転職活動の適切な「応募数」は?どれくらいの数の企業に応募すると良いの?
[最終更新日]2024/06/14
就職活動のとき、本命の1社にしかエントリーしなかったという人はほとんどいないでしょう。転職活動においても、複数の企業に応募して同時並行で選考が進むのはごく一般的なことと言えます。
転職サイトの中には、「一括で応募」といった機能があるサービスも見かけます。「転職活動をしている他の人たちは、いったい何社ぐらい応募しているのだろう?」と気になっている人もいるかもしれません。
目次
1)転職での応募社数の平均は、20代:23社|30代:19社|40代:15社
転職における「適切な求人応募数」を検討する前に、まずは他の転職者たちがどれくらいの数を応募しているかついて見ておきましょう。
以下の図は、大手転職エージェントサービス「doda」が調査した、「転職成功者の平均応募社数」です(参考:求人情報・転職サイトdoda「転職成功者の平均応募社数」)。
年代 | 20代 | 30代 | 40代 |
---|---|---|---|
平均応募社数 | 23.0社 | 18.6社 | 14.8社 |
1社のみ | 10.3% | 16.7% | 31.0% |
2~5社 | 14.8% | 20.8% | 22.6% |
6~10社 | 15.8% | 16.0% | 13.3% |
11~15社 | 12.6% | 11.6% | 8.6% |
16~20社 | 10.1% | 7.9% | 5.8% |
21社~ | 36.3% | 26.9% | 18.8% |
上記図と表では、転職活動中の平均応募数は20代で約23社、30代で約19社、40代で約15社となっています。
どの年代にしても転職成功に向けて平均10社以上の応募をしていることがわかります。
応募して、書類通過するのはおおよそ30%
参考:マイナビ転職「平均応募社数や選考通過・内定の確率はどれくらい?」の内容を元に、弊社にて図作成
上のグラフは、求人企業に応募した際に、おおよそどれくらいの割合で書類通過されるか(一次面接まで到達できるか)を示したものです。
グラフからは、応募して書類選考の段階まで進むのは平均30%程であることが確認できます。
ひとつの「内定」を得るために必要な応募数は?
※参考:マイナビ転職「平均応募社数や選考通過・内定の確率はどれくらい?」の内容を元に、弊社にて図作成
続いてのグラフは、応募から内定までの選考通過率を表したものです。
必ずしも上の確率の通りになるということではありませんが、応募から内定まで進むのは、おおよその確率として4.5%、仮に100社応募した場合最終的に内定を獲得できるのは「約4.5社」という計算になります。
実際に応募する際のペース・タイミングは?
複数社に応募しながら転職活動を進める際、「どうやってペース配分・スケジュール調整していくと良いんだろう」と不安に思った人もいるでしょう。
その際は、1週間に対応可能な面接回数をめどに、応募ペースとスケジュールを考えていくと整理しやすいです。
たとえば、「1週間に6社面接が入っても可能」という人は、仮に書類通過率を30%とした場合いちどに20社の応募が可能です。
一方で、「面接は週に2~3回が限度」という方は、一度の応募数は10件ほどにセーブしておいた方が、無理のないスケジュールで転職活動を進めやすくなります。
応募数の「平均」に惑わされないように
1~3社の応募で転職を決める人と、21社以上応募してようやく転職を決める人の違いはどこにあるのでしょうか。
そこには様々な要素が関わりますが、大きく影響のあるものに業種や企業の人気度の差、転職者の活動スタイルがあります。
業種や企業の人気度によって、通過率・必要応募数は変わる
冒頭で挙げた平均応募社数は、あくまで年代別のデータです。同じ年代の中でも応募している業種や企業はまちまちですので、志望する業界や応募する企業のタイプによって、内定確率は大きく変動します。
たとえば、近年は「IT/通信」、「インターネット/広告/メディア」といった業種の人気が高まっており、それら業種を目指す転職者(全世代)の平均応募社数はIT/通信が25.1社、インターネット/広告/メディア23.1社になっています(※ともにdodaの「平均応募社数」の数値を元に記載)。
こういった高い競争率の業種や企業では、当然通過率は低くなります。
「数打てば当たる」戦法は、転職活動では通用しにくい
転職の通過率および応募数は、転職者の活動スタイルにも大きく関わります。
たとえば、職務経歴書の品質が低い(内容が浅かったり、自己流のものになっている等)、応募先企業をしっかり調査できていない場合、どんなに応募数を増やしても選考通過は適いづらいでしょう。
また、希望条件に対して必要なスキル・経験のギャップがある場合も同様です。
つまり、転職活動において数打てば当たる」戦法は、転職活動では通用しにくいのです。
応募および活動自体の品質を高めていくには、自己分析(キャリアの棚卸し)・キャリアプラン立て・企業研究の準備が欠かせません。
※リンクをクリックすると、それぞれの紹介記事に遷移します。
これから転職活動を始める人もすでに活動中の人も、上記3点への取り組みが不足しているようでしたら、まずはそこから対処していくと良いでしょう。
参考:転職活動の平均的な期間・スケジュール
2)転職時に「応募数を多めにした方が良い」ケース
ここまで、転職時の応募数の目安とその考え方についてお伝えしました。
ですが、「望ましい応募数」とはその人の置かれている状況によって変わってくるものです。
たとえば、以下のようなケースに該当する場合はなるべく多くの応募をしたほうがよいでしょう。
転職時に応募数を多めにした方が良い人のタイプ
幅広い業界や企業の選択肢を持ちたい
「転職先の業種や働き方が明確に定まっていない」人は、応募数は多めに設定しておくことをおすすめします。
なぜなら、転職活動で行う企業研究、そして面接などで実際に企業の人と触れる機会は、「その業界・企業を深く知る機会」にもなるからです。
求人への応募(書類作成)や面接を通して、新たにその業界への興味・関心を得られることもあるでしょう(もちろん、「やっぱりここではない」という風に、その逆も起こりえます)。
つまり、多くの業界・企業への応募を通して、あなた自身の目指す働き方やキャリアプランも明確になっていくのです。
短期間で内定を獲得したい
「転職を短期間で終わらせたい」という人も、企業への応募数を多めに活動することをおすすめします。
1つの企業に応募した際に、書類作成から最終面接、そして内定までは早くても1ヵ月程の期間を要します。
短期で内定を獲得するためには、「1社受けてダメだったら新たに応募」のやり方はあまりにも非効率です。可能な限り、複数社の選考を並行して進めるべきでしょう。
加えて、一つの企業が不採用になったとしても、まだ選考中の企業があれば、自分のモチベーションも維持しやすくなります。
新しい業種・職種にチャレンジしたい
今回の転職で「未経験の業種・職種への転職」を目指す場合も、応募する企業数は多めにしていくことをおすすめします。
転職者の年齢が上がるほど、企業は「即戦力の人材」を求めるようになります。つまり、未経験分野の業種・職種への転職の場合はどうしても通過率が低くなりがちなのです。
ただし、採用する企業の判断基準が「即戦力のみ」かというと、決してそんなことはありません。なかにはあなたの人柄やこれまでの経験を評価する企業もあるでしょう。
そういった企業に巡り合うためにも、未経験業種・職種への転職の際は、応募の数を増やして活動するのが効果的なのです。
3)転職時に「応募数を抑えた方が良い」ケース
一方で、「こういうときは、応募数をあまり多くしすぎないほうが良い」というケースもあります。
特に以下のケースでは、応募数を増やすことが活動にマイナスに働く場合もあるので注意しておきましょう。
転職時に応募数を抑えた方が良い人のタイプ
現職が忙しくて、転職活動の時間が取りにくい
「現職が忙しくて、転職活動の時間が取りにくい」という人や「平日は面接に行けない」という人は、むやみに応募数を増やさないほうが得策でしょう。
個人差はありますが、一般的に1つの求人企業に応募する際には企業研究に3~5時間、書類の準備で2~4時間を費やすことになります。
離職してから転職活動をする人は比較的時間に余裕があると思いますが、在職しながら転職活動を進めていて、かつ仕事が忙しいという人は、「週に3~4件の求人応募が精いっぱい」場合もあるでしょう。
その際に、無理に応募数を多くしてしまうと、企業研究や面接対策に十分な時間をかけられず、「思うような自己PRができなかった」、「結果として企業から適切な評価を得られなかった」といった事態が起きやすくなります。
また、現在の職場にも迷惑をかけることにもなりかねません。
こういった際は、よっぽどの理由がない限りは応募ペースを落として、無理の無いスケジュール感で転職活動をするべきです。
転職は、これから先の人生にも関わる大事なイベントです。
急いで充分な準備のないまま面接を行ったせいで不採用になってしまったり、転職先を妥協してしまったといったことのないよう、ご自身にとって「このペースだったら無理なく高い品質で活動を続けられる」というスケジュール感を持って、進めていくことをおすすめします。
現職と同じ職種・業種での転職を考えている
前職と同じ職種・業種での転職を考えている人は、「数」よりも「質」を重視して次の職場を選ぶ方が良いでしょう。
これまでのスキルや経験に価値を感じてくれる企業は少なくないはずです。加えて、あなた自身も「この業界・業種で働く(転職する)としたら、あの企業が良い」というように、目指したい企業についてもある程度目星がついているのではないでしょうか。
ただし、あなたが「目指したい」と思う企業には当然他の応募者もいます。人気のある企業・職種になればその倍率は更に高まるでしょう。
ですので、現職と同じ職種・業種での転職を目指す際は「この企業で働きたい」と思える企業に対して、しっかり準備をして臨むのが得策なのです。
これまで培った知識、スキル、そして経験を面接の場で充分にアピールするうえでも、「量よりも質」を意識して取り組むことを意識しましょう。
4)同時に複数の企業に向けて転職活動する際に意識したいポイント3つ
転職の目的は「自分にとって満足のいく職場に入社できること」です。そして、複数の企業に応募すれば必ずその目的が果たせるかと言うと、そうではありません。
複数の企業に応募したことで内定が遠のくような事態にならないように、ここからは「同時に複数の企業を受けるとき意識しておきたいポイント」について見ていきましょう。
「数打てば当たる」はNG。一社一社にかける熱意を担保して
転職サイトによっては、「求人に一括で応募」といった機能を見かけることがあります。希望条件で絞り込んでおき、該当する企業全てに応募するというわけです。
場合によっては何十社も同時に応募することになり、本人さえどこへ応募したのか把握していない、といったことになりかねません。
このような「数打てば当たる」といった応募の仕方は望ましくありません。仮に書類選考を通過して面接へ漕ぎ着けたとしても、一社あたりにかける企業研究の時間や労力は確実に少なくなってしまいます。
ひどい場合は、どんな製品・サービスを扱っている会社なのか知らずに面接を受けてしまう、などということにもなりかねません。いくら応募数を増やしたところで、こうした姿勢で面接に臨んだとしても、内定獲得まで到達できる確率は限りなく低くなるでしょう。
また、数打てば当たる式の応募をしていると、スケジュール管理が杜撰になりがちです。
つまり、単に「応募数を増やそう」を意識した転職活動は、活動を無駄に忙しくしてしまうだけでなく、活動の品質低下、転職期間を長期化してしまうことにも繋がりかねないのです。
応募企業の優先順位を決める
企業に応募する以上、それぞれの企業に魅力を感じて「ここで働きたい」と思うはずなので、甲乙つけがたい場合もあるでしょう。
それでも、入念に企業研究を行っていれば、自ずと「優先順位」は決まってくるものです。
また、転職活動を進めていくと、「面接の日程が被ってしまった」「仕事が入ってしまった」といった理由で、スケジューリングが難しくなることもあります。
そうした事態に対処するためにも、「応募先の優先順位」をあらかじめ決めおくことが大切です。
応募する企業を優先度順に整理しておけば、面接日が2つ以上の企業で被ってしまったときも調整の判断がつきやすくなります。
また、優先度の高い企業に対しては「準備をしっかりしよう」という意識も働きやすくなるでしょう。結果として、転職活動の品質も上げやすくなるのです。
応募企業の優先順位を決める際は、あわせて「自分は今回の転職で何を実現したいのか」という転職の「軸」を定めておくとよいでしょう。
転職の「軸」の定め方
自分だけの転職の軸を持つことに難しさを感じる方は、以下の流れに沿って考えをまとめていくと良いでしょう。
- ①目指したい業界・企業・ポジション(働き方)を、ざっくりとイメージする
- ②その分野で、自分が出来ること、得意なことをイメージする
- ③その分野で求められること(知識やスキル)が何かをイメージする
- ④改めて、その分野であなたがやりたいこと、そして情熱を持ち続けられることをイメージする
- ⑤イメージの重なりの部分を、自身の転職の「軸」とする
それぞれのイメージは、上記図のように「CAN(できること)」「MUST(求められること)」「WILL(やりたいこと)」と表すことができます。
そして、これらのイメージの重なる部分が、その人が長く活躍できる領域になります。
サポートの厚い転職サービスを活用しよう
同時に複数社へ応募して転職活動を進める場合、企業研究や面接準備、面接日程の調整といった作業を、現職の仕事の合間にこなさなくてはなりません。
これは多くの人が想像する以上に大変なことですので、サポートの厚い転職サービスを利用し、プロの力を借りることをおすすめします。
転職エージェントであれば、キャリアアドバイザーが転職希望者に代わって面接の日程調整をしてくれたり、応募先企業についての下調べを代行してくれたりしますので、在職中に転職活動を進める人が効率よく時間を活用するのに最適です。
また、採用される場合の給与交渉など、転職希望者自身では言い出しづらい部分も代行してもらえるため、心理的な負担も少なくて済むのです。
多くの転職エージェントは、独自の「非公開求人」を保有しています。公開されている求人ではどんなに探しても見つからなかった「優良企業の求人」や、「希少なポジションの求人」を紹介してもらえることもあります。
つまり、転職エージェントを活用することによって、より良い求人に出会いやすくなるのです。
次の章では、おすすめの転職エージェントの具体的なサービスを紹介しています。
「どの転職エージェントを利用すべきか分からない」という方は、ぜひ参考にしてください。
5)サポートの手厚さが評判のおすすめ転職サービス
ここからは、キャリアアドバイザーから手厚いサポート受けやすい、おすすめの転職エージェントを紹介します。
現在、国内に転職エージェントは17,000以上もあります。当然ながら、それら転職エージェントにはそれぞれ特徴があり、「どの転職エージェントも一緒」ということはありません。
そこで、あなたに合ったサービスを見つけやすくするためにおすすめの転職エージェントをパターン別にピックアップしました。
タイプ別のおすすめ転職エージェント
どれか一つのタイプではなく、複数のタイプが当てはまるという人もいるでしょう。
その場合は、それぞれのタイプでおすすめしているサービスを見て、自分にマッチしそうなサービスを2~3ピックアップしてみてください。
応募数をなるべく多くしたい人はdoda・リクルートエージェント・ワークポート
「応募数をなるべく多くしたい」、「積極的に求人提案を受けたい」という人はdoda、リクルートエージェント、そしてワークポートのサービス利用がおすすめです。
doda、リクルートエージェントは共に国内最大手の人材紹介会社として、豊富な求人と充実したサービス体制があり、「的確かつスピーディな対応」への評判が高く、職務経歴書などの書類添削や応募企業の情報収集、面接対策についても、これまでの実績に基づいた適切なサポートを行ってくれます。
ワークポートはIT・Web業界への転職支援に強い転職エージェントで、かつキャリアアドバイザーからの積極的な求人提案をしてもらえると評判です。ITエンジニアやWebディレクター・プロデューサーといった職種への転職を希望される方にマッチしやすいでしょう。
ただし、これら大手転職エージェントは若手のキャリアアドバイザーも多く、当然その品質は一定ではありません。
相性の良くないアドバイザーや経験の浅いアドバイザ―が担当になったときにうまくリスクヘッジできるように、複数の転職エージェントに登録しておきサポート品質を比較確認できるようにしておいた方が良いでしょう。
サービス名 | リクルートエージェント |
doda |
ワークポート |
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特徴 |
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公開求人数 | 約49万件 | 約26万件 | 約11万件 |
得意業界/職種 | ◎全業界 | ◎全業界 | ◎全業界 |
対象年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 |
対象地域 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 |
おすすめの人 |
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登録先サイト |
表内の求人数は2024年11月時点のものです。
応募数の多さよりも、じっくり進めたい人はマイナビエージェント・パソナキャリア・JACリクルートメント
応募数の多さよりもよりもエージェントからのキャリア相談を充実したい方、また今回の転職活動に不安を感じている方は、じっくり相談を聴いてもらえる転職エージェントがおすすめになるでしょう。
相談をどれだけ聞いてもらえるかは担当となるキャリアアドバイザーによっても変わってきますが、以下の転職エージェントは「話をよく聞いてもらえた」という評判が多いです。
マイナビエージェントは20代~30代前半の若手社会人向けの転職支援に強く、JACリクルートメントは年収600万円以上のリーダー・管理職層の転職支援に強いです。パソナキャリアは全年齢に満遍なく対応している転職エージェントです。
サービス名 | マイナビエージェント |
ヒューレックス |
LHH転職エージェント |
パソナキャリア |
JACリクルートメント |
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特徴 |
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公開求人数 | 約6.9万件 | 約2.6万件 | 約1.5万件 | 約4.0万件 | 約2.1万件 |
得意業界/職種 | ◎全業界 | ◎全業界 | ◎全業界 | ◎全業界 | ◎全業界 |
対象年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 |
対象地域 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 |
おすすめの人 |
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サービス登録先サイト |
表内の求人数は2024年11月時点のものです。
キャリアアップ転職を目指す人は、JACリクルートメント、ビズリーチ、リクルートダイレクトスカウト
今回の転職で、「キャリアアップや年収アップを果たしたい」という方は、ハイクラス向けの転職サービスを利用すべきでしょう。
好待遇の求人はピンポイントのタイミングで募集されることが多く、その殆どが「非公開求人(転職サイト等一般の求人媒体には紹介されない求人)」か、それぞれの転職エージェントのみが持つ「独占求人」です。
よって、ハイクラス向けの転職エージェントは一回の応募数の多さよりも「中長期的に利用する」イメージで、かつ複数登録しておくのがおすすめです。
以下に紹介するのは、特にミドル世代向けの転職支援実績の豊富な、ハイクラス向けの転職エージェント(一部ヘッドハンターサービス)です。
サービスの特徴を見て、自分に合いそうと感じたものから登録を検討してみてください。
サービス名 | doda X |
WARCエージェント |
JACリクルートメント |
ビズリーチ |
リクルートダイレクトスカウト |
パソナキャリアハイクラス |
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特徴 |
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公開求人数 | 約6.0万件 | 非公開 | 約2.1万件 | 約14万件 | 約40万件 | 約1.4万件 |
得意業界/職種 | ◎全業界 | 経理・財務、人事・労務、法務、総務、情報システム部門など | ◎全業界 | ◎全業界 | ◎全業界 | ◎全業界 |
対象年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 |
おすすめの人 |
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サービス登録サイト |
表内の求人数は2024年11月時点のものです。
専門スキルを活かしたい人は、「特化型」の転職エージェント
ITエンジニアや管理業務、マスコミや介護など、これまで培った専門スキルを活かしての転職を検討している人は、「特化型」の転職エージェントがおすすめです。
特化型の転職エージェント利用いちばんのメリットは、担当となるキャリアアドバイザーがその分野の業界情報やトレンドに詳しいということです。
これまで培った知識・経験を活用しつつ今後もキャリアを積み上げる為にどのような知識やスキルの開発が必要かであったり、応募する企業でどのような知識・スキルが求められるかについて、具体的なアドバイスを貰いやすいでしょう。
各分野別のおすすめ特化型転職エージェント
タイプ | ITエンジニア | ITエンジニア | IT・Web業界 | リーダー・マネージャー | リーダー・マネージャー | リーダー・マネージャー | リーダー・マネージャー | 会計・経理・税務・財務 | マスコミ・メディア | アパレル・ファッション | 管理部門 | 外資・グローバル | 外資・グローバル | 製造系エンジニア | 介護・福祉 | 介護・福祉 |
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サービス名 | マイナビIT AGENT |
レバテックキャリア |
ワークポート |
doda X |
JACリクルートメント |
リクルートダイレクトスカウト |
ビズリーチ |
ジャスネットキャリア |
マスメディアン |
クリーデンス |
MS Agent |
エンワールド |
ロバート・ウォルターズ |
メイテックネクスト |
レバウェル介護 |
かいご畑 |
メリット |
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デメリット |
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公開求人数 | 約2.1万件 | 約2.5万件 | 約11万件 | 約6.0万件 | 約2.1万件 | 約40万件 | 約14万件 | 約4,000件 | 約4,900件 | 約1,400件 | 約1.0万件 | 約900件 | 約1,900件 | 約1.6万件 | 約23万件 | 約9,000件 |
得意業界/職種 | IT・Web | IT・Web | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | ◎全業種・職種 | 会計・経理・税務・財務 | マスコミ・メディア | アパレル・ファッション | 管理部門・士業 | 外資系 | 外資系 | 製造系エンジニア | 介護・福祉 | 介護・福祉 |
対象地域 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | 関東・関西・中部(東海) | 東京・大阪 | 関東・関西・東海 | ◎全都道府県 | 東京・愛知・大阪+海外 | 東京・愛知・大阪+海外 | 東京・名古屋・大阪・福岡 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | |
おすすめの人 |
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公式サイト |
表内の求人数は2024年11月時点のものです。
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まとめ)なるべく複数社に応募しつつ、現実的な応募数を意識しよう
転職成功者のデータを見ても、やはり複数の企業に応募して転職活動を進めることは必要だということが分かります。ある程度まで間口を広げておくことで、一定期間内に内定獲得まで漕ぎ着けられる確率を高めておくことができるわけです。
ただし、むやみに応募数を増やせばいいというものではありません。企業研究やスケジュール管理など、現実的な線で対応可能な応募数を意識し、無理なく転職活動を進めるのも、着実に内定獲得へ向かうために必要な心がけなのです。