女性の働き方｜結婚後も「正社員」が良い？正社員で働くメリットとデメリット

昭和の時代、日本の女性は結婚と同時に退職をする方が圧倒的に多く、寿退社という言葉が普通に使われていました。

しかし平成を終えて令和になった今、女性の働き方は大きく変わっています。

産休、育休の取得が一般的になってきていますし、働いている間に子供を預かってくれる保育園も充実してきているので結婚後も正社員でいることは十分に可能です。

結婚後も正社員でいる方が良いのか？と迷っている女性の方は、まずその経済効果を考えてみましょう。

結婚後も正社員を続けるかどうかで、生涯賃金はこんなにも変わる

結婚後も正社員として働き続けることは経済的に大きなメリットがあります。

女性が大学卒業後から定年まで正社員として働いた場合、生涯で稼げる賃金は平均2億5千万円と言われています(※ 独立行政法人労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計─労働統計加工指標集─2011」より。新規学卒から定年まで同一企業で働き続けた場合。退職金は除く。

しかし、正社員として働いていた女性が20代のうちに結婚をして会社を辞めてしまうとどうなるでしょうか。
20代以降、生涯稼げるはずだった約2億円の給与がなくなることになります。

20代の若いうちに仕事を辞めて家庭に入ってしまうと、再び正社員として再就職をするのは極めて難しくなるのが現実です。

パート、アルバイトや時短の正社員として働くことはもちろん可能ですが、正社員ほどの給与は期待できません。

女性の正社員とそれ以外との【一ヵ月の賃金】比較格差

参照元：厚労省「平成30年賃金構造基本統計調査」の内容をもとに弊社グラフ作成

こうして数字で見てみると、結婚後も可能な限り正社員として働き続けた方が経済的なメリットが大きいことが分かります。

女性も結婚後、正社員で働き続けたほうが経済的に大きなメリットがあることが分かりました。
結婚後に正社員として居続けるのは他にも多くのメリット、そしてデメリットがあります。

メリットもデメリットもどちらもしっかりと理解をした上で、結婚後どうするべきなのかを考えましょう。

結婚後も正社員で働き続けるメリット

安定した収入を得られる

まず結婚後も正社員でいることで得られる最大のメリットは「安定した収入が得られること」です。

今、正社員として働いているからこそ感じにくいのが「安定した収入」のありがたみです。

毎月同じだけの労働が保証され、同じだけの給与が頂けるのは正社員だけです。

結婚後、「働きたいけれど今までより労働時間を減らしたい」または「家庭のことで忙しくなるからもう少し責任を軽くしたい」思いから派遣社員やパート、アルバイトになりたいと思っている方は、今一度収入面についてよく考えてみましょう。

派遣社員やパート、アルバイトは働いた分だけ給与が頂ける仕組みですが、ボーナスはありません。
産休や育休が取れる派遣会社や企業もありますが、確実に取得できる保証はありません。

雇用期間の定めはなく、契約終了とともに新しい仕事に就かなければいけません。

派遣社員やパート、アルバイトになるメリットもありますが、経済的な面では正社員のほうが有利であることが分かります。

産休・育休など、福利厚生がしっかりしている

結婚し、子供ができた時に働く女性なら誰でも取得できるのが産休、そして育休です。

法律で定められた権利であるため派遣社員やパート、アルバイトでも取得できるはず！と思っているのなら少し待ってください。

産休、育休は法律で定められた労働者の権利です。

しかし、正社員以外で働いている女性は条件に当てはまらず取得できない場合も多々あるのです。

産休の場合はすべての女性に権利があります。
雇用形態で差はないのはもちろん、入社直後であっても取得が可能です。

しかし続く育休を取得するには、以下2つの条件があります。

参考：厚生労働省「育児・介護休業法 令和3年（2021年）改正内容の解説」

正社員であれば自然と満たされている育休取得の条件ですが、派遣社員やパート、アルバイトの場合は働き方によります。

派遣社員の場合は産休に入ると同時に契約更新がなされず、続く育休の取得ができないことも起こりえます。

福利厚生がしっかりしている面でも、正社員には大きなメリットがあります。

堅実にキャリアを積み上げていける

結婚後も同じ業界で働きたい、キャリアを積んでいきたいと考えているのなら正社員でいる方にメリットがあります。
正社員として働き続けることで、様々な仕事をする機会が与えられるはず。

一つの会社で昇進を目指すことも可能ですし、正社員として働いた経験を活かしてキャリアアップしていくことも可能です。

先程も少し触れましたが、結婚し退職をした女性が再び正社員として働くのはなかなか難しいのが現実。

確実にキャリアを積み上げていくことを考えると、正社員で働き続けた方が良いと言えます。

結婚後に正社員で働くデメリット

時間の融通が利かず、私生活とのバランスが取りづらい

一方、正社員として仕事続けるデメリットも存在します。

最も大きなデメリットはフルタイムでの仕事を続けることで、私生活とバランスを取るのが難しくなることです。

正社員は派遣社員、パート、アルバイトよりも時間の融通がききません。

出張や残業などが発生することも十分に考えられますので家族の協力と理解が必要になるでしょう。

フルタイムで仕事を続けるとなると仕事中心の生活になるので、仕事が終わって自宅へ帰った後、夕食づくりなどの家事に追われゆっくり過ごす時間が取れないことも起こりえます。

プライベートの時間を充実させたい希望を持つ方にとって、結婚生活と正社員として働くことの両立は簡単なことではありません。

家事・育児に加え、仕事の責任も相応にある

もう一つのデメリットはメンタルの面です。

結婚後の家事、そして出産をするとそこに子育てという重圧がのしかかります。
加えて正社員で働き続けるとなると仕事でも大きな責任が発生するので時には逃げ出したいほど忙しい日々が続くこともあるでしょう。

家事や子育てで忙しくても、仕事中にその疲れを表に出すことはできません。

子供が熱を出しても簡単に休むとは言い出しにくい雰囲気の職場である場合はさらにストレスが積み上がっていきます。

家事、子育て、そして仕事の3つを一手に引き受ける強い意思を持ち続けることは容易なことではありません。

メリット、デメリットを見比べていて、それでも正社員として働き続けよう！と思ったあなた。

今所属している企業で女性が働き続けることは可能でしょうか？

女性の先輩社員が結婚イコール退社、出産イコール退社という道をたどっているのなら、女性が働き続けられる会社への転職を視野に入れましょう。

女性が正社員として働き続ける際、それを成功させるために意識しておきたい大きなポイントが3点あります。

それは、

の3つ。

結婚後も正社員として働き続け、経済的に豊かな将来を手に入れるためにこの3点は欠かせません。

詳しく見ていきましょう。

これまで培った知識・スキルの棚卸しをする（キャリアの棚卸し）

まずは自分の今までの経験で得た知識・スキルを棚卸し（＝キャリアの棚卸し）をしておきましょう。

どんな役職でどんな仕事をしてきたのかをしっかり把握しておくことで、これから目指すべき業種やチャレンジできそうな職種がはっきりと分かります。

補足：キャリアの棚卸しについて

キャリアの棚卸しとは、「これまでの仕事で得たスキルや経験を整理し、自分の市場価値を把握すること」です。

「キャリアの棚卸しをしましょう」と聞いても、具体的にどう進めるかパッと思いつかない人もいると思います。
そんな際は、以下の手順で進めてみてください。

特に転職前においては、キャリアの棚卸しはぜひやっておきたいところです。
キャリアの棚卸しの進め方については、以下記事で詳しく紹介しています。興味のある方は併せてご覧ください。

中途採用の面接を受ける際にも、キャリアの棚卸しは欠かせません。

結婚を控えている女性であっても、相手企業の望むスキルを持っているのであれば採用のチャンスは十分にあります。

特に女性が働き続けられる環境が整っている会社であれば、女性の中途採用だからといって転職が不利になることも少なくなります。

実際に、企業にとって女性が働きやすい環境を整えることは大きなアピールポイントにもなり得ます。

相手企業の期待するスキルと自分のスキルが合致しており、それをアピールできれば転職も成功しやすくなるでしょう。

女性が長く働ける環境か、企業研究は入念に

女性が正社員として働き続けるために最も大切なことは企業選びです。

求人を選ぶ際には、必ず産休や育休が取りやすい環境か、残業や休日出勤の有無、短時間勤務は可能かどうかは必ずチェックしておきましょう。

企業研究のチェックポイント

企業研究をする際に、優先して見るべきポイントは以下の通りです。

こうしたリサーチを重ねた結果、「この企業で働いてみたい」「こういった文化の会社なら馴染めそうだ」といった手応えを得られれば、入社後のミスマッチを軽減する効果が期待できます。

企業研究に加えて面接の際にもそれとなく質問をしておくことが大切です。

面接時に「産休や育休は取得できますか？」とストレートに聞くのは良い印象を残さないため、

を伝えるとよいでしょう。

女性の管理職が活躍している会社や、産休・育休の取得実績のある会社であれば実績や女性の働きぶりを紹介してくれるケースが多いです。

女性の支援に長けた転職エージェントを活用する

女性が転職を志す際にとても頼りになるのが転職エージェントの存在です。

転職活動の際には、多くの人が「転職エージェント」を利用しています。

その主な理由は、国内の少なくない企業がハローワークや転職サイトではなく転職エージェントのみに「非公開求人」を出しているからです。

ですが、私たちが転職エージェントを利用する際は「求人を紹介してくれる人」としてではなく、「転職活動全般を相談できる人」として活用したほうがより効果的でしょう。

上記図で表す通り、「求人紹介」は転職エージェントが提供するサービスの一部でしかありません。

それ以外のサービス、例えばキャリアプランのアドバイス（キャリア相談）、書類添削、面接対策などの選考通過のためのサポートも受けることによって、転職成功の確度を高めていけるはずです。

ただし、転職エージェントは国内多くのサービスがあり、またどの担当者が付くかによってもサポートの提供のされ方が変わります。

あなたに合った転職エージェント（または担当アドバイザー）を見つけるためにも、はじめに２～３つのサービスに登録して、利用のしやすさやコミュニケーションの取りやすさを比較しておくことをおすすめします。

「女性の転職」といっても希望する働き方は様々でしょう。大切なことは、あなたが「こんな働き方をしたい」という方向性に対して、利用する転職エージェントのほうで充分な実績体制とサービスを有しているかです。

そこで、あなたに合ったサービスを見つけやすくするためにおすすめの転職エージェントをパターン別にピックアップしました。

どれか一つのタイプではなく、複数のタイプが当てはまる人もいるでしょう。
その場合は、それぞれのタイプでおすすめしているサービスを見て、自分にマッチしそうなサービスを２～３ピックアップしてみてください。

なるべく早く転職したい、積極的に求人提案を受けたい人はdoda・リクルートエージェント・ワークポート

「なるべく早く転職したい」、「積極的に求人提案を受けたい」人はdoda、リクルートエージェント、そしてワークポートのサービス利用がおすすめです。

doda、リクルートエージェントは共に国内最大手の人材紹介会社として、豊富な求人と充実したサービス体制があり、「的確かつスピーディな対応」への評判が高く、職務経歴書などの書類添削や応募企業の情報収集、面接対策についても、これまでの実績に基づいた適切なサポートを行ってくれます。

ワークポートはIT・Web業界への転職支援に強い転職エージェントで、かつキャリアアドバイザーからの積極的な求人提案をしてもらえると評判です。ITエンジニアやWebディレクター・プロデューサーといった職種への転職を希望される方にマッチしやすいでしょう。

サービス名	リクルートエージェント	doda	ワークポート
特徴	求人数・支援実績 国内No1 支援ツール・セミナーが充実 スピーディかつシステマティックな対応	豊富な求人・全職種カバー 地方求人の支援に持っ強い 企業からのスカウトが多い	全国47都道府県すべてに拠点を展開 人材紹介20年以上のノウハウと圧倒的求人数（11万件以上） IT・Web業界向けの求人がとくに豊富
得意業界/職種	◎全業界	◎全業界	◎全業界
対象年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県
おすすめの人	スピーディに転職活動を進めたい人	積極的な求人提案を受けたい人	対面サポートを希望する人
登録先サイト	求人を見る	求人を見る	求人を見る

キャリアアドバイザーにじっくり相談してもらいたい人はマイナビ転職AGENT・パソナキャリア・JACリクルートメント・type女性の転職エージェント

転職エージェントでキャリア相談をしたい方、また今回の転職活動に不安を感じている方は、じっくり相談を聴いてもらえる転職エージェントがおすすめになるでしょう。

相談をどれだけ聞いてもらえるかは担当となるキャリアアドバイザーによっても変わってきますが、以下の転職エージェントは「話をよく聞いてもらえた」という評判が多いです。

マイナビ転職AGENTは20代～30代前半の若手社会人向けの転職支援に強く、JACリクルートメントは年収600万円以上のリーダー・管理職層の転職支援に強いです。パソナキャリアは全年齢に満遍なく対応している転職エージェントです。

また、「女性が働きやすい職場探し」を意識されている方は、type女性の転職エージェントおよびパソナキャリアがおすすめです。
管理職の女性比率や産休・育休後の支援制度の整っている職場を見つけやすいでしょう。

サービス名	Ready就活	マイナビAGENT	type女性の転職エージェント	LIBZ	クラス転職エージェント	パソナキャリア	doda	JACリクルートメント
メリット	Ready就活の独自求人がある 適性診断をもとに一人ひとりに合った働き方を提案	担当の丁寧・じっくり支援 優良企業の求人が多い	女性の転職支援に特化 無料の目的・状況別の転職相談会を実施	女性活躍に積極的な企業が多く提携 企業からのスカウトが多い	関西エリアの女性審で多くの実績 利用者からの高評価コメントが非常に多い	利用者の年収アップ率67.1% 全国に拠点がある	豊富な求人・全職種カバー 企業からのスカウトが多い	ハイクラス向け求人が豊富 キャリア相談の品質が高い
デメリット	関東・関西以外の求人は少ない	職種によっては求人が少ない	関東首都圏以外の求人は少ない	職種によっては求人が少ない	関西圏以外の求人は少ない	業界ごとの専門知識には強くない	営業の電話・メールが多い	全体的な求人数は少なめ
得意業界/職種	デスクワークメイン	◎全業界	◎全業界	営業・企画・管理・販売系職種	デスクワークメイン	◎全業界	◎全業界	◎全業界
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	関東エリア	◎全都道府県	関西エリア	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県
おすすめの人	「自分に合った働き方」を模索中の人	求人の量よりも質を重視する人	IT・Web業界への転職を希望する人	女性の働きやすい職場を探している人	デスクワーク系職種の転職を希望する人	丁寧な対面サポートを受けたい人	積極的な求人提案を受けたい人	じっくりキャリア相談を受けたい人
公式サイト	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る

派遣社員としての働き方も検討している人は、アデコ、テンプスタッフ、スタッフサービス

派遣社員としての働き方を検討している女性の方は、アデコ、テンプスタッフ、スタッフサービスの人材紹介サービスがおすすめです。

これらサービスの特徴として挙げられるのは、「全国区で、求人が豊富なこと」そして「福利厚生が充実していること」が挙げられます。

また、一定期間働いた後正社員採用を目指せる紹介予定派遣の案件もあります。

人材派遣サービスの注意点は、「担当者との付き合いが長くなる」点です。 派遣したあとも定期的にコミュニケーションを取り職場や仕事内容、キャリアアップの相談ができますので、「この会社（または担当者）は自分に合っている」と思えるサービスを見つけることが大切です。

まずは複数のサービスに登録して、何度かコミュニケーションを取ったうえで「この派遣会社で働きたい」と思えるサービスに絞っていくとよいでしょう。

サービス名	アデコ	テンプスタッフ	スタッフサービス	パソナ	リクルートスタッフィング
特徴	外資系企業の派遣案件が豊富 各種セミナー・スクールの割引制度あり	福利厚生とスキルアップ制度が充実 丁寧な面談とキャリアサポート	派遣求人数全国No1。大手企業案件も豊富 全国都道府県に支店がある	パソナ独自案件や紹介予定派遣の求人が多数 オフィスワークから医療・介護系・軽作業まで紹介可能な案件の職種が多様	大手優良企業の案件が豊富 スキルアップ研修が充実
対象年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代
対象地域	全都道府県	全都道府県	全都道府県	全都道府県	全都道府県
おすすめの人	キャリアサポートの充実を重視する人	福利厚生の充実を重視する人	案件の豊富さを重視する人	幅広い業界・職種で求人を探している人	オフィス系の求人を探している人
公式サイト	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る

専門スキルを活かしたい人は、「特化型」の転職エージェント

ITエンジニアや管理業務、マスコミや介護など、これまで培った専門スキルを活かしての転職を検討している人は、「特化型」の転職エージェントがおすすめです。

特化型の転職エージェント利用いちばんのメリットは、担当となるキャリアアドバイザーがその分野の業界情報やトレンドに詳しいことです。

これまで培った知識・経験を活用しつつ今後もキャリアを積み上げる為にどのような知識やスキルの開発が必要かであったり、応募する企業でどのような知識・スキルが求められるかについて、具体的なアドバイスを受けやすいでしょう。

各分野別のおすすめ特化型転職エージェント

タイプ	ITエンジニア	ITエンジニア	IT・Web業界	リーダー・マネージャー	リーダー・マネージャー	リーダー・マネージャー	リーダー・マネージャー	会計・経理・税務・財務	マスコミ・メディア	アパレル・ファッション	管理部門	外資・グローバル	外資・グローバル	製造系エンジニア	介護・福祉	介護・福祉
サービス名	マイナビIT AGENT	レバテックキャリア	ワークポート	doda X	JACリクルートメント	リクルートダイレクトスカウト	ビズリーチ	ジャスネットキャリア	マスメディアン	クリーデンス	MS Agent	エンワールド	ロバート・ウォルターズ	メイテックネクスト	レバウェル介護	かいご畑
メリット	書類添削・面接対策が充実 優良企業やレア求人が豊富	求人のマッチング率が高い 担当は全員エンジニア経験者	全国47都道府県すべてに拠点を展開 IT・Web業界向けの求人がとくに豊富	企業からのスカウトが多い 職歴書のテンプレを入手できる	ハイクラス向け求人が豊富 キャリア相談の品質が高い	実績豊富なヘッドハンター 転職者がヘッドハンターを指名できる	企業からのスカウトが多い 都市部から地方までハイクラス層求人が豊富	会計、税務、経理分野に強み 担当から専門性の高いサポート	マスコミ・メディア系転職に強い 独占求人・非公開求人が多い	アパレル・販売系業界に特化 業界経験ある担当のサポート	管理部門・士業の転職支援専門 管理部門支援実績は業界No1	外資系・グローバル転職に強い 入社後も定期的なフォロー・定着支援	選考突破率の高さで評判 英文レジュメの作成支援あり	製造系エンジニア支援実績No1 模擬面接サポートが手厚い	職場環境を詳しく聞ける 担当から専門性の高いサポート	未経験向け求人豊富 資格取得の支援制度あり
デメリット	求人は都市部に寄っている	未経験者向けの求人は少ない	求人は質よりも量を重視	販売・サービス系の求人は少なめ	全体的な求人数は少なめ	急ぎの転職には不向き	全ての求人を見るには有料会員になる必要あり	地方の求人は少なめ	未経験者向けの求人は少ない	地方の求人は少なめ	地方の求人は少なめ	未経験者向けの求人は少ない	全体的な求人数は少なめ	地方の求人は少なめ	地方の求人は少なめ	正社員求人は少なめ
得意業界/職種	IT・Web	IT・Web	◎全業種・職種	◎全業種・職種	◎全業種・職種	◎全業種・職種	◎全業種・職種	会計・経理・税務・財務	マスコミ・メディア	アパレル・ファッション	管理部門・士業	外資系	外資系	製造系エンジニア	介護・福祉	介護・福祉
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	関東・関西・中部（東海）	東京・大阪	関東・関西・東海	◎全都道府県	東京・愛知・大阪+海外	東京・愛知・大阪+海外	東京・名古屋・大阪・福岡	◎全都道府県	◎全都道府県
おすすめの人	書類添削・面接対策のサポートをしっかり受けたい人	キャリアアップ・年収アップを目指す人	対面でのサポートを受けたい人	企業からのスカウトを積極的に受けたい人	じっくりキャリア相談を受けたい人	ヘッドハンターの支援を受けたい人	企業からスカウトを多く欲しい人	会計、税務、経理、財務分野を目指す人	マスコミ・メディア系職種の人	アパレル・ファッション系業種の人	管理部門・士業での転職を検討している人	ハイクラス・グローバル系企業を目指す人	英語力を生かした転職をしたい人	ものづくり・製造系エンジニアの人	職場環境を重要視する人	未経験から介護職を目指す人
公式サイト	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る	求人を見る

今回は「女性は結婚後も正社員でいるべきか？」についてご紹介しました。

結婚イコール退職と考える前に、ご自身のライフプランやキャリアプランについてもう一度よく考えてみましょう。

転職エージェントは「転職するかどうかはまだ分からない」という段階でももちろん登録可能です。

登録をし、キャリアアドバイザーと面談をするだけでもライフプランを見直すよいきっかけになりますよ。

正社員でいるメリットとデメリットを見比べ、後悔のない選択をしていきましょう。

Q1）結婚後も正社員を続けるメリット・デメリットは？

最大のメリットは「生涯収入の大幅な差」です。厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」によれば、女性正社員の生涯賃金（22〜60歳）は約2億円を超える一方、パートタイムでは約7,000万〜8,000万円台にとどまることが多く、その差は1億円超になります。加えて、厚生年金への継続加入により老後の年金額も増加し、長期的な経済的安定につながります。

一方でデメリットも存在します。育児・家事との両立負担・キャリアと育児のバランス調整・職場での理解を得る必要性などが挙げられます。育休・産休後に復職する際に「ポジションが変わった」「職場の雰囲気が変わった」と感じる女性も少なくなく、職場環境の当たり外れが大きい点は注意が必要です。

現実的な判断軸は「現在の職場でキャリアを続けられる環境か」という点です。育休取得実績・時短勤務の有無・女性管理職比率などで職場の実態を確認し、難しければ「育児対応が整っている企業への転職」という選択肢も検討しましょう。doda・リクルートエージェントでは「女性活躍推進」の絞り込み検索が可能です。

Q2）育児休業・時短勤務制度を正社員として賢く活用するには？

育児介護休業法（2024年改正）により、1歳まで取得できる育児休業と3歳まで適用できる短時間勤務（時短）の権利が強化されました。特に2024年11月施行の改正では「育休取得率の公表義務が常時雇用100人超の企業に拡大」されており、大企業ほど育休取得環境の改善が進んでいます。子どもが生まれる前に職場の育休実績・時短制度の詳細を確認しておくことが重要です。

賢い活用のポイントは3点です。①育休開始前に「復帰後の業務・ポジション」について上司と書面で合意しておく、②職場に復帰するタイミングを子どもの保育園入園に合わせて計画する（4月復帰が有利）、③時短勤務中もスキルアップを続けて「戦力であること」を示すことで、育休・時短後のキャリアへの影響を最小化できます。

時短勤務は育児介護休業法上は「子どもが3歳になるまで」が原則ですが、企業独自の規定でさらに延長しているケースもあります。転職を検討している場合は、次の職場の時短制度の期間・条件を必ず確認してから内定承諾するようにしましょう。

Q3）結婚・出産後でも正社員として転職できる？成功のポイントは？

結婚・出産後でも正社員転職は十分可能ですが、「自分の市場価値を客観的に把握すること」と「ライフプランに合った企業を慎重に選ぶこと」の2点が成功の鍵です。妊娠中・育休中の転職活動は法的に禁止されていないものの、内定取消リスクや心身への負担を考慮すると、復職後1年以上経過してから活動を始めるのが現実的です。

転職先企業の選び方では、えるぼし認定（女性活躍推進法に基づく厚労省認定）やくるみん認定（子育て支援企業の認定）を取得している企業を優先的に候補にすることをおすすめします。これらの認定企業は育児支援制度の充実度が高く、「育児と正社員の両立ができている女性社員の比率が高い」傾向があります。doda・マイナビ転職では「えるぼし認定」での求人絞り込みが可能です。

転職活動に不安がある場合は、リクルートエージェントやdodaのキャリアアドバイザーに「子育て中でも働きやすい職場」という観点で求人紹介を依頼するのが有効です。無料で相談でき、在宅勤務可・時短相談可の求人に絞り込んでもらえます。

Q4）扶養内パートと正社員では生涯年収にどのくらい差が出ますか？

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」によれば、女性正社員（フルタイム）の生涯賃金（22〜60歳）は企業規模により異なりますが概ね2億〜2.5億円程度です。一方、扶養内パート（年収103万円以内）で40年間働いた場合の生涯収入は約4,000万〜4,200万円と試算され、その差は最大で1.5億〜2億円に及びます。老後の年金額（厚生年金加入有無）も含めると生涯の経済的差は2億円以上になることもあります。

扶養の壁については注意が必要です。2025年税制改正により、所得税が発生する「103万円の壁」は123万円に引き上げられました（2026年から適用予定）。ただし社会保険の加入義務が生じる「106万円の壁（51人以上の企業）」と「130万円の壁」は別途維持されており、一定収入を超えると社会保険料負担が発生します。扶養内にとどまるか正社員・フルパートに移行するかは、社会保険料を加味したうえでの手取り計算が必要です。

経済的な観点だけでなく、「働きがい・スキルアップ・社会とのつながり」という側面からも正社員継続のメリットは大きいです。まずはファイナンシャルプランナーへの無料相談や、doda・リクルートエージェントへの転職相談から始めてみましょう。

Q5）女性の正社員転職におすすめの転職エージェントは？

女性の正社員転職には「女性活躍支援に注力しているエージェント」を選ぶことで、育児対応可能な求人への効率的なアクセスと的確なアドバイスが受けられます。特に評価が高いのはdoda・リクルートエージェント・マイナビ転職の3社で、いずれも「女性活躍推進企業」「育休実績あり」「時短勤務対応」などの条件で求人を絞り込める機能があります。

dodaは女性の転職実績が豊富で、キャリアアドバイザーが「ライフイベントを考慮したキャリア設計」を得意としています。リクルートエージェントは求人数が国内最大級（常時20万件以上の非公開求人）で、大企業の女性管理職ポジションにも強みがあります。介護・看護・保育など女性比率の高い職種ではハローワークや専門特化型の転職サービスも活用価値があります。

まずはdodaとリクルートエージェントの2社に登録し、それぞれのキャリアアドバイザーと面談するところから始めることをおすすめします。「今すぐ転職するつもりはないが将来に備えて情報収集したい」という段階での相談も歓迎されているため、気軽に話を聞いてみましょう。