4月・5月・6月から転職活動をスタートする際のおすすめ転職進め方

4月〜6月といえば、多くの企業が新卒入社の社員を迎え入れ、研修を実施している時期にあたります。
一見すると企業にとっては人材育成に注力している時期であり、転職時期には向いていないのでは？と思われるかもしれません。

しかし実際には、この時期に人材不足に悩まされている企業も決して少なくありません。主な理由として、次の3つが挙げられます。

1つ目と2つ目の状況であれば、新卒社員に代わる第二新卒や未経験者などの若手人材を採用しようとする傾向があり、3つ目の状況であれば即戦力となる人材を採用し欠員を補充しようとする傾向があります。

なかでも注目すべきは1つ目と2つ目のパターンです。採用計画が思うようにいかなかった企業は、人員確保に積極的である可能性が考えられます。

こうした状態の企業は、未経験者や他業種の人材を採用することもめずらしくありません。つまり4月〜6月の転職活動は、キャリアチェンジを実現するための大きなチャンスの時期とも言えるのです。

4月に企業がどのような状況にあり、求人数やライバルの状況がどうなっているかを知ることにより、4月からの転職活動の戦略が見えてきます。転職活動のスケジュールと併せて詳しく解説します。

4月時期の企業の状況をイメージしておく

4月は年度の始まりの月です。企業にとっては新入社員を迎え入れ、研修やOJTへの対応に奔走する日々が続く時期です。

ところが、近年は新卒採用を取り巻く環境が厳しさを増してきています。そのため、人材を計画通りに確保できずに、4月に入ってから中途採用に切り替えて募集を続けている企業も少なくありません。

こうした状況の企業では、中途採用といえど新卒と年代の近い第二新卒など、若手の人材を採用することを想定している可能性があります。また、新卒と同時期に研修を受けてもらい仕事を覚えていく上で、業界未経験者の採用にも積極的に取り組んでいることも考えられます。

つまり企業の状況をイメージしていくと、4月は意外にも「若手にチャンスあり」「未経験業種へのキャリアチェンジにチャンスあり」の時期と考えられるのです。

4月時期の求人数と求人倍率

引用元： doda「転職求人倍率レポート」より）

求人倍率とは

そのときどきの求職者数と求人数の総数から、「求職者1人に対して、企業などから何件の求人があるか」を示した値です。

求人倍率が1倍を上回ると求職者よりも求人数の方が多い状況（売り手（＝求職者）市場）で、逆に1倍を下回ると求人数より求職者数が多い状況（買い手（＝採用企業）市場）となります。

2014年以降、求人数は急速に増え続けており、「3月末に募集終了となる求人が多い」「4月から募集を開始する企業は少ない」といったイメージは過去のものとなりつつあります。

上のグラフで確認できるとおり、前年2023年4月の求人倍率は2.21倍。
前月までの2～3月と比較して、大きな振れ幅なく求人倍率が推移していることが分かります。

また、前年2022年同月の求人倍率（1.84倍）と比較すると20%の向上となっており、コロナ禍の落ち着きと共に企業の求人募集が活性してきていることが確認できます。

業種別に見てみると、2022年4月には「IT/通信」や「メディア」「コンサルティング」「人材サービス」「建設・不動産」などの業種において、高い求人倍率を推移しています。
職種では「エンジニア（IT・通信」「専門職（コンサル・金融）」「企画・管理」「専門職（建築・不動産）」「エンジニア（機械・電気）」において堅調な求人数推移を見せています。

一方で、2020年からのコロナ禍の影響もあって、これまで以上に企業の「即戦力」の人材を優先する傾向が高まっています。

この背景には、多くの企業で例年までは問題なく行っていた研修やOJTの難易度がテレワーク移行により高まりが見られたこと、環境変化に伴う新しい取り組み・チャレンジが求められるようになったことが考えられます。

業界・職種を変えての未経験転職を目指している方は、これら求人倍率を鵜呑みにしての活動は危険です。目指す業界・職種に対して、事前の情報収集や求められる知識・スキルの獲得に向けて、できる限りのアクションを取っておくべきでしょう。

4月から転職活動する際の、おすすめ活動スケジュール

4月に人材募集をする企業は、「思うように人材確保ができなかった」「優秀な人材であれば時期を問わず採用する」など、採用への意欲が高い企業の求人が多く、通常よりも早いスピードで選考が進むことも考えられます。ここでは、7月をひとつのゴールと設定し、ゴールから逆算して転職活動スケジュールを考えてみましょう。

7月に新たな職場へ入社するには、遅くとも6月末には前職を退職している必要があります。常識的な範囲で考えた場合、6月の終わりまでに退職するのであれば、5月下旬頃までには退職の申し出をしておかなくてはなりません。内定を獲得してから退職を申し出るとすると、内定獲得の時期の目標は5月中旬頃となります。

たいていの企業が中途採用の選考で面接を2回以上行いますので、応募から内定まで1ヵ月程度の期間を要することを想定しておいたほうがいいでしょう。すると、求人への応募は4月中旬までに済ませておいたほうがいいことが分かります。4月中旬までに応募するには、4月上旬に自己分析や業界研究、情報収集、求人検索といった下準備をしておく必要があるのです。

また、現職での円満退職を目指すためにも、退職の申告、業務の引継ぎは余裕を持って行っておくようにしましょう。

5月は大型連休があるため、実質的に活動できる期間が短くなってしまうだけでなく、「4月に新入社員が入ったばかりなのに、求人を出す会社があるだろうか？」と躊躇してしまうかもしれません。

しかし、この大型連休をどう使うかによっても、その後の進捗も変わってきますので、前年の状況を振り返りつつ、5月における転職活動のポイントを確認していきましょう。

5月時期の企業の状況をイメージしておく

5月に人材採用をしている企業は、次のような背景が考えられます。

5つ目の理由を除けば、「良い人が応募してきたらすぐにでも採用したい」という状況と考えられます。また、2〜4つ目の場合は第二新卒をはじめとする若手や業種未経験の人材でも可としている可能性があります。未経験の業種にチャレンジしたいと思っている人は、2・3・4つ目の状況にある企業の求人を見つけられれば、採用される確率も高まると言えるでしょう。

企業が採用を急いでいるということは、選考期間も短くなることが想定されます。選考がスムーズに進み、早期に内定を獲得できる可能性もあります。

5月時期の求人数、求人倍率

引用元： doda「転職求人倍率レポート」より）

2023年5月においては、求人倍率は2.20倍。前月とほぼ同等の推移となっています。
昨年2022年5月との比較では、+18%と求人数を伸ばしているのが分かります。

特に「エンジニア（IT・通信」「専門職（コンサル・金融）」「企画・管理」「専門職（建築・不動産）」「エンジニア（機械・電気）」などの職種においては、前年同様に中途入社者を求める企業は多い傾向にあります。

一方で、近年は多くの企業が「即戦力人材」の採用を強化していることもあり、2024年は業界・職種の未経験者の門戸は依然狭まりを見せています。

そのため、異業種での転職や、未経験職種への転職の際は、事前に目指す業界・職種の情報収集や業務で求められる知識・スキルをできる限り獲得しておくなどの準備が不可欠です。

5月から転職活動する際の、おすすめ活動スケジュール

5月に求人を出している企業は、7〜8月頃から入社してもらうことを想定しているケースが多いでしょう。そこで、8月をひとつのゴールとして設定し、ゴールから逆算して転職活動のスケジュールを考えてみましょう。

8月に入社して働き始めるには、7月末には前職の退職手続きが完了している必要があります。無理のないスケジュールを考えると、7月末に退職するのであれば6月下旬頃までには退職を申し出ておかなくてはなりません。内定が決まってから退職を申し出るのがセオリーですので、内定は6月中旬頃までに獲得しておきたいところです。

中途採用の選考では面接を2回以上行う企業が大半ですので、応募から内定まで1ヵ月程度の期間がかかると考えておきましょう。そのため、求人への応募は5月中旬までに済ませておくのがベターです。5月中旬までに応募するために、5月上旬で自己分析や業界研究、情報収集、求人検索といった下準備を済ませておきましょう。

5月は大型連休もあり平日が少なくなってしまうことから、「活動できる期間が少ない」と思われる方もいるかもしれませんが、むしろこの大型連休を利用して自己分析やキャリアの棚卸しを済ませておくことで、よりスムーズに転職活動を進めていくことも可能となります。

6月に転職活動を始める人の多くは9月・10月入社を目指していると考えられ、この時期の転職活動では徐々にライバルも増えてくる可能性があります。

コロナ禍の2021年6月においても、前年度に比べ求人倍率は増加し、転職市場全体もやや回復の兆しが見えるようになりました。

6月の企業の状況と、それに伴う求人数の動向、転職希望者の動向について実態を確認しつつ、対策を考えていきましょう。

6月時期の企業の状況をイメージしておく

多くの企業にとって、6月は四半期決算月にあたります。第一四半期の反省点を踏まえ、第二四半期に向けて体制を整えていくタイミングなのです。4月から新体制で動き始めていた企業では、3ヵ月間の実務を通じて人員が足りない部門が明確になっている頃でしょう。

また、6月に夏季賞与を支給する企業も少なくないため、賞与の支給後に退職を申し出る社員もいるはずです。企業にとっては欠員を補うための人材募集が急務となります。

さらに、6月頃になると新入社員の初期研修が一段落する時期でもあります。このように、企業にとって6月というタイミングは人材募集を再開する複数の要因が生じやすい時期と言えるのです。

欠員補充の意味合いが強い人材募集においては、即戦力が求められる傾向があります。そのため、全くの未経験業種への転職は厳しいケースが多いことが予想されます。ただし、異業種の経験を生かした活躍が見込まれる場合や、新規事業を計画している企業においては、あえて異業種の人材を採用することもありますので、6月の転職活動で異業種へ応募できないというわけではありません。

6月時期の求人数、求人倍率

引用元：doda「転職求人倍率レポート」より）

2023年6月の求人倍率は2.26倍でした。2022年6月が1.91倍だったことを見ると、コロナ禍の影響による企業の採用控えも解消しつつあることがうかがえます。

ただし、求人倍率は職種によって大きな差が出ていることにも注意しておくべきでしょう。
「エンジニア（IT・通信」「専門職（コンサル・金融）」「企画・管理」「専門職（建築・不動産）」「エンジニア（機械・電気）」といった職種では求人倍率3～5倍とかなり高い数値ですが、「販売・サービス」「事務・アシスタント」「専門職（化学・食品）」は求人倍率0.5～1倍とやや低めです。

また、ここ1年間の傾向として「未経験者歓迎」の採用を採る企業は減少傾向にあり、多くの企業は「即戦力人材」の採用に舵を切っています。

異業種への転職、未経験職種への転職を検討している方は、事前に目指す業界・職種の情報収集や、その職場で求められる知識・スキルの獲得をできる限り行っておくことをおすすめします。

6月から転職活動する際の、おすすめ活動スケジュール

6月に求人を出している企業は、上半期の終わりから下半期にかけて（9〜10月頃）の入社を想定しているケースと、欠員補充のためすぐにでも入社してもらいたいと考えているケースの2パターンが考えられます。ここでは9月入社のケースを想定し、ゴールから逆算して転職活動のスケジュールを考えてみましょう。

ちなみに、年間を通して6月は転職者の数が少ない傾向があります。
この時期にいかに活発に活動を継続できるかによって、転職成功の確率は高まっていくでしょう。

9月の頭から入社するのであれば、8月末には前職の退職手続きが完了しておく必要があります。現実的なスケジュールとして、8月末に退職するのであれば7月下旬頃までには退職を申し出ておくべきでしょう。内定が決まってから退職を申し出るのがベターであることを踏まえると、7月中旬頃までには内定通知を受け取っておきたいところです。

中途採用の選考では面接を2回以上行う企業が多いことを考慮すると、応募から内定まで1ヵ月程度と見ておくべきです。そのため、求人への応募は6月中旬までに済ませておきましょう。6月中旬までに応募するには、6月上旬で自己分析や業界研究、情報収集、求人検索といった下準備を済ませておく必要があることが見えてきます。

4月〜6月に求人を出す企業は、人材募集に関して何らかの事情を抱えていることも多いです。
重要なポジションの欠員補充や新規事業に関わる募集であれば、求人を一般公開せず、転職エージェントを通じてのみ応募可能な「非公開求人」にしている可能性も考えられます。

こうした状況において、転職者が自力で求人探しや企業研究、面接対策をするのは得策ではありません。
企業の様々な事情を察知し、かつ転職者に適切なアドバイス・サポートをしてくれる転職エージェントを活用したほうが成功率は上がるはずです。

なお、転職エージェントはどこも同じではありません。紹介される求人も変わりますし、担当となるキャリアアドバイザーの知識・サポート力も様々です。
「この転職エージェント（担当者）は、自分に合わなかった…」と後悔することの無いよう、最初にいくつかの転職エージェントに登録しておき、サービスを実際に受けて自分に合うエージェントに利用を絞っていくと安心でしょう。

以下に紹介するのは、実績豊富でかつサポート品質の評判が高い転職エージェントです。これから転職エージェントに登録しようという方は、候補選びにご参考ください。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは国内No.1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

全国に16拠点あり、オンライン・電話のサポートはもちろん対面での面談の受けやすさも強みの一つです。

リクルートエージェントの特徴

doda（デューダ）

dodaは求人数・実績において国内トップクラスを誇ります。

実績で培ったノウハウがあり、「積極的に求人紹介をする」タイプのアドバイザーが多いため、「スピーディ」かつ「自分にマッチする求人が見つかりやすい」特徴があります。

dodaのサービスの主な特徴は、「転職サイト・転職エージェント両方の機能を利用できる」、「企業からのスカウトが多く届く」ことです。

アドバイザーにキャリア相談をしながら求人を紹介してもらえるほか、自分でも登録後のマイページから気になった求人をチェックして応募が可能です。

dodaの活用メリットとおすすめポイント

dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのため企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

企業からのスカウトについては、実際にdodaを利用した人たちからは「スカウトメールがたくさん届く」「（スカウトメールによって）色んな企業を知れる」といった評判・口コミが多く見られます。

業種や職種、地域に関わらず豊富な求人を擁していますので、「まずは求人をチェックしてみよう」という際にもおすすめのサービスです。

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dodaの特徴

マイナビエージェント

マイナビエージェントは専門知識を持つキャリアアドバイザーが一人ひとりの転職者に対して丁寧に向きあい、きめ細かなサポートをしてくれることで知られる転職エージェントです。

とくに20代〜30代前半の転職サポートを得意としており、志望動機のブラッシュアップや面接指導を的確に行ってくれます。

マイナビエージェントの活用メリットとおすすめポイント

業界ごとに専任のキャリアアドバイザーが在籍しており、専門知識を持つプロからアドバイスしてもらえるのが特徴です。業界・職種に特有の転職事情を熟知したキャリアアドバイザーに相談したい人に適しています。

引用元：マイナビエージェント公式サイト

また、大企業だけでなく中小企業の求人も豊富に保有しているため、企業規模に関わらず自分の希望に合った会社を探している人に向いています。

一般的に、大手転職エージェントのサポートは「3ヵ月間」などの期限が設けられています。

一方、マイナビエージェントでは期間の制限はなく、「無期限」でサポートを提供してくれます。「思いのほか活動期間が長引いてしまった…」とった場合も、マイナビエージェントであればサポートを継続してもらえるのです。

期間を定めることなく、かつ転職者の経歴と想いに合った転職先を紹介していくマイナビエージェントのスタイルは、「内定率のアップ」や「納得できる転職の実現」に大きく寄与しています。

実際にマイナビエージェントを利用して転職に成功した人は、入社後にミスマッチを感じることも少ない傾向があります。

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パソナキャリア

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つまり、転職者に伝えられる企業情報はコンサルタント自身が収集した一次情報なのです。

このため、企業担当と人材担当の間で情報が分断されてしまう心配がなく、精度が高く確実な情報を得ることが可能です。

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JACリクルートメントの特徴

転職の求人倍率の推移は「人材不足の深刻化」と「企業の即戦力人材ニーズ」とのせめぎあいとみることもできます。
業界・職種によって状況は大きく変わりがちなため、最新の転職市場とその動向を熟知している転職エージェントのサポートは、多くの転職者にとって不可欠なものとなります。

また、目指す業界・職種の最新動向をチェックするうえで、この記事で紹介した進め方についてもぜひ参考にしてみてください。
ライバルたちに先を越されることの無いよう、そして今回の転職が有意義なチャレンジと成功に繋がっていくことを、心より願っています。