SDGs・サスティナビリティに関わる仕事がしたい!未経験で転職可の職種・ポジションは?
[最終更新日]2024/08/06
2019年5月、経済産業省は「SDGs経営ガイド 」を公表しました。ガイドの冒頭では、SDGsに関わる取り組みを「現代社会において、『企業』の存在価値を問い直し、再定義し続ける試み」と定義しています。
今後ますます注目されていくと考えられるSDGs・サスティナビリティ経営。これらの分野に携わる仕事をしていきたいと考えている人も多いことでしょう。
目次
1)まずは、SDGs、サスティナビリティの本来の目的についておさらいしておこう
SDGsとは
SDGsとはSustainable Development Goalsの略で、日本語では「持続可能な開発目標」と表記されます。2015年に国連サミットで採択され、2030年までに達成するべき目標として17のゴールと169のターゲットを掲げられました。
(国際連合広報センターWebサイトより)
SDGsのゴール | 具体的なアクション | ビジネス・業務の視点 |
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1. 貧困をなくそう | 地域の貧困問題に対する支援活動、フードバンクへの寄付、雇用創出のための地元企業の支援。 | 地元の小規模ビジネスのサポート、寄付活動への参加、困窮者支援プログラムの推進。 |
2. 飢餓をゼロに | 地元の農産物を購入し、食品ロスを減らす取り組み、フードバンクへの参加。 | 食品ロス削減のためのメニュー計画、地域農産物の利用促進、余剰食品の寄付。 |
3. すべての人に健康と福祉を | 地域の健康促進イベントの参加、予防接種や健康診断の普及活動。 | 健康診断や予防接種の推奨、職場での健康促進プログラムの実施、メンタルヘルスケアの提供。 |
4. 質の高い教育をみんなに | 地域の学習支援活動、図書館でのボランティア、学校での読み聞かせ活動。 | 社内教育プログラムの充実、教育機会の提供、研修やセミナーの開催。 |
5. ジェンダー平等を実現しよう | 職場での男女平等の推進、ジェンダーに関する教育の実施。 | 職場の男女平等の推進、ジェンダーに関する研修の実施、多様性の尊重。 |
6. 安全な水とトイレを世界中に | 節水の実践、地域の清掃活動、家庭用浄水器の利用。 | 節水対策の導入、衛生環境の維持、清潔なトイレの提供。 |
7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに | 再生可能エネルギーの利用、家庭での省エネルギー対策の実践。 | 省エネ機器の導入、再生可能エネルギーの利用促進、エネルギー消費の効率化。 |
8. 働きがいも経済成長も | 働きやすい職場環境の整備、地元企業の支援、フェアトレード商品の購入。 | 働きやすい環境作り、公正な賃金の提供、社員の成長を支援するプログラムの導入。 |
9. 産業と技術革新の基盤をつくろう | 地域のインフラ整備プロジェクトへの参加、新技術や製品の普及活動。 | 技術革新の推進、業務効率化のための新技術導入、インフラ整備の支援。 |
10. 人や国の不平等をなくそう | 地域の多様性の尊重、移民や難民支援活動への参加。 | 多様なバックグラウンドを持つ人材の採用、平等な機会提供、差別の防止。 |
11. 住み続けられるまちづくりを | 安全な地域社会の構築、公共交通機関の利用促進、地域イベントの開催。 | 地域社会の安全確保、住みやすい環境作り、交通機関の利用推奨。 |
12. つくる責任 つかう責任 | リサイクルの実践、エコ製品の購入、食品ロスの削減活動。 | 廃棄物管理の徹底、リサイクルの推進、持続可能な製品の使用。 |
13. 気候変動に具体的な対策を | 温室効果ガスの削減活動、再生可能エネルギーの利用、気候変動に関する教育と啓発。 | 温室効果ガス削減のための取り組み、再生可能エネルギーの利用促進、気候変動教育の実施。 |
14. 海の豊かさを守ろう | 海洋ごみの清掃活動、持続可能な漁業の推進、海洋環境の保護活動。 | 海洋ごみの削減活動、持続可能な漁業の実践、海洋環境保護の推進。 |
15. 陸の豊かさも守ろう | 森林の保護活動、野生動物の保護、植樹活動。 | 森林保護活動への参加、植樹活動の推進、野生動物保護の意識向上。 |
16. 平和と公正をすべての人に | 地域の安全対策、法教育の普及、人権擁護活動。 | 法の支配の強化、教育プログラムの実施、人権保護の推進。 |
17. パートナーシップで目標を達成しよう | 地域団体や国際機関との協力プロジェクト、資金援助や技術支援の促進。 | 地域団体との連携、協力プロジェクトの推進、資金援助と技術支援の強化。 |
上にある通り、SDGsには環境問題や貧困問題だけでなく、「ジェンダー平等」「働きがい」「技術革新」なども含まれています。
SDGsの目的は、あらゆる手段を講じて全ての国と地域が17のゴールを実現することです。
サスティナビリティとは
サスティナビリティとは「持続可能性」のことです。
SDGsの考え方を根底に、「環境」「社会」「経済(ビジネス)」の3つの観点それぞれにおいて生産性を損なうことなく、長期的に持続できる能力・状態のことを指します。
これらを実現するための企業経営を「サスティナビリティ経営」と呼びます。
これまでの企業経営とサスティナビリティ経営とでどう違うかは、以下の図を見ると分かりやすいでしょう。
企業経営の価値基準の変化
これまでの企業経営は、「経済(ビジネス)の成功」を主目的とした価値基準のもと行われてきました。
ですが、その行き過ぎた活動の結果として社会や環境への不利益が生じていたことはご存じのとおりです。
サスティナビリティ経営は「環境・社会・経済すべてが、この先の未来において成長・繁栄を持続できること」を価値基準としているのです。
2)SDGs、サスティナビリティに関わる仕事は、どんなものがある?
SDGsやサスティナビリティに関わる仕事として、主に次の職種が挙げられます。
一見するとSDGsやサスティナビリティとの関連が見えにくい職種も含まれているため、注意が必要です。
具体的にどのような仕事をするのか、詳しく見ていきましょう。
コンサルタント(SDGS/ESGコンサルタント)
項目 | 内容 |
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役割 | 企業や組織に対して、持続可能な開発目標(SDGs)および環境・社会・ガバナンス(ESG)に関する戦略や取り組みを支援し、持続可能性を高めるためのコンサルティングを提供する。 |
主な仕事内容 |
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求められるスキル |
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起業のサスティナビリティ経営に向けての活動をサポートするのが、コンサルタント(SDGs/ESGコンサルタント)です。
サスティナビリティ経営の課題を分析・抽出し、それらの解決方法を提案するのが主な仕事内容です。
現在コンサル業界においては、どの分野においてもSDGs・サスティナビリティへの取り組みは必須要件とされています。
コンサルティングファームによっては、SDGsやESG(環境・社会・ガバナンス)に関する課題解決の専門チームを立ち上げたケースもあります。
コンサルタント(SDGS/ESGコンサルタント)への転職を目指すには
コンサルタントとして働く場合、コンサルティングファームに所属するのが一般的です。
コンサルティングファームは「事業戦略」や「IT」、「人事」等、各社で得意とする事業領域や担う役割が異なります(細かくは、業界・業種ごとに専門を持つファームもあります)。
ファームごとの会社情報や過去の実績をリサーチし、SDGs・ESGへの取り組みについて知っておく必要があるでしょう。
また、コンサルティングファームは、採用選考のハードルが高いことで知られています。
複数回にわたって筆記試験が実施され、高い論理的思考力や地頭の良さが問われることが多いです。
面接においてもフェルミ推定やケース面接といった独特な手法で能力を判断することが多いため、入念な対策が欠かせません。
コンサルタント(SDGS/ESGコンサルタント)を目指す場合は、その領域に強い転職サイト(転職エージェント)の活用が欠かせません。上記のような中途採用対策に対して、目指す会社ごとにしっかりとアドバイス・サポートをしてもらえるからです。
コンサルタント(SDGS/ESGコンサルタント)への転職におすすめの転職サイト
サービス名 | マイビジョン | コトラ | リクルートダイレクトスカウト | アクシスコンサルティング |
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特徴 |
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コンサル求人数 | 非公開 | 約4,500件 | 約3.1万件 | 非公開 |
対象年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 |
おすすめの人 |
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公式サイト |
※表内の求人数は2024年8月時点のものです。
経営企画・事業戦略
項目 | 内容 |
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役割 | 企業や組織の長期的なビジョンや目標を設定し、それに基づく経営戦略や事業計画を策定・実行することにより、持続可能な成長を支援する。 |
主な仕事内容 |
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求められるスキル |
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コンサルタントが社内から事業戦略に関わるのに対して、経営企画や事業戦略といった職種は自社の企画・戦略の立案に携わります。
中長期の経営計画策定や経営管理、新規事業の創出といった役割を担うことから、企業の将来を大きく左右することも十分にあり得る重要なポジションです。
経営企画・事業戦略において、SDGsやサスティナビリティの視点を持つことは非常に重要なポイントといえます。30年・50年といった長期的な視点に立ったとき、持続可能なビジネスモデルが実現できているかどうかは事業の明暗を分ける要因となるからです。
たとえば、サプライチェーンの仕組みが今後も無理なく持続できるのかを検証し、脱炭素シフトを見据えて今から動いておく必要があるでしょう。このように、長期的な視点が求められる経営企画・事業戦略において、SDGs・サスティナビリティの視点が欠かせないのです。
経営企画・事業戦略でSDGs・サスティナビリティに関わるポジションへの転職を目指すには
経営企画・事業戦略は自社のビジネスモデルを左右する可能性のあるポジションです。
関わる業界や事業の深い知見と豊富な実務経験が求められるでしょう。これまでのキャリアで生かせる知識・経験を総動員して、企業活動や事業全体を俯瞰する視点を持つ必要があります。
さらに、SDGs・サスティナビリティの実現に向けたプロジェクトや事業に携わった経験があれば、経営企画・事業戦略を担当するにあたって知見を生かせる確率が高くなるでしょう。
経営企画・事業戦略の担当者を外部から採用する企業の多くは、「新たな視点で事業を立ち上げてほしい」「既存事業の課題を客観的に分析してほしい」といったニーズを抱えています。
転職エージェントやヘッドハンターを活用し、各社の採用ニーズをできるだけ詳細に把握しておくことが重要です。
経営企画・事業戦略のポジションへの転職におすすめの転職サイト
サービス名 | リクルートダイレクトスカウト | ビズリーチ | リクルートエージェント | doda | パソナキャリア | JACリクルートメント | doda X | マイナビエージェント | ワークポート | ランスタッド | クライス&カンパニー | アンテロープ | 東京エグゼクティブ・サーチ | 転機 | エンワールド |
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経営企画・事業企画 の求人数 | 約1.5万件 | 約9,000件 | 約3,200件 | 約5,600件 | 約2,000件 | 約1,900件 | 約4,000件 | 約2,200件 | 約2,800件 | 約200件 | 約1,000件 | 約400件 | 非公開 | 非公開 | 約50件 |
対応拠点 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | ◎全国 | 関東 | ◎全国 | 関東圏 | ◎全国 | 東京・名古屋・大阪 |
おすすめの人 |
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公式サイト |
表内の求人数は2024年8月時点のものです。
管理部門(総務・労務・人事、サスティナビリティ推進本部等)
項目 | 内容 |
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役割 | 企業や組織の運営を支援するために、総務、労務、人事、サステナビリティ推進などの管理業務を担当し、組織の効率的かつ持続可能な運営を支える。 |
主な仕事内容 |
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求められるスキル |
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総務や人事といった管理部門とSDGs・サスティナビリティの関連性がイメージできないと感じる人も多いでしょう。しかし、実は管理部門こそSDGs・サスティナビリティと深く関わっている部門といえます。
SDGsには「ジェンダー平等」「不平等をなくす」「働きがい」といった目標が掲げられています。
職場のダイバーシティを推進し、性別や年齢による差別をなくしていくには、人事部門が重要な役割を果たすはずです。
あるいは、従業員の介護離職を防ぐには多様な働き方を推奨する必要があります。
労務管理部門は、どのようにして多様な働き方を実現していくのか、実務レベルで戦略を考えていく必要があるでしょう。
また、企業によっては従来のCSR部門がサスティナビリティ対策部門を兼ねていることもあります。
管理部門でSDGs・サスティナビリティに関わるポジションへの転職を目指すには
企業がSDGs・サスティナビリティに取り組む目的の1つに、企業価値の向上があります。将来的な持続可能性を阻むリスクを未然に察知し、しかるべき対策を講じていくことで、自社のあらゆるステークホルダーにポジティブなイメージを与えられるはずです。
SDGs・サスティナビリティを実現するためのアプローチは、企業によって大きく異なります。自社が強みとする領域で企業価値の向上を目指すのか、あるいはリスクヘッジによって持続可能性を高めるのかによって、方針や取り組みも変わるからです。
よって、管理部門でSDGs・サスティナビリティに携わることを目指して転職するのであれば、企業研究が非常に重要なカギを握ります。事業の特徴や企業文化に踏み込んだ情報を集めるためにも、転職エージェントやヘッドハンターにサポートしてもらうのが得策でしょう。
管理部門(総務・労務・人事、サスティナビリティ推進本部等)への転職におすすめの転職サイト
サービス名 | MS-Japan | ヒュープロ | doda | リクルートエージェント | ジャスネットキャリア | リクルートダイレクトスカウト | パソナキャリア | JACリクルートメント | ビズリーチ | マイナビエージェント | LHH転職エージェント | type転職エージェント |
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管理部門の 公開求人数 | 約7,300件 | 約4,400件 | 約2.1万件 | 約2.9万件 | 約2,600件 | 約2.6万件 | 約6,400件 | 約2,600件 | 約1.0万件 | 約1.0万件 | 約1,600件 | 約1,600件 |
対象年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 | ◎全年代 |
対象地域 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | 関東・関西・東海 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | 東京・神奈川・埼玉・千葉 |
おすすめの人 |
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公式サイト |
表内の求人数は2024年8月時点のものです。
DX推進に関わるポジション
項目 | 内容 |
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役割 | 企業や組織のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、業務効率化、競争力の強化、新しいビジネスモデルの構築を支援する。 |
主な仕事内容 |
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求められるスキル |
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DX推進に関わる部門では、主にテクニカルな面でSDGs・サスティナビリティに携わるケースが多いでしょう。
DXの目的は既存業務のデジタル化ではなく、その先にあるビジネスモデルや組織文化の変革です。今後はサスティナビリティを織り込んだDX推進がますます重要視されていくと考えられます。
一例として、知財分野でのDX推進が挙げられます。
米国の上場企業のうち主要500社を例に取ると、企業価値に占める無形資産の割合は2015年時点で87%に達しています。(参考: 特許庁「経営戦略を成功に導く知財戦略」)
企業経営が持続可能なものとなるには、無形資産への投資を積極的に推進していくことが欠かせません。
知財情報を解析し、知財経営に生かす戦略を「IPランドスケープ」といい、「知財分野のDX」とも呼ばれています。IPランドスケープを技術的な側面から支えるエンジニアは、DX推進において今後いっそう需要が高まっていくでしょう。
DX推進に関わるエンジニア職への転職を目指すには
DX推進に関わるエンジニア職へ転職するには、一般的なSEやプログラマーとして転職する場合とは異なる意識が必要です。
前述のIPランドスケープに携わりたい場合、エンジニアとしてのスキルに加えて知財関連の知識が求められるでしょう。このように、複合的な知識・スキルを身につけていく視点を持つことが大切です。
DXを前面に打ち出した資格が知識の裏付けとなることもあります。
たとえば、DX検定やデジタルトランスフォーメーション検定といった試験に合格することで、DXに関する基礎的な知見が身についていることを証明できるはずです。
DXは近年急速に注目されつつある分野であり、必要なスキルや経験は企業によって大きく異なります。ITエンジニアの転職支援に強いサービスを活用し、プロによるアドバイスを受けるのが得策でしょう。
DX推進に関わるエンジニア職への転職におすすめの転職サイト
対象エンジニア層 | 実務経験3年以上 | 実務経験3年以上 | 実務経験3年以上 | 実務経験3年以上 | 実務経験3年以上 | 実務経験3年以上 | 実務経験3年以上 | 実務未経験~2年 | 実務未経験~2年 | 実務未経験~2年 | 実務未経験~2年 |
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サービス名 | レバテックキャリア | マイナビIT AGENT | リクルートエージェント | ギークリー | 社内SE転職ナビ | マイビジョン | テクノブレーン | ユニゾンキャリア | ワークポート | doda | type転職エージェント |
メリット |
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ITエンジニア の公開求人数 | 約2.5万件 | 約2.1万件 | 約11万件 | 約2.2万件 | 約4,000件 | 非公開 | 非公開 | 約1.0万件 | 約2.5万件 | 約5.7万件 | 約5,800件 |
特に多い エンジニア職種 | プログラマー・SE全般、PL・PM | アプリケーションエンジニア、インフラエンジニア、社内SE、SE・PG、PM・PL | プログラマー・Webエンジニア、社内SE、製品開発・ASP、組込み・制御エンジニア、ITコンサル | プログラマー、SE、PL・PM、その他トレンド性の高い分野(エンタメ、ディープテック、SaaSなど) | アプリケーション(Web・モバイル)、IT企画・情報システム、サーバー(設計/構築・保守/運用) | ITコンサルタント など | 機械、電気、半導体関連エンジニア、制御、組み込みエンジニア、フロント/サーバーサイドエンジニア、業務系SE | Webエンジニア、インフラエンジニア、社内SE、クラウドエンジニア | SE・PG、PL・PM、インフラエンジニア、社内SE | Webエンジニア、インフラエンジニア、SE、PM、機械学習・AIエンジニア | SE・PG、PL・PM、インフラエンジニア、社内SE |
対象地域 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | 関東・関西 | 関東(東京・神奈川・千葉・埼玉)・関西(大阪府) | ◎全都道府県 | ◎全都道府県 | 東京・神奈川・埼玉・千葉 |
おすすめの人 |
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公式サイト |
表内の求人数は2024年11月時点のものです。
3)未経験からSDGs・サスティナビリティに関わる仕事に転職するには
SDGs・サスティナビリティに関わる仕事は比較的新しい職種のため、十分な知見や経験を持つ人材はまだ少ないのが実情です。こうした職種に未経験から転職することも十分可能でしょう。
未経験からSDGs・サスティナビリティに関わる仕事に転職するには、次に挙げる3つのポイントを押さえておくことが大切です。
転職サイト・転職エージェント経由で、どんな求人があるかをチェック
多くの転職サービスでは、掲載されている求人情報を登録前にチェックできます。希望する業種・職種に加えて、「サスティナビリティ」「SDGs」といったキーワードで検索することにより、どのような求人が掲載されているのか確認できるのです。
複数の求人をチェックする中で、応募要件や歓迎スキルなどが見えてくるでしょう。求人をチェックしておくことにより、具体的な業務内容をイメージしやすくなるだけでなく、どの転職サービスに希望条件と合致する求人が多く掲載されているのか、おおよその傾向をつかめます。
転職サイト・転職エージェントの掲載求人をチェックして、求人の傾向を把握しておきましょう。
これまでのキャリア(経験や知識・スキル)との掛け合わせで、どんな働き方ができるかイメージする
SDGs・サスティナビリティに関わる仕事に就くとしたら、これまでの経験のうちどの領域が生かせるのかイメージを深めておくことが重要です。
直接的にSDGs・サスティナビリティに関わる業務を経験していない場合でも、関連度の高い業務や生かせる見込みの高いスキルがあれば強みになります。
もしイメージが湧かない・生かせるスキルが見当たらない場合は、SDGs・サスティナビリティへの理解が十分に深まっていないか、キャリアの振り返りが未消化の段階に留まっている可能性があります。
具体的な働き方がイメージできるまで、情報収集とキャリアの棚卸しを続けましょう。
SDGs・サステナビリティ業務にキャリアチェンジする際に役立つ業務経験例
業務経験 | SDGs・サステナビリティ業務に活かせるポイント |
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プロジェクトマネジメント | 複数のステークホルダーと連携し、プロジェクトを推進する能力は、SDGs関連のプロジェクトでも求められます。スケジュール管理やリスク管理の経験が役立ちます。 |
マーケティング・広報 | 持続可能な製品やサービスの普及、SDGs活動の啓発などで活かせます。消費者や社会に対するメッセージの発信、キャンペーンの企画・実施の経験が有利です。 |
人事・労務管理 | 働きがいのある職場作り、多様性とインクルージョンの推進など、SDGsのゴールに関連する活動で活かせます。従業員の教育・育成や健康管理の経験が有用です。 |
財務・経理 | 持続可能な財務管理、ESG投資の評価、持続可能なビジネスモデルの経済的評価に役立ちます。予算管理やコスト削減の経験が強みとなります。 |
IT・デジタル技術 | デジタル技術を用いた持続可能なソリューションの開発や、業務効率化の推進に役立ちます。データ分析やシステム開発の経験が有利です。 |
教育・研修 | 社内外でのSDGs教育、啓発活動、従業員のスキルアップに貢献できます。教育プログラムの設計や研修の実施経験が強みです。 |
営業・ビジネス開発 | 持続可能なビジネスモデルの構築、エシカル商品やサービスの市場拡大に役立ちます。顧客との関係構築や新規事業開発の経験が有用です。 |
法務・コンプライアンス | 法律遵守や企業倫理の推進、持続可能なサプライチェーン管理に貢献できます。契約管理やコンプライアンス推進の経験が強みです。 |
物流・サプライチェーン管理 | 持続可能な物流、サプライチェーンの最適化、環境負荷の低減に役立ちます。物流管理や在庫管理の経験が有用です。 |
研究・開発(R&D) | 持続可能な技術や製品の開発、環境に優しい素材の研究に貢献できます。技術開発や研究プロジェクトの経験が強みです。 |
目指す分野で、今後どのような知識・スキルの蓄積が必要かを確認する
SDGs・サスティナビリティの仕事に携わるにあたって、現状のスキル・経験だけで十分に通用するとは限りません。
今後どのような知識・スキルを身につけていく必要があるのかを確認し、ゴールから逆算して知識・スキルをブラッシュアップしていく必要があるでしょう。
今後身につけていくべき知識・スキルが明確になれば、情報収集や資格取得といった具体的な行動に移しやすくなるはずです。
結果的に、希望する分野で求められる知識・スキルをより短期間で習得できるでしょう。目指すべき地点と現状との差を把握し、ギャップを埋めるための努力を重ねていくことが大切です。
業界ごとの、SDGs・サステナビリティ業務で必要となる主な知識
業界 | 必要となる知識 |
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製造業 |
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建設業 |
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エネルギー業界 |
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金融業界 |
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小売業 |
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IT・テクノロジー業界 |
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食品・飲料業界 |
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医療・ヘルスケア業界 |
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交通・物流業界 |
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観光・ホスピタリティ業界 |
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まとめ)SDGs・サスティナビリティ関連の仕事はチャンスが豊富
SDGs・サスティナビリティは一過性のブームではなく、世界規模で進行している大きな流れの一端といえます。今後ますますSDGs・サスティナビリティ関連の人材ニーズは高まっていくと予想されています。
近年、急速に注目が集まり、多くの企業がさまざまな施策を推進しつつあるSDGs・サスティナビリティ。今後のキャリアを考える上で、有望な選択肢の1つと考えていいでしょう。
ぜひ本記事を参考に、SDGs・サスティナビリティ関連の仕事へのキャリアチェンジを検討してみてください。キャリアの可能性を大きく広げるチャンスを手にできるはずです。