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不況時に転職することになったら?不景気に強い業種と転職時のポイント

[最終更新日]2024/06/22

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不況時に転職することになったら?不景気の影響を受けやすい業種と転職成功のためのポイント紹介

一般的に、転職は好景気のときほど有利に進めやすいといいます。

ですが、景気のタイミングを見ながら転職活動をすることはあまり現実的ではありません。 ときに、「不況時に転職しなくてはならなくなった…」ということもあるでしょう。

目次

1)目指す業種・企業がどの程度不況の影響を受けているかを知る

2020年以降のコロナショックは経済全体に打撃を与えましたが、より詳しく見ていくと業種や企業によってコロナ不況の影響を強く受けたところもあれば、ほとんど影響を受けていないところもあることが分かります。
そもそも、業種によって不況に強い業種と不況に弱い業種があるのです。

これから転職を考えるのであれば、まずは自分が目指す業種や企業が不況に強いのかどうか、どの程度不況の影響を受けているのかを知ることから始めていきましょう。

不況に弱い業種・企業のタイプとは?

不況に弱い業種・企業は…生活する上で必要不可欠ではないサービス ●余暇・娯楽に関わる業種 ●投資に関わる業種 ●高額商品に関わる業種

不況に弱い業種・企業の特徴として、「お金に余裕のある人が多いときに必要とされる製品」「生活する上でどうしても必要不可欠ではないサービス」を提供していることが挙げられます。

自粛期間中の暮らしを振り返ってみたとき、次のようなサービスや製品を積極的に購入・利用したかどうかを振り返ってみるとイメージしやすいはずです。

業界 不況に弱い理由
飲食業界 外食は贅沢品とみなされやすく、収入が減ると真っ先に削られる傾向がある。また、外出自粛や営業時間短縮などの影響を受けやすい。
メディア業界(広告、出版、マスコミなど) 企業の広告費削減や、人々の娯楽費削減の影響を直接的に受ける。また、デジタル化の進展により、紙媒体の需要が減少している。
建設/不動産業界 不動産投資は景気に左右されやすく、不況時には需要が冷え込む。また、建設業界は公共事業の削減や民間企業の設備投資抑制の影響を受けやすい。
小売業界(アパレル、化粧品など) 生活必需品ではないため、消費者の購買意欲が低下しやすい。また、ECサイトの台頭により、実店舗の売上が減少している。
金融業界 企業の倒産や貸し倒れリスクが高まる。また、低金利政策により、利ざやが縮小する。
サービス業界(人材、教育、ブライダルなど) 企業の採用抑制や個人の自己投資意欲の低下により、需要が減少する。特に、ブライダル業界は結婚式の延期や中止が相次ぎ、大きな打撃を受けている。

余暇・娯楽に関わる業種

豪華な食事を楽しむための飲食店や、おしゃれをすることが目的のアパレル・化粧品といった業種は、世の中が不況になりお金を使いたがらない人が増えると業績が悪化する傾向があります。

消費者がお金を出すことで売上を確保してきたこれらの業界は、不況の煽りを受けやすい業種と言えます。

投資に関わる業種

銀行や証券といった金融業界は、投資にお金を積極的に回そうとする人が減ると業績が悪化します。

人材や教育に関わる分野は、企業や世帯の経済的余裕がなくなるとコストカットの対象になりやすい傾向があります。家計に余裕がない場合、子どもを塾や習いごとに通わせるだろうか?と考えると分かりやすいでしょう。

広い意味ではメディア業界も投資に深く関わる業種です。企業が積極的に資金を投じて広告を出さなくなると、広告業界やマスコミは一気に売上が低迷することもめずらしくありません。

高額商品に関わる業種

高額商品を扱う不動産業のような業種も不況に弱い傾向があります。土地や住宅の購入を検討していた人でも、不況で先行きが不透明になれば購入に対して慎重になるでしょう。

これに伴って商業施設などの必要性も下がっていくため、総合的に見ると建設業にも影響が及ぶ可能性は十分にあるのです。

不況に強い業種・企業のタイプは?

不況に強い業種・企業は…生活に必要不可欠なもの、安定的に需要が見込める業種 ●生活・社会インフラに関わる業種 ●生活必需品に関する業種 ●コスト削減に関する業種 ●生命や健康の維持に関する業種

不況に弱い業種・企業がある一方で、不況に強いと言われる分野があるのもたしかです。

日々の暮らしを維持するために必要不可欠な製品・サービスを提供している業種や、景気の良し悪しに関わらず安定的に需要が見込める業種は、一般的に不況に強い傾向があります。

一例として、次に挙げるような業種は不況に強いと言われています。

業種 不況に強い理由
通信 インターネットや携帯電話は現代社会において生活インフラとして定着しており、景気に左右されずに安定した需要が見込める。
保険 万が一の事態に備えるというニーズは、不況時でも根強く、生命保険や医療保険などへの加入は継続される傾向がある。
医療/医薬品 病気や怪我は景気に関係なく発生するため、医療サービスや医薬品への需要は常に一定以上存在する。
エネルギー(電気・ガスなど) 電気やガスは生活に欠かせないライフラインであり、景気変動の影響を受けにくい。
消費財(日用品) 食料品やトイレットペーパーなどの日用品は、景気が悪化しても需要が大きく減少することはない。
IT(コスト削減につながるもの) 不況時には企業がコスト削減を重視するため、業務効率化やコスト削減に貢献するITサービスやソフトウェアへの需要が高まる。
食品 食料は生活必需品であり、景気に左右されずに安定した需要が見込める。
介護 高齢化社会の進展に伴い、介護サービスへの需要は年々増加しており、不況時でも安定した需要が見込める。

生活・社会インフラに関わる業種

通信や電気・ガス、交通網といった分野は人々の暮らしを支えるものですので、景気が悪くなったからと言って企業活動を急に停止するわけにいきません。
むしろ生活・社会インフラは災害などの緊急時にこそ必要とされるでしょう。

生活必需品に関する業種

食品やトイレットペーパーなど日々の暮らしで必ず利用することになる商品も、不況に左右されにくいと言えます。お金に余裕がある・ないに関わらず必要となる商品のため、需要が衰えることがないのです。

コスト削減に関する業種

不況下において、多くの企業はコストを少しでも削減しようとします。業務をより効率化したり通信費を抑制できたりするのであれば、システムの見直しを検討する企業も出てきます。

結果的に、こうした商材を扱う企業は儲かることになります。

生命や健康の維持に関する業種

医療や介護といった人々の健康維持に関わる業種も、不況によって需要が衰えることはありません。
お金のある・ないに関わらず病気やケガになる人、介護が必要な人は一定数いるわけですので、需要は必ずあるのです。

また、生命保険や入院保険といった商品は、人が不安や恐怖を感じたときに検討されやすい傾向があります。
平穏な時には考えていなかった万が一への備えについて思いを巡らせる人が増え、保険商品が売れやすくなると言われています。

2)不況の影響を受けている企業への転職は厳しい。長期戦を覚悟して

不況の影響を受けている企業への転職は厳しい→長期戦を覚悟して中長期的な転職活動を進める

転職先として検討している業界がもし不況の影響を受けやすい業種だった場合、多くの企業が当面は採用活動を抑制する可能性があります。

求人が少なくなり、新たに採用する人数も絞ることが考えられるため、不況の影響を今まさに受けている企業への転職は厳しいと覚悟しておく必要があります。

それでも「どうしても就きたい仕事がある」という人は、長期戦にもつれ込むことも念頭に置いて転職活動を進める必要があります。

中長期的な転職活動では、どのようなことに気をつけたらいいのでしょうか。また、転職する時期はどう見極めるべきなのでしょうか。

中長期的に転職活動する際のポイントは

ある程度長い期間、転職活動を続けるのは精神的にも体力的にも大変なことです。

途中で息切れしないよう備える意味でも、自分にとって闘うための武器となるものを複数用意しておく必要があります。これは、思うように選考が進まない時期が続いても、次の一手を打てるようにするために重要なことです。

具体的には、次の3つの観点から準備を進めておくことをおすすめします。

自己分析・キャリアの棚卸し

自己分析とキャリアの棚卸しは、転職活動をスタートする準備として最重要項目。

すでに職務経歴書を用意している人も、改めて自己分析キャリアの棚卸しを徹底しましょう。

とくにキャリアの棚卸しは重要なプロセスです。たとえば「店舗責任者を2年間担当」という経歴からは、漠然とした印象しか伝わってきません。

店舗の業務にはどのような項目があるのか、日々着実に続けてきたことや最初はうまくいかず試行錯誤を繰り返したことは何か、身についた能力を細分化すると具体的には何ができると言えるのか、数値化できる実績にはどんなものがあるか——。

このように「店舗責任者」の一言に込められた経験や実績を洗い出し、応募書類や面接でアピールすべき優先順位を決めていくのです。

スキルの棚卸しをすると、自分にとってはごく当たり前に続けてきたことが、実は応募先企業にとって注目に値する希少な経験だった、といったことが出てくる場合があります。

自己分析とキャリアの棚卸しは、転職活動をスタートする準備として最重要項目と言っても過言ではないのです。

自己分析の進め方

自己分析のコツは、「根本に立ち返る」ことです。
具体的には、次の4つのステップに沿って進めていくと良いでしょう。

自己分析は、振り返り→Will→Can→Mustの順番で行う
ステップ 説明
STEP1 今までの経験を振り返る(キャリアの棚卸し)
  • 過去の職務経歴書や履歴書を見返す
  • 担当したプロジェクトや業務内容を箇条書きで書き出す
  • 各業務で得られたスキルや知識、成果を具体的に書き出す
  • 上司や同僚からの評価やフィードバックを思い出す
例:店舗責任者として、売上目標達成、スタッフ育成、クレーム対応、在庫管理、販促企画立案などを担当。アルバイトスタッフのモチベーション向上施策を実施し、離職率を10%削減。季節ごとの販促キャンペーンを企画し、前年比120%の売上を達成。
STEP2 これから何をやりたいかを考える
  • どのような業界・職種で働きたいか
  • どのような働き方をしたいか(ワークライフバランス、キャリアパスなど)
  • どのようなスキルを身につけたいか
  • どのような貢献をしたいか
例:接客経験を活かして、顧客満足度向上に貢献できる仕事がしたい。チームワークを活かせる環境で、リーダーシップを発揮したい。マーケティングスキルを身につけ、集客や売上アップに貢献したい。
STEP3 現在、何が出来るかを考える
  • STEP1で洗い出したスキルや知識を整理する
  • 強みと弱みを客観的に分析する
  • 自分の強みを活かせる仕事は何かを考える
  • 自分の弱みを補うためには、どのようなスキルが必要か考える
例:コミュニケーション能力、問題解決能力、リーダーシップ、チームワーク、接客スキル、販売スキル、クレーム対応スキル、在庫管理スキル、基本的なPCスキル(Word、Excel、PowerPoint)
STEP4 応募先企業で求められていることを確認する
  • 企業のホームページや求人情報を確認する
  • 企業のビジョンやミッション、事業内容を理解する
  • 求める人物像や必要なスキルを確認する
  • STEP1〜3で洗い出した自分のスキルや経験と、企業が求める人物像との共通点やギャップを明確にする
例:応募先の企業は、顧客志向でコミュニケーション能力が高く、チームワークを大切にできる人材を求めている。私の強みであるコミュニケーション能力やチームワークは、企業の求める人物像と合致している。一方で、マーケティングスキルは不足しているため、入社後に積極的に学ぶ必要がある。

STEP1が「キャリアの棚卸し」、STEP2~4が「自己分析」の行為になります。
これらを行っておくことによって、自身がどんな企業に応募すべきかの方針を立てやすくなり、また職務経歴書や面接の際の自己紹介や自己PRは格段に進めやすくなります。

キャリアの棚卸し、自己分析の進め方については以下記事にも詳しく説明しています。
興味のある方は、併せてご覧ください。

希望条件を下げてみる

不況の時期の転職活動は「ある程度は条件面で妥協すること」も必要。

不況下では多くの企業が採用を差し控えています。好景気のときであれば「もし良さそうな人がいたら積極的に採用しよう」と考える企業も、不況のときは「よほど条件に合った人でないと採用しない」という姿勢で採用活動にのぞんでいるものです。

そのため、不況の時期の転職活動は「ある程度は条件面で妥協すること」も必要になります。

「年収〇百万円以上」「絶対に今の条件よりも下げたくない」といったハードルを設けてしまうと、せっかく他の条件では折り合いがつきそうでも、最終的に「希望年収を叶えられない」という理由で採用を見送られてしまうこともあり得ます。

もし年収や仕事内容で譲れない条件があったとしても、不況下の転職活動ではやや柔軟に、幅を持たせて選択肢を広げる意識を持ちましょう。
入社後に努力や能力が認められれば、条件面を改善してもらえる可能性もあるからです。

希望条件「妥協も視野に入れておくとよい」と「妥協すべきではない」それぞれのケース

妥協も視野に入れておくとよいケース
  • 不況時や採用市場が冷え込んでいるとき: 企業の採用基準が厳しくなり、求職者間の競争が激化する時期には、希望条件を下げて選択肢を広げることで、内定獲得の可能性を高めることができる。
  • 未経験の業界・職種に挑戦するとき: 未経験の分野に飛び込む際には、経験を積むことを優先し、年収や待遇面で妥協することも選択肢の一つ。
  • 企業の将来性や成長性に魅力を感じるとき: 将来的に成長が見込める企業であれば、現時点での条件が多少低くても、長期的なキャリア形成を考えると妥協する価値がある。
  • ワークライフバランスを重視したいとき: 残業が少ない、有給休暇が取得しやすいなど、ワークライフバランスを重視する場合は、年収や役職で妥協することも検討できる。
  • どうしても転職したい事情があるとき: 家庭の事情や健康上の理由など、どうしても転職しなければならない状況であれば、条件面で妥協せざるを得ない場合もある。
妥協すべきではないケース
  • 専門性の高いスキルや経験を持っているとき: 市場価値の高いスキルや経験を持っている場合は、妥協せずに自分の価値に見合った条件を求めるべきである。
  • 現職の条件が非常に良いとき: 現職の年収や待遇が非常に良い場合は、転職によって条件が悪化しないように注意が必要である。
  • 企業の価値観や社風が合わないとき: 企業の価値観や社風が合わない場合は、たとえ条件が良くても、長期的なキャリア形成を考えるとミスマッチになる可能性がある。
  • ブラック企業の可能性があるとき: 長時間労働やハラスメントなど、ブラック企業の疑いがある場合は、どんなに条件が良くても避けるべきである。
  • 自分の譲れない条件があるとき: 転職の目的やライフプランを明確にし、絶対に譲れない条件がある場合は、妥協せずに探し続けることが大切である。

転職エージェントを活用する

不況の時期こそ、転職エージェントを活用して転職の成功率を高める。

不況下での転職活動では、セオリー通りに活動してもなかなか成果を得られないことが少なくありません。
そもそも採用数が少なく勝率が低いため、「運」「タイミング」といった不確定な要素に大きく左右されやすいのです。

そこで、少しでも勝率を上げるために、転職エージェントを活用することをおすすめします。転職エージェントには一般的な求人サイトでは探せない非公開求人が多数あります。

非公開求人は転職エージェントを通じてのみ紹介可能な案件のため、一般的な求人に自分で応募した場合と比べて競争率が低く、採用に至る可能性も高いのが特徴です。

また、転職エージェントのアドバイザーが転職希望者の経歴や経験に合った案件を探してくれるので、自力で求人を探すのと比べて効率よく転職活動を進められる効果もあります。

不況の時期だからこそ、自力での求人探しと併せて転職エージェントを活用するのは必須と考えたほうがいいでしょう。

「現在、充分な相談相手がいない…」という方は、転職エージェントの活用を

転職活動の際には、多くの人が「転職エージェント」を利用しています。

その主な理由は、国内の少なくない企業がハローワークや転職サイトではなく転職エージェントのみ求人を出しているからです。

ですが、私たちが転職エージェントを利用する際は「求人を紹介してくれる人」としてではなく、「転職活動全般を相談できる人」として活用したほうがより効果的でしょう。

転職エージェント サービスの仕組み

上記図で表す通り、「求人紹介」は転職エージェントが提供するサービスの一部でしかありません。

それ以外のサービス、例えばキャリアプランのアドバイス(キャリア相談)、書類添削、面接対策などの選考通過のためのサポートも受けることによって、転職成功の確度を高めていけるはずです。

ただし、転職エージェントは国内多くのサービスがあり、またどの担当者が付くかによってもサポートの提供のされ方が変わります。

あなたに合った転職エージェント(または担当アドバイザー)を見つけるためにも、はじめに2~3つのサービスに登録して、利用のしやすさやコミュニケーションの取りやすさを比較しておくことをおすすめします。

転職エージェントの特徴・仕組みについて詳しく見る

今転職すべきか、時期を置くかの判断ポイントは

判断のポイントは、即戦力として活躍できるかどうか

不況と言われる今の時期に転職すべきか、もう少し様子を見たほうがいいのか——。

転職するタイミングについて迷っている人は、自分自身が「即戦力」としてどの程度評価されるか、また実際に活躍できそうなのか、といった点を考えてみるといいでしょう。

特定の分野で即戦力として十分に通用するスキルを持っている人や、複数のスキルの掛け合わせができる人は人材として希少性が高く、たとえ不況下であってもあまり影響を受けることなく転職できることがあります。

一方、「スキルは平均程度かそれ未満」「勤続年数が短く経験も浅い」といった人の場合、不況下での転職活動は困難になりやすいと考えたほうが無難です。景気が良い時期であれば、人材としての将来性を見越したポテンシャル採用に踏み切る企業もあるのですが、不況下では専ら「即戦力として活躍できるかどうか」が人材価値となるからです。

市場価値の確認方法

人材の「市場価値」とは、お金や株価のような「誰もが共通認識を持てる価値」ではなく、その市場(業界、または個別企業)で「この人はこれだけの活躍をしてくれる」という客観的な評価をもって導き出されるものです。

「市場価値」の高さは、領域の重なりで判断される Youこれまでの実績・経験をもとに、自分が「できる」と思えること。Company企業やその業界・市場が、人材に求めていること。

注意すべきは、現在のあなたの年収が市場価値になるとは限らないことです。

■社内評価:過去の行動・取組み、実績・功績で判断 ■市場価値:これから先どれだけの活躍ができるか →この2つは連動していないケースが多い

社内でのあなたに対する評価は、過去の行動や取組み、実績・功績などをもとに判断されているものです。
一方、市場価値は将来的にどれだけの活躍ができるのかを見据えた上で決まります。

自身の市場価値を確認する方法は、以下の2点があります。

  • ①求人情報をもとに確認する
  • ②転職エージェントに確認する

ひとつめの「①求人情報をもとに確認する」は、応募企業(また応募予定の企業)の求人情報の人材要件・想定年収をもとに、あなたの市場価値を推定することです。

①求人情報の人材条件を、どれくらい満たしているか確認する ②求人情報の想定年収と、現在の年収との差を確認する

もうひとつの「②転職エージェントに確認する」は、転職エージェントに登録して、担当となったエージェントに以下のような質問をします。

転職エージェントやヘッドハンターに、「この領域における、私の市場価値はどのくらいでしょうか。」「現在の私の経歴と保有スキルを、高く評価してくれる業界や領域があるとしたらどのようなところでしょうか。また、その際はどのくらいの年収が望めそうでしょうか。」と確認する
  • この業界では、私の市場価値はどのくらいでしょうか。
  • 現在の私の経歴と保有スキルを、高く評価してくれる業界や領域があるとしたらどのようなところでしょうか。また、その際はどのくらいの年収が望めそうでしょうか。

ただし、担当となるエージェントが確実にあなたの市場価値を見極められるかは、その担当者の力量やあなたへの理解度の深さも関わります。
誤った評価で転職活動自体が難航しないように、可能な限り複数の転職エージェントを利用してセカンドオピニオンを得られる体制にしておいてください。

3)不況時は特に、転職エージェントのフォローを

不況時の転職活動では、そもそも応募可能な求人が限られるため、「とにかく採用してくれる会社を見つける」ことが目的になりやすい特徴があります。

気持ちの面でも焦ってしまいやすいので、第三者のアドバイスが思わぬところで役に立ち、実際に採用へとつながることもめずらしくありません。

不況下での転職活動だからこそ、転職エージェントのフォローを受けながら着実に進めていくことが重要です。
とくに以下に挙げる転職エージェントは不況時でも一定の求人を保有し、活性な転職支援が見られたサービスです。

ワークポート

ワークポート。各業界専門の総合転職エージェント。

エンジニア、営業、メーカー系はじめ豊富な求人。転職決定率の高さに定評があり、「転職活動をエージェントから力強くプッシュしてほしい」人におすすめのエージェントです。

ワークポートは、国内に44の拠点を持つ運営20年の大手転職エージェントです。
ほぼ全ての業種・職種の求人に対応しており、とくにIT・Web、製造(メーカー)、建設・土木・設計の求人が多い傾向にあります。

同サービスの活用メリットとして挙げられるのが、「転職決定率の高さ」です。
サービスを利用した人たちの評判・口コミからは「求人紹介から企業との交渉まで積極的に動いてくれた」「企業とのミスマッチを最小限に抑えようと働きかけてくれた」といった感想が目立ちます。

リクナビNEXT『GOOD AGENT RANKING ~2023年度上半期~』(2023年4月~2023年9月)にて、『転職決定人数部門 第1位』を受賞した経緯もあります。

「転職活動をエージェントから力強くプッシュしてほしい」というニーズのある人におすすめのエージェントです。

ワークポートの特徴

特徴
  • 全国トップレベルの求人数。特にIT・Web業界への転職支援に強い
  • 求人紹介から条件交渉まで力強くプッシュ。転職決定率が高い
  • 転職者の希望に合わせて、「チャレンジ転職」にも力強くサポートしてくれる
サービス対応地域 全国
拠点 北海道、宮城、福島、東京、埼玉、千葉、栃木、群馬、神奈川、新潟、静岡、石川、岐阜、滋賀、愛知、京都、大阪、兵庫、岡山、広島、加賀、愛媛、福岡、長崎、熊本、鹿児島、沖縄
公開求人数 約9.9万件(2024年6月現在)
とくに多い職種 ソフト開発・システムエンジニア系|クリエイティブ系|通信・インフラエンジニア系|ヘルプデスク・ユーザーサポート|研究・製品開発/品質・評価系|コンサルタント・プリセールス系|ゲーム制作関連|ものづくり系エンジニア|金融・保険・証券系|建設・土木・プラント・設備|不動産専門職|営業系|事務・管理系(総務・経理・財務・人事など)|経営企画・事業開発|マーケティング・プロモーション系など
ワンポイントアドバイス

ワークポートの積極的な提案を最大限活用するには、初回面談時に希望する職種・働き方をしっかり伝えることです。事前にキャリアの棚卸しをしておくとスムーズでしょう。

転職エージェント総合ランキング 3年連続顧客満足高評企業

リクルートエージェント

リクルートエージェント 公式サイト

2020年のコロナ禍でも大きく求人数を減らすことなく転職支援を行っていたエージェント。転職支援ツールも豊富で、「正しい転職活動を知りたい」人にもおすすめのエージェントです。

リクルートエージェントは国内No1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

不景気・不況時においても一定の求人数をキープしていた実績もあり、「不景気時にも強い転職エージェント」という評判も得られています。

求人紹介は「キャリアアドバイザーからの紹介」で行われるのが一般的ですが、リクルートエージェントでは更に、過去の豊富な転職支援実績をもとに転職者の志向に合わせての「レコメンド求人」、提携企業からの「スカウト求人」からも求人を紹介してもらえます。

リクルートエージェントの求人種類

また、転職者が行う仕事選び、応募書類の作成、面接対策、そして面接日程の調整について、リクルートエージェントはこれまでの転職支援事例および企業との強力なリレーションをもとに、バックアップとサポートをしてくれるのです。

リクルートブランドの信頼性もあり、「企業への条件交渉」においても、利用者のおよそ62.7%が年収アップに成功するなど、質の高い転職支援を実現させています。

リクルートエージェントの特徴

特徴
  • 求人数および転職支援実績 国内No1。全業種・職種において常時豊富な求人を用意
  • 担当者の提案ペースが早く、スピーディな転職を実現しやすい
  • エージェントレポートや面接力向上セミナーなどの「転職支援ツール」が豊富
サービス対応地域 全国
公開求人数 約41万件(2024年6月現在)
とくに多い職種 営業・販売・カスタマーサービス|企画・マーケティング・経営|管理・事務|物流・購買・貿易・店舗開発|コンサルタント|金融専門職|不動産専門職|クリエイティブ|SE・ITエンジニア|エンジニア(設計・生産技術・品質管理)|建築・土木|医療・医薬・化粧品など
ワンポイントアドバイス

リクルートエージェントを利用した人たちからは、オンラインで受講できる「面接力向上セミナー」について「実際の面接で役立った」という感想が多く見られます。登録後は無料で参加できますので、面接対策に不安を感じている人はぜひ利用しましょう。

求人数・サポート実績No1

doda(デューダ)

doda doda(デューダ)公式サイト

都市部・地方ともに豊富な求人と、担当からの積極的な提案が特徴。企業からのスカウトも多く、たくさんの求人に接していきたい人におすすめの転職エージェントです。

dodaは国内でもリクルートエージェントに次ぐ大手の転職エージェントです。
保有求人数は約24万件(2024年6月現在)と豊富に取り揃えており、「IT」「技術職」「営業職」をはじめ、扱っている業種・職種も幅広いのが特徴です。

全国すべてのエリアに対応していますので、Uターン転職、Iターン転職をはじめ地方での転職活動を予定している人にもおすすめできます。

dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。
「まずは自分でじっくり求人チェックしたい」方は転職サイトのサービスを利用し、その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときにエージェントサービスを利用することもできます。

また、dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのため企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

従来の採用形式:転職者が企業に応募する形式 ダイレクト・リクルーティング:企業から転職者に直接アプローチする形式

企業からのスカウト・オファー狙いの転職活動を予定している方、「自分が今どんな企業から関心を持たれているか」について知りたい方は、dodaがよりおすすめでしょう。

dodaの特徴

特徴
  • 幅広く、豊富な求人数(国内トップクラス)。地方求人紹介にも強い
  • 担当者から積極的な求人紹介を受けやすい
  • 担当者のサポートと併用して、自分でも求人情報を探して応募できる
サービス対応地域 全国
公開求人数 約25万件(2024年6月現在)
とくに多い職種 営業職|企画・管理|技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)|技術職(組み込みソフトウェア)|技術職(機械・電気)|専門職(コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人)|クリエイター・クリエイティブ職|販売・サービス職|公務員・教員・農林水産関連職|事務・アシスタント|医療系専門職|金融系専門職など
ワンポイントアドバイス

dodaは求人を自分から応募可能ですが、エージェント経由でのみ紹介される非公開求人も多いです。担当エージェントには初回面談時に希望条件をしっかり伝えておくことで、より有意義なサポートを受けられるでしょう。

豊富な求人&充実の支援ツール

LHH転職エージェント

LHH転職エージェント 公式サイト

営業、エンジニア、経理、人事など、専門領域のエージェントが担当に付き、非常に高精度な企業情報をシェアしてくれます。

LHH転職エージェントは、人材紹介会社のアデコが運営する転職エージェントサービスです。

日本国内のみならず世界60か国にも拠点を広げており、外資系・グローバル企業の求人も多数取り扱っています
国内の不況時においては外資・グローバル企業が相対的に活況にあることも多いです。応募先候補の視野を広げるうえでも、LHH転職エージェントはおすすめです。

国内の拠点は東京・大阪・愛知の三か所になりますが、所属するエージェントはそれぞれ専門領域のエキスパートとして、転職活動を強力にサポートしてくれます。

とくに力を入れているのは、「転職者と企業のマッチング」。

これまで、「他の転職サービスでは、あまり自分に合った求人を紹介してもらえなかった」という方は、LHH転職エージェントを試してみるとよいでしょう。

LHH転職エージェントの特徴

特徴
  • 専門領域に特化したコンサルタントがサポートを行ってくれる
  • コンサルタントは転職者・企業両方を担当する「両面型」サポート
  • 外資系・グローバル企業へのサポートに強い
サービス対応地域 全国
公開求人数 約1.6万件(2024年6月現在)
とくに多い職種 営業系|販売・サービス系|ファッション系|マーケティング系|クリエイティブ系|IT系|エンジニア(電気・電子・機械・化学・素材・食品・化粧品・プラント・インフラ・エネルギー)系|メディカル系|人事・労務系|総務・広報|法務・知財|経理・財務系|経営/事業企画系|コンサルタント系|内部統制・監督系|購買・物流・貿易系|金融系|建築・不動産系|事務系など
ワンポイントアドバイス

豊富な求人を擁するLHH転職エージェントですが、領域によって担当エージェントの数はやや少なめです。レスポンスの遅れなどが気になる場合は、他の転職エージェントにも登録しておきましょう。

企業とのマッチング率が高い

都道府県ごとのおすすめ転職エージェントについて

不況下において地方転職、Uターン・Iターン転職を検討している人は、大手以外に「地域密着型」の転職エージェント(その地域に拠点を持つ転職エージェント)の利用がおすすめです。

以下の都道府県別の転職エージェントをチェックしてみてください。

都道府県 転職エージェント|都道府県内の拠点
北海道
青森県
岩手県
宮城県
秋田県
山形県
福島県
茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県
新潟県
富山県
石川県
福井県
山梨県
長野県
岐阜県
静岡県
愛知県
三重県
滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県
鳥取県
島根県
岡山県
広島県
山口県
徳島県
香川県
愛媛県
高知県
福岡県
佐賀県
長崎県
熊本県
大分県
宮崎県
鹿児島県
沖縄県

まとめ)不況下・不景気時の転職活動はタイミングや転職先の見極めを慎重に!

不況下でも転職先を見つけることは可能なこともあります。

  • 希望する業種が不況に強い
  • 即戦力として活躍できる
  • 希望に合った企業が偶然人材を募集している

こうした条件が重なれば、景気に左右されることなく早期に転職が決まることもあり得るのです。

ただし、幸運な条件が重ならなかった場合、思いのほか転職活動が長期化することも想定されます。転職する時期を見誤れば、希望条件から大幅に妥協しなくてはならないこともあるでしょう。

不況下の転職活動は、転職するタイミングや転職先の業種をよく見極め、慎重に動くことが重要です。場合によってはしばらく様子を見て、時期が来たら転職活動を開始(再開)する選択肢も残しておくようにしましょう。

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