『みんなの転職「体験談」。』
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「ここは私が活躍できる場所ではない」と、32歳で進学塾から人材派遣会社に。|私の転職体験談

転職前

BEFORE
職業
進学塾
職種
労務
従業員規模
500名
年収
500万円

転職後

AFTER
職業
人材派遣
職種
労務
従業員規模
100名
年収
650万円

目次

じいこさんの転職ストーリー

1これまでの私

進学塾で塾講師と労務を担当。大事にしたのは「コミュニケーション」。

イメージ図:職場のチームワーク

転職したのは、2020年のことです。
それまで私は、進学塾で講師および労務を担当していました。

進学塾とは

進学塾は、中学、高校、大学などの進学を目指す生徒を対象に、学習指導を行う教育機関です。
通常の学校教育に加えて、進学塾では入試に特化したカリキュラムを提供し、試験対策や弱点克服に力を入れます。

進学塾の講師の主な仕事内容

仕事内容 説明
授業の実施 進学塾の講師は、各教科の授業を担当し、生徒の学力向上をサポートします。教材や問題集を使って、生徒が理解しやすいように説明し、効率的な学習方法を提供します。
学習プランの作成 生徒一人ひとりの学力や目標に応じた学習プランを作成します。効率的に学習できるよう、スケジュール管理や進捗確認を行いながら、生徒が計画的に勉強できる環境を整えます。
教材の作成・選定 授業で使用する教材やテスト問題を作成、または選定します。生徒の理解度に応じて適切な教材を選び、授業で使用する資料を準備します。
生徒の進捗管理 定期的にテストや模擬試験を実施し、生徒の学力や進捗状況を確認します。結果に基づいて指導方法を調整し、必要に応じて補習や追加の宿題を与えます。
保護者対応 保護者と定期的に面談を行い、生徒の学習状況や進路について報告します。保護者からの相談や質問に対応し、家庭での学習サポート方法や進路のアドバイスを行います。

仕事では、同僚や部下との「コミュニケーション」を大事にしていました。

その一環として行っていたのは、部下や同僚と共に食事をする機会を多く設けることです。

学習塾は一人の塾生に対して科目ごとに講師がつきます。ですので、塾生たちの「学力向上」「志望校合格」という目標を、一人の講師の力では達成させてあげることはできません。

当時、私たちが働く塾で多くの生徒が志望校に合格できたのは、互いに塾生の情報をこまめに交換し合うなどのやり取りが行われていたことも大きな要因であったと思っています。

もちろん、塾生たちが努力した結果ではありますが、私たち講師も彼らの目標達成に貢献できたという自負もあり、チーム全体がモチベーションを高く持って仕事ができていました

プライベートでは2015年に結婚をし、妻も別の会社で正社員として働いています。
互いに忙しくはありましたが、休日が一緒になった際には遠くまで買い物や旅行に出かけることを楽しみに、仕事に精を出していました。

2転職のきっかけ

思いついた、一つのアイデア。

イメージ図:キャリアに悩む30代男性

会社をより大きく成長しいこうとしたときに、どうしても様々な原価(コスト)が大きくなります。

私は常々、「原価部門を別会社として独立させれば、負担を大きく下げられるのでは」というアイデアについて考えていました。

学習塾を営む企業は沢山あります。
原価管理に関わる業務・ノウハウを全国の同業他社と協力し、情報共有しながら事業を展開していければ、会社の成長にも大きく寄与できるだろうと感じていたのです。

アイデアに共感してくれる他社の同部門で働く人たちも何人か出てきて、そうこうしているうちに「原価部門を自社ブランドとして独立させよう」という働きかけが本格的に立ち上がるようになりました。

旗振り役であった私は、社長と何度も話し合いを重ね、子会社を作ることのメリットやデメリット、今後の見通しも含め話し合いをしてきました。

しかし、最終的には折り合い点を見つけられませんでした
社長には社長の会社成長に向けての考えがあり、私の取り組みに対してそこまで魅力を感じられなかったのでしょう。

非常に残念でしたが、ふとこのときに、

「私が役に立つ仕事ができるのでは、この会社ではないのかもしれない。」

――と思い至ったのです。
また、それであれば、「新しい会社で、こういった経営コンサルタント的な働きかけをすれば良いのではないだろうか」と考えるようになりました。

その想いはどんどん大きくなり、ついに私は転職を決意しました。

3転職活動中

周囲からの反対。唯一の味方は、エージェントの担当。

イメージ図:転職活動をする30代男性

周囲の友人や家族からは転職することに強く反対され、その年2020年のコロナ禍の状況もあって、転職することのリスクを多く語られました。 私自身もかなり悩みました。

しかし、登録した転職エージェントdodaの担当の方と話し合う中で、

アドバイザー

「業務内容に対しての給与があまりに低いと思います。同業他社に転職した場合は、もう少し給料は上がるはずです」

――とアドバイスをいただいたことが、大きな後押しとなりました。

dodaの担当の方と面談では特にそのことを強く提案してもらい、私が興味を持っていた企業に直接アプローチをかけてくれるなど、転職活動を幅広く支えてくれました。

加えて、幸運なことに転職活動をしていると知った同業他社の方からも声掛けをいただき、良い条件を提示してもらいました。

様々な求人企業に触れ、実際に面接にも数社足を運びましたが、最終的に私は、声掛けをいただいた人材派遣会社を次の職場に決めることにしました。
──任されたポジションは、管理部門の労務職でした。

人材派遣会社とは

人材派遣会社は、企業と求職者の間を橋渡しし、企業には必要な人材を、求職者には仕事を提供する役割を担います。
派遣社員は、派遣会社に雇用され、派遣先企業で働きます。

人材派遣会社の労務の主な仕事内容

仕事内容 説明
勤怠管理 派遣社員の勤務時間や休暇を管理し、正確な勤怠データを把握します。出勤・退勤の記録、時間外労働や有給休暇の確認などが含まれます。
給与計算 勤怠データに基づき、派遣社員の給与計算を行います。時間給や交通費、時間外労働に対する手当などを正確に計算し、給与支給手続きを進めます。
社会保険手続き 派遣社員の社会保険に関する手続きを担当します。健康保険、年金、雇用保険の加入・喪失手続きや、保険料の計算、保険証の発行、出産・育児休業や傷病手当金の申請に対応します。
労働契約管理 派遣社員との労働契約書の作成・管理を行います。契約期間や契約条件を確認し、更新や終了のタイミングで適切に手続きを進めます。
派遣先企業との調整 派遣社員の配置や勤務に関する派遣先企業との連絡・調整業務を担当します。派遣先企業のニーズに合わせた人材の提供や、勤務条件の調整、労務トラブルの解決などを行います。

これまでの仕事で「人」の繋がりを大切にしてきたことが、このような時に活きてくるのだと嬉しくなりました。

4転職後

新しい職場で、待ち受けていた状況は。

イメージ図:新しい職場で気合を入れる30代男性

コロナ禍の影響を大きく受け、人材派遣業界は散々な状況でした。

しかし、新しい職場の皆さんからは、「諦めずにやりぬこう」という意思を感じました。

そして私が入社してくると、一刻も早く新しい力を活かそうと多くの人が私にコミュニケーションを取ってきてくれたのです。
新しい風を入れて、自分たちも変わるんだという決意を感じました。

社員の方々の仕事を見ていると、「本当にここに入社して良かったな」と思います。

彼らは、人材ではなく「人財」を育て、各社に派遣して大きな利益や寄与を果たすという目的をはっきりと持っている社員が多く、とてもやる気に満ち溢れていました。

またこの会社では、提案したことを否定することなく、鵜呑みにすることもなく、議論をしっかりと行ったうえで決裁していく風土がありました。

一点気になっているのは、社歴の長い社員が多いせいか、私たち転職して入社した人は「他社から来た人達」という見られ方をされることがあることです。

しかし、「人とのコミュニケーション」は私の強みにしているところでもあるので、今後自分でこの空気を変えていきたいと思っています。

5その後、どうなったか。

転職を振り返って、今思うこと。これから、目指したいこと。

イメージ図:営業に出る30代男性

今回の転職で気付けて良かったことは「コロナ禍の状況だからこそ、優秀な人材、欲しい技能を持った人材が必要とされていること」を肌で感じたことです。

危機的な状況であるからこそ、今一度自身の能力・経験を見直す良い機会にもなったと感じました。

一方で、コロナ禍の中で転職活動をすることで家族に必要以上に不安な思いをさせてしまったことは申し訳なく思っています。
転職活動ではリモート面接だけでなく現地での面接もあったので、妻は私が新型コロナに感染しないかを常に心配していました。


転職して、もうすぐ2年が経とうとしています。

新しい職場での業務にも段々慣れてきましたので、今後は、会社の構造改革に取り組んできたいです。前職でできなかったことを、ここで実現していければと思っています。

具体的には、これからの変化の早い時代に対応するために、まずはICT化を推し進める旗印になろうと考えています。

ICTとは

ICT(Information and Communication Technology)とは、「情報通信技術」のことです。
具体的には、インターネット、5G、Wi-Fi、クラウドといった技術を指しますが、それらを活用した産業やサービスなども含まれます。

ICT化」は、上記ICTを用いて「コミュニケーションの活性化」、「生産性の向上」、「人材確保や離職率の低下など人手不足に関する問題の緩和」、「サービスの質の向上」などを実現することを指します。

私たちの会社がICT化をすることで、クライアントの会社は大きな成長を目指しやすくなるでしょう。

「あなたに任せてよかった」とクライアントから感謝され、それだけで終わるのではなく継続的にアドバイザーとしてクライアントの会社の成長に関わっていけるような、サービスの仕組みを構築していきたいと考えています。

コロナ禍で大変な時期だからこそ、今は新しいチャレンジをして市場を開拓し、創造していくことが求められています。

「こんな状況では無理だ」と思うのではなく、まずはやってみるという精神でチャレンジしていきたいと考えています。

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