないケース

逆に年収ダウンを受けいれるべきではないケースとしてまず意識すべきは、①の「正当な理由が見られない」ケースです。

理由なしに年収ダウンを受け入れてしまうのは、「自分自身を大切にしていない」ことと同義です。仕事とは周囲の人たちへの貢献ありきですが、そこに「自分の犠牲」が伴うようでしたら、その仕事は一度見直すべきでしょう。

また、②・③にあるように「やりがいやキャリアパスのイメージが持てない」ケースも、年収ダウンを受け入れないほうがよいでしょう。
仕事へのモチベーションが低くなれば、当然パフォーマンスは上がりません。その結果、会社の評価が低くなって更に年収ダウンするということも起きえません。

その他、年収の下がり幅が１５％を超えると、生活面への影響もやや大きくなります。
特にご家族を養う義務のある方は、年収ダウンの際は一度家庭の収支状況を振り返って、新しい年収でもやりくりできるかを丁寧にシミュレーションしておくことをおすすめします。

ここまで、転職時に年収が下がる主な要因と、年収ダウンを許容してもよいパターン・許容しないほうがよいパターンについてお伝えしました。

一方で、いかに「年収ダウンも許容できそう」だったとしても、できたら希望通りの職種・業種で、かつ年収もダウンせずに転職できた方がよいですよね。

そこで、ここからは年収ダウンのリスクを極力発生させないようにするためのポイントを3点、お伝えしていきます。

転職活動を急ぎすぎない（ゆとりを持った転職活動を）

転職は、急ごうとするとどうしても妥協を許さざるを得なくなります。

特に、現職を退職してからの転職活動は、その間収入が途絶えますので「少しでも早く転職を終わらせないと」という意識が強まって、条件面でやや低い求人に応募してしまったり、内定承諾するケースも多くなることでしょう。

転職は、いわば求職者と求人企業のタイミングがマッチして初めて成り立つものです。

求職者である私たちがそのタイミングを急いでしまうのは、満足いく転職をすすめていくうえであまり得策ではありません。なぜなら、もしかしたら待てなかったその1ヵ月後に、より良い条件の求人企業が複数出ることもありうるからです。

転職活動を急ぎすぎず、かつゆとりをもった活動をするためには、なるべく在職中に活動をはじめることをおすすめします。

また、何かしらの理由で先に退職して、そこからの転職活動を余儀されなくなった方も、極力急ぎすぎないようにすることを意識されるとよいでしょう。

それでも「どうしてもいち早く転職を終わらせたい」という方は、「複数の転職エージェントを活用されることをおすすめします。

転職エージェントを複数利用している際は、どちらかの転職エージェントが「急ぎの転職」であることや「もう少し待てばもっとよい条件の内定が、別企業で得られるかもしれない」というアドバイスを貰いやすくなるでしょう。

転職エージェントを複数利用する際のおすすめサービスについては、次章「４）転職者に寄り添った条件交渉をしてくれる、おすすめ転職エージェント」にて詳しく紹介していますので、併せてご覧ください。

企業研究を念入りに行い、企業の求める人材を把握しておく

転職における書類審査や転職面接は、あなたの人間性、そしてスキル・知識や実績を企業に伝える機会でもあります。ですが、あなたの人となり、これまで培った技能や経験をそれら機会のみで１００％伝えることは、ほぼ不可能です。

その際に大切になるのは、「求人企業が求める人材（考え方や価値観、スキル・経験）」を事前に把握しておくことです。そして、そのうえで職務経歴書や面接において、それに沿うようにあなた自身をPRしていくのです。

企業があなたのことを「うちの会社に必要な人間だ」と感じる思いが強いほど、よりよい条件で採用しようという意思も働きやすくなります。

多くの企業側採用担当が口をそろえて言うのが、「いかに『一緒に仕事したい』と思えるかで採用を決める」ということです。その「一緒に仕事をしたい」という気持ちは、年収などの条件面と決して無関係ではありません。

そして、企業があなたのことを深く、かつ良く理解してもらうようにするためには、まずあなた自身がその企業に対して深い関心と理解を示すことが重要となるのです。

条件交渉は、内定が出た後に、かつ転職エージェント経由で行う

「希望年収で転職を成功させるためのポイント」で最後にお伝えするのが、「条件交渉は内定が出た後に、かつ転職エージェント経由で行う」ことです。──おそらく、このポイントが一番重要となるでしょう。

内定が出る前──つまり面接中に年収条件について企業側と話し合うのはあまり得策ではありません。
企業側においても、年収交渉を早いタイミングから切り出す求職者にはやや身構えてしまうものです。

ですが、内定を獲得した後において、企業にとってあなたは間違いなく「ぜひ入社してほしい人材」です。企業が許容しうる限りにおいて、条件面の交渉はされやすくなるでしょう。

また、この際の条件交渉は直接行うよりも転職エージェント経由で行われることをおすすめします。

理由は、そういった交渉は転職エージェントの方が長けているから（多くの経験を踏んでいるから）です。直接本人から伝えたときに角が立つような内容も、転職エージェントの方でうまく伝えてくれるケースが多いです。

転職活動の際には、多くの人が「転職エージェント」を利用しています。

その主な理由は、国内の少なくない企業がハローワークや転職サイトではなく転職エージェントのみに「非公開求人」を出しているからです。

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転職エージェントとは？メリット・デメリットと活用法・利用がおすすめの人

ですが、私たちが転職エージェントを利用する際は「求人を紹介してくれる人」としてではなく、「転職活動全般を相談できる人」として活用したほうがより効果的でしょう。

上記図で表す通り、「求人紹介」は転職エージェントが提供するサービスの一部でしかありません。

それ以外のサービス、例えばキャリアプランのアドバイス（キャリア相談）、書類添削、面接対策などの選考通過のためのサポートも受けることによって、転職成功の確度を高めていけるはずです。

ただし、転職エージェントは国内多くのサービスがあり、またどの担当者が付くかによってもサポートの提供のされ方が変わります。

あなたに合った転職エージェント（または担当アドバイザー）を見つけるためにも、はじめに２～３つのサービスに登録して、利用のしやすさやコミュニケーションの取りやすさを比較しておくことをおすすめします。

転職エージェントについての説明を詳しく見る

この章では、年収アップを見据えた転職活動をする上での「おすすめ転職エージェント」を紹介します。

転職エージェントでは、各サービスで保有する求人に違いがあります。更には、担当に就くアドバイザーとの相性の問題もあります。
そのためはじめに２～３つのサービスに登録し、その後「ここが自分に合う」と思えるサービスに利用を絞っていくのがおすすめです。

doda X（デューダ エックス）

「忙しくて、転職活動に時間をかけられない…」という人におすすめのサービスが、doda X（デューダエックス）です。

doda Xの特徴は、企業からのスカウトが多いこと、そしてヘッドハンターがあなたの経歴と希望に合わせてキャリア提案をしてくれることです。

求人チェックや書類作成をする暇を見つけにくい人も、「スカウトを待つ」「ヘッドハンターのサポートを受ける」スタイルで効率的な活動をおこなえます。

紹介される求人の多くは、年収800万円以上の企業経営戦略や事業戦略に直結する重要なポジションのものが殆ど。
今よりさらに活躍できるフィールドで働きたいという人にマッチしやすいサービスでしょう。

doda Xの特徴

リクルートエージェント

リクルートエージェントは国内No.1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

全国の地域で対応が可能で、各都道府県の求人も豊富です。拠点も多く、オンライン・電話のサポートはもちろん対面での面談の受けやすさも強みの一つです。

リクルートエージェントに登録するメリット

リクルートエージェントでは、志望企業の特徴・評判といった分析から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」を用意してくれます。
業界・企業情報はネットで公開されていないものも多いため、レポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの実績をもとに有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェント登録後に無料で活用できる、職務経歴書を自動で作成できる「職務経歴書エディタ」や無料の「面接力向上セミナー」のサービスもおすすめです。

職務経歴書エディタ	テンプレートや入力例に沿って、職務経歴書を半自動で作成できるサービス。作成後にWordファイルにダウンロードして利用することも可能。
面接力向上セミナー	企業が「採用したい」と思える面接の必勝法が学べるセミナー。参加者の99%が「満足」以上の回答。 現在（2024年10月）はLIVE配信（オンライン）で行われている。

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リクルートエージェントの特徴と評判は？メリット・デメリットと年齢別の活用ポイント

リクルートエージェントの特徴

doda（デューダ）

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
保有求人は20万件以上（※2024年10月時点）、都市部だけでなく地方での転職支援にも強いです。

また、dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。

「まずは自分でじっくり求人チェックしたい」という人は、転職サイトのサービスを利用するとよいでしょう。
その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときに、エージェントサービスを利用することもできます。

dodaに登録するメリット

dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのため企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

dodaに登録すれば、「自分が今どんな企業から関心を持たれているか」について、スカウトメールの傾向から確認できるでしょう。

スカウトメールは登録時のレジュメ内容をもとに送付されます。
登録者全員に送付される「軽いオファー」もあれば、面接が確約された「本気のオファー」もあります。

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doda徹底解説！評判・口コミからメリット・デメリット、おすすめ年齢層まで

dodaの特徴

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、転職大手「リクルート」が運営するヘッドハンティング型の転職サイトです。

年収600万円以上のミドル・ハイクラス層を対象とした求人を紹介しており、企業やヘッドハンターからの直接スカウトも多いです。

リクルートダイレクトスカウトに登録するメリット

リクルートダイレクトスカウトでは「転職者がヘッドハンターを選べる」ことが大きな特徴です。

自分が希望する業種・職種に関する知識が豊富か、優れた転職支援実績があるか、といった点を見極めるために、ヘッドハンターのプロフィールを閲覧することができます。
優秀なヘッドハンターを見つけたら、転職者のほうからヘッドハンターを選んで求人紹介を依頼できるのです。

また、ヘッドハンターは複数名を同時に指名することも可能です。

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リクルートダイレクトスカウトの評判と特徴は？20代・30代・40代以降の使い方ポイント

リクルートダイレクトスカウトの特徴

ビズリーチ

ビズリーチは主にハイキャリア人材を対象とした転職サービスです。

一般的にハイキャリア転職サービスは求人数が少なくなりがちですが、ビズリーチは近年求人数が増えており、首都圏はもちろんのこと地方での転職においても非常に豊富な求人を確認できます。

「ハイクラス転職サービスにはどんな求人があるのだろう？」「自分の場合、どのような企業からスカウトが届くのか？」といったことを知っておくだけでも、今後のキャリアプランを考える上で十分参考になるはずです。

現在の年収が500万円以上で、ゆくゆく転職を検討する可能性のある人であれば、登録する価値が十分にあるサービスといえるでしょう。

ビズリーチに登録するメリット

ビズリーチの登録者に届くスカウトには、企業からの直接スカウトとヘッドハンターによるスカウトの2種類があります。

紹介される求人は経営管理（管理職・役員）やプロジェクト管理、専門職といった事業の上流工程を支える重要なポジションのものが多いです。
カバーしている業種も幅広いため各業界の最前線で活躍するポジションへの転職が期待できます。

紹介される会社は大企業だけでなく、中小の優良企業の求人も扱っています。
また、独自に「BizReach創業者ファンド」を創設するなど、スタートアップ企業の支援も積極的に行っていることから、スタートアップ企業やベンチャー企業への転職支援にも強いのが特徴です。

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ビズリーチの特徴

type転職エージェント

type転職エージェントは株式会社キャリアデザインセンターが運営する転職支援サービスです。同社の創業は1993年と、人材事業としては老舗の部類に入る企業として知られています。

長年にわたり人材サービスを提供してきた実績は、転職支援実績の豊富さや企業との信頼関係の強さとなって表れています。実際、type転職エージェントを活用して転職に成功した人の71%が年収アップを実現しているのです。

また、ひとりひとりの経歴と志向に合わせてのサポート・アドバイスが得意という評価が多く、とくにIT業界への転職支援を強みとしています。

東京・神奈川・千葉・埼玉で、転職によって年収アップを図りたい人、「自分のこれからのキャリアについて相談したい」という人は、type転職エージェントのサービスがフィットしやすいでしょう。

type転職エージェントの特徴

転職において、年収ダウンが必ずしも転職失敗という訳ではありません。
転職で実現したいことは人によってさまざまで、ときに年収ダウンを受け入れてでも転職したほうがよい場合もあるでしょう。

ただし、一方で「年収」は、あなたが今後仕事に時間と人生を費やす分の「対価」でもあります。
その対価を過小評価することは、あなた自身が、自分の働きや価値までも低く見てしまう（または周りから見られてしまう）ことにも繋がりかねません。

特にあなた自身がその会社で「年収以上の働きと価値貢献をしていこう」と考えている場合は、年収における条件交渉はしっかり行うべきです。

様々な理由があってたとえ年収ダウンになるにしても、そのなかでも最大限良い条件にしていく為の努力はしたほうがよいと、私は思っています。その努力はきっと、あなたのこれからの長い社会人人生においてもきっとプラスに働きかけることでしょう。