未経験から記者に転職できる？中途採用を狙う際のポイント・注意点まとめ

「記者」とひとことで表しても、新聞記者や報道記者、そのほか雑誌編集記者やWebメディア記者（Webライター）等、様々な種類があります。

記者への転職を目指す際は、まず自分の目指しているものがどのような種類の記者なのかをはっきりさせておく必要があるでしょう。

以下に代表的な記者の種類と、その仕事内容について紹介します。

記者の主な種類と仕事内容

新聞記者

「記者」といえば、まず「新聞記者」を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。
他の記者との違いは、主に「①（多くの場合、）1日のスパンで記事を書く」こと、および「②ゼロベースでの情報発信が多い」ということです。

①の「1日のスパンで記事を書く」については、殆どの新聞紙は日刊であるからです。

また、②「ゼロベースでの情報発信が多い」というのは、他のテレビやWebといったマスメディアは、まさに新聞からの情報であったり、他の一次情報を参考に記事を作成することが少なくありません。ですが、新聞は扱う記事のほとんどが一次情報になるのです。

これら特徴により、新聞記者は他の記者と比べてよりタイトなスケジュールでの取材・執筆・編集が求められ、取材にかける手間・労力は大きくハードな業務になることが多いです。

一方で、収入は他の記者よりも高くなる傾向にあり、大手新聞社では1,000万円を超えることもあります。

新聞記者として入社後は、政治、経済、スポーツ、社会、地域報道などの専門部署に配属され、それぞれの分野で紙面やデジタル版に掲載する記事を作成します。

また、新聞記者が（この後に続く報道記者も含めて）政治分野の記事を担っているのは、その役割として「権力監視」の側面もあるからです。

政治分野の新聞記者は、常に適切な政策・行政が行われているかを注視し、そして社会通念や倫理に則った意見発信や情報開示を行っていくことが求められます。

参考：一次情報と二次情報について

「一次情報」とは、著者（記者）が直接体験したり、調査したりして得たオリジナルの情報のことです。

一方、「二次情報」とは、他者から得た情報や、一次情報を解釈して書かれた情報のことです。

当然、二次情報よりも一次情報の方が作成には手間と時間、それから資金を要し、その分情報としての価値は高くなります。

テレビの報道記者

テレビの報道記者の一番の特徴は、「映像（または画像）を撮るカメラマンと共に調査・取材し、記事にすること」です。そのほか、取材等をコーディネイトするディレクターと行動を共にして、チーム体制で活動します。

フリーランスの報道記者（ジャーナリストなど）もいますが、多くはテレビ局や番組制作会社に所属しています。

ニュース番組で流れるニュースを取材し原稿にまとめるのが主な仕事で、こちらも新聞記者と同じ様に専門分野に分かれて、その分野に特化して業務にあたることが殆どです。

雑誌記者

雑誌記者の特徴は、「その雑誌の持つカラー、読者層によって記事内容が大きく変わる」ことが挙げられるでしょう。

例えば講談社が発行する「FRIDAY（フライデー）」は、「一瞬を切り取る圧倒的な写真力」をウリにしており、芸能・スポーツ・社会風俗から政・官・財のスキャンダルまで、（良くも悪くも）読者の感情にストレートに響く記事を提供し続けています。

一方、国内雑誌発行部数の首位を常にキープしている文藝春秋社の「文藝春秋」は、FRIDAY同様にスキャンダルネタを多く取り扱っていますが、こちらは政治・経済といった分野も多く扱い、新聞社や報道同様に「権力監視」の役割も担っていると言えます。

つまり、雑誌記者になった際は、手掛ける雑誌の理念・方針・テーマに沿ったうえで、記事作成をすることが求められます。

仕事内容は他の記者同様に、「取材、執筆、編集」が主となりますが、雑誌は発行部数が直接売上に関わることもあって、売上および「読者に読み続けてもらえる（定期購読してもらえる）記事の作成」への意識・取り組みも強く要求されます。

Webメディア記者・Webライター

Webメディア（インターネット上での情報サイト）での記事作成をするのが、Webメディア記者（Webライター）です。

Webメディア記者（Webライター）の特徴は、「二次情報を扱う記事が多い」「フリーランスが多い」という2点です。

他の記者に比べて参入障壁は低いですが、近年はWeb記事の品質に対する要求が高まっており、一次情報に近いものを扱うなど、品質向上が求められています。

Webメディアの収益モデルは新聞と同じ定期購読（サブスクリプション）形式、または記事ページ内に表示される広告収益が主となります。

他のマスメディアと比べて、読者（利用者）からの反響が記事単位でダイレクトに確認できます（ページビュー数や「いいね」の数、コメント等）ので、厳しさもある一方で記事の手ごたえを感じやすいとも言えるでしょう。

記者のやりがい・大変な点

記者のやりがい

どのタイプの記者にも共通しているやりがいは「自身の手掛けた記事が、人に読んでもらえること」でしょう。

記事のメッセージは、読者の考え方・価値観、それから感情にも影響を与えていきます。
それによって読者が新たな思考や行動が芽生え、結果としてその人の人生を変えていくこともあるのは、記者がその仕事を続けるうえでの大きな醍醐味と言えるでしょう。

一方で、その行為には「責任」も伴います。
適当な情報で記事を発信したために読者に不利益や悪感情を与えてしまった、ということも起こりえます。

そういったリスクに対して危機意識を持ちながらも、それでも記者として読者に有益な情報（またはストーリー）を提供していきたいと感じられる人は、記者の仕事が向いているかもしれません。

記者の大変な点

やりがいが大きい面、記者の仕事はハードになることが多いです。

特に媒体の刊行スケジュールが明確にされている新聞記者、報道記者、雑誌記者は期日に沿った活動が求められます。手直しやボツがあれば、その分スケジュールはタイトになり、残業や休日勤務になることは稀ではないでしょう。

また、記者は「実力がものをいう」世界です。
読者に響く記事を提供するためには、メッセージ性のある文章力はもちろんのこと、常に新たな情報をインプットし続ける情報収集力も求められます。

それらができなければ（または段々とできなくなってしまったら）、当然仕事を任せてもらえる機会はなくなる/減ってしまいます。

生涯の長い期間、「良い記事を創りつづける」ための熱意と根気は相応に必要となるでしょう。

記者の年収イメージ

記者の年収はどのタイプの記者かによって、また、勤務する企業の規模によっても大きく変わります。
下の表は、各求人サイトの情報を元に弊社が独自で作成した各タイプ記者の年収イメージです。当然、経験や実績、実力等でも変わってきますので、あくまで目安としてご参考ください。

新聞記者や報道記者として大手企業に勤めた場合はかなり高い年収が見込められますが、それ以外において記者の年収は他の業種と比べて平均水準またはそれ以下です。

他の職種から未経験で記者に転職しようと考えている方は、まずは記者としての経験と実績を積むことに専念し、その後ベースアップやより待遇の良い職場に転職するなどのキャリアプランを持っておくと良いでしょう。

その他、記者としての経験・スキルを高めた後に後進の記者を指導・育成する「編集者」や管理職ポジション、そのほか「ジャーナリスト」にジョブチェンジする道もあります。

記者に求められる知識・スキルは多岐に渡りますが、まずは以下の4点について、これから記者を目指す方はご自身の強みと照らし合わせて、適性を確認しておくと良いでしょう。

文章作成能力

文章作成能力はどのタイプの記者にも絶対に欠かすことのできない要素です。

記事の媒体や取り扱う分野・テーマによって言葉選びも重要ですし、文体なども変えなければならないので高い技術を必要とします。

手掛ける内容をしっかり理解した上で文章を作るだけでなく、読んでくれる読者層に合わせた言葉を選び内容を分かりやすく「伝える」力も求められます。

コミュニケーション能力

記者の仕事は「コミュニケーション力」も求められます。
求められるシーンでまず挙げられるのは、「取材」のときでしょう。

様々な人から話を聴き、そこでは「こちら（または読者）がなぜそのことを知りたいのかを理解してもらう」、「そのうえで、その人が抱いている大切な想い・メッセージを聞き出す」といった働きかけが不可欠です。

また、記事を書くこと自体が読者を相手とした一種のコミュニケーションでもあります。

記事の良し悪しは「あなたにとって」ではなく、「読者にとって」で判断されるべきものです。読者が「もっとこの記事に触れていたい、読み続けたい」と思ってもらえるような記事を書くことは、「文章上での、読者への良質なコミュニケーションの投げかけ」を意識せずに実現はできないでしょう。

交渉能力

記者は他者（主に取材相手、関係者）に対しての「交渉能力」も求められます。

たとえば、あなたが「高齢者のメンタルケア」というテーマの記事で、心療内科の医師への取材が必要になったとします。

その場合、「インターネットで適当に近所の心療内科に電話して、取材に応えてくれる医師の人を探そう」としても、ほぼ100%取材の了承は得られないでしょう（たとえ、高額の取材費を提示したとしても）。

なぜなら、その人にとってあなたは全く赤の他人であるだけでなく、当然信頼も共感もないからです。

では、その初対面の相手に、信頼と共感を持ってもらえるようにするにはどうすれば良いか、──それを適切に考えて行動することが、「交渉能力」です。

例えば、知り合いに医師の伝手がある人がいたら、その人経由で紹介してもらえないかを確認したほうが、取材相手は「あの人の知り合いなら」と受け入れてもらえる可能性は高まります。

また、取材相手には「どうしてこの記事を書こうとしているのか」「読者にどんなメッセージを伝えたいのか」といった記事のテーマや想いを伝えていく、更には取材にかかる時間へのお詫びとして、適切な謝礼を提示する等、交渉に関するプラン・行動はとてもたくさんあります。

これらの行為について「自分には無理そう」と思う方は、残念ですが記者には向いていません。

ですが、Webメディア記事（Webライター）はじめ、交渉業務に一切関わらない条件で記者を募集している企業もありますので、「どうしても記者になりたい」方はそういった企業の求人を探してみると良いかもしれませんね。

体力・忍耐力

記者には体力と忍耐力も求められます。

先にお伝えした通り、記者の仕事は長時間労働になることが少なくありません。
「忙しい日が数日続いたため、体調を崩してしまった」ということが続いた場合、周囲の人に大きくしわ寄せが行ってしまいますし、最悪その記事が刊行に間に合わず、穴を開けてしまう事態にもなってしまいます。

また、取材の際にはなかなか相手から了承してもらえない、聞き出したい情報を話してくれないこともあるでしょう。その際に、諦めずに「より良い記事を創るために」取り組み続けられる忍耐力が求められます。

忙しさやふとした逆境に対しても、健康な体と心で乗り越えられる人が、記者には向いているでしょう。

ここまでの内容を読まれて、「記者になる意思を固められた」方は、記者としての活動をスタートするために、以下3点について準備しておくと良いでしょう。

一般常識・時事問題への理解は問われる可能性が高い

新聞記者、報道記者、雑誌記者の場合は特に、活動の際はもちろんのこと、転職の企業面接の場においても「一般常識・時事問題への理解」を問われることは多いです。

特に、記者の求人は倍率が高くなりがちで、採用難易度も相応して高くなります。

採用面接または書類審査の際に一般常識や時事問題に関するテストが行われることもありますので、予め勉強しておくとよいでしょう。

一般常識・時事問題の理解を深めていく上で有効な対策は、主に以下が挙げられます。

「なぜ記者になりたいのか」の理由を明確にしておく

記者に限ったことではありませんが、転職・就職の際に採用企業が最も重視するのは「志望理由」です。
記者の仕事に応募する人はたくさんいますので、中途半端な理由であったり、記者になりたい動機をきちんと伝えらえないようでは、企業から採用されることはまずありません。

あなたはなぜ記者になりたいのか、記者になってどんなことを実現したいのか、そしてその活動によって読者と、そして企業にどんな影響を与えていきたいのか、しっかりと自分の言葉で話せるよう準備しておきましょう。

また、採用する企業は、面接の際に「この人は記者として、どんな記事を書いてくれるのだろう」、そして「会社にどんなインパクトを与えてくれるだろう」といったことを想像しながら判断を進めていきます。

それらの想像を手助けしてあげられるような想い・熱意を伝えていくことが大切です。

マスコミ業界への転職支援が豊富な転職エージェントを活用する

記者の求人は「非公開求人」とされることが少なくありません。

企業が記者の募集を「非公開求人」で行う理由は、上記図の説明の他にも、記者は人気が高く応募が殺到しやすいこともあり、企業側では転職エージェント経由で慎重に人選をするケースが多い点も挙げられます。

このことは、記者を目指す転職者にとって「記者およびマスコミ業界の転職支援実績が豊富な転職エージェントを利用する」ことが効率的であることを示しています。

どの転職エージェントが記者の転職支援実績が豊富かについては、次の章で詳しく紹介します。

記者への転職を成功させるためにはひとつでも多くの求人に出会うのがポイントです。

そのため、以下に紹介する転職エージェントは一つに絞るよりも最初のうち２～３つ登録をしておき、その中から「より良い求人を多く紹介してくれる」「自分の活動にフィットするサポートをしてくれる」と感じられる転職エージェントに少しずつ利用の軸を移していくと良いでしょう。

マスメディアン

マスメディアンはマスコミ業界の広告・Web・マスコミ関連の職種に特化した転職エージェントです。

これまでマスコミ関連企業への転職を成功させてきた実績は4万人を超えており、同サービスのサポート力の高さが窺えます。

マスメディアンを活用する大きなメリットの1つに、広告・Web・マスコミ関連の職種を専門分野としている点が挙げられます。

すでに大手出版社や広告代理店との取引が多数あるため、他の転職サービスでは扱っていない求人が多数集まってきます。

そのため、マスメディアンだけが扱っている極秘求人や非公開求人、特命依頼といった希少性の高い案件を豊富に保有しているのが特徴です。

マスメディアンの特徴

doda（デューダ）

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
保有求人は20万件以上（※2024年6月時点）、都市部だけでなく地方での転職支援にも強いです。

dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。
「まずは自分で記者の求人をじっくりチェックしたい」方は転職サイトのサービスを利用し、その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときにエージェントサービスを利用することもできます。

そのほか、dodaは「レジュメビルダー（職務経歴書作成ツール）」や「年収査定」など、転職活動をサポートしてくれるツールも豊富です。これらを無料で利用するメリットだけでもdodaに登録する価値はあるでしょう。

dodaの特徴

リクルートエージェント

リクルートエージェントは国内No.1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

とくに活用したい支援ツールは、企業の特徴から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」です。
記者・編集系の企業情報はネットで公開されていないものも多いため、レポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの実績をもとに記者への転職に関する有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェント登録後に無料で活用できる、職務経歴書を自動で作成できる「職務経歴書エディタ」や無料の「面接力向上セミナー」のサービスもおすすめです。

リクルートエージェントの特徴

マイナビエージェント

マイナビエージェントは専門知識を持つキャリアアドバイザーが一人ひとりの転職者に対して丁寧に向きあい、きめ細かなサポートをしてくれることで知られる転職エージェントです。

とくに20代〜30代前半の転職サポートを得意としており、志望動機のブラッシュアップや面接指導を的確に行ってくれます。

また、マイナビエージェントは業界ごとに専任のキャリアアドバイザーが在籍しており、専門知識を持つプロからアドバイスしてもらえるのが特徴です。
業界・職種に特有の転職事情を熟知したキャリアアドバイザーに相談したい人に適しています。

マイナビエージェントの特徴

記者という職業に魅力を感じる方は多いでしょう。「自分の書く文章が世に出て、それに影響を受ける人が出てくるのは想像しただけで気持ちが昂る」人も多いのではないでしょうか。

記者に求められる知識・スキルのハードルは決して低くありません。
ですが、それでも「記者になりたい！」と思う方は、ぜひチャレンジして、望む未来を実現してほしいと思います。

その際は、ぜひこの記事で紹介しているポイントを意識してみてください。
特に転職エージェントの活用については、担当のキャリアアドバイザーにキャリアプランの相談をする事も可能です。

この記事が、あなたの記者人生に向かって、有意義な一歩を踏む助けになることを、心より願っています！