テレワークできる職種は？在宅勤務の求人が多い転職サイトと仕事の探し方

はじめに、テレワークできる仕事は、どの業界に多いのでしょうか。
以下はリクナビNEXTで「在宅勤務OK」の条件でヒットした業種別の求人数になります。

参考：リクナビNEXTで「在宅勤務OK」となっている求人の業種別企業数

参照：【リクナビNEXT】在宅勤務OKの積極採用中求人・転職情報50選（求人数は2022年10月時点のもの）

上記のグラフからわかる通り、テレワーク可の求人で一番多い業種は「IT・通信系」です。次いで「サービス系」「専門コンサル系」が並びます。

ただし、これらの上位業種であれば必ずテレワーク可能というわけではありません。
たとえばIT・通信系の場合、「ソフトウェア・情報処理」「インターネット関連」の業務では比較的テレワークが進んでいる傾向があります。
一方で、PCの社外への持ち出しが禁止されている企業や、サーバルームやデータセンターでの作業が中心の業務においては、テレワークの実施が難しい場合もあります。

また、二番目に多い「サービス系」においても、その内訳は「職業紹介・人材派遣関連」の業務における求人が中心で、その他の飲食やホテル、ショップといった接客業務ではテレワークは難しいのが実情です。

このように、比較的求人の多い業種の中でも、テレワーク可の業務は限られているケースが多いです。
求人を探す際は業種はあくまで一つの傾向として捉え、「職種」および「業務内容」に着目して探していくのがよいでしょう。

続いて、「テレワークできる仕事が多い職種」について見ていきましょう。

SE・プログラマ

SE・プログラマといったエンジニア職種は比較的テレワークできる仕事が多い傾向があります。
特に開発現場におけるコーディング業務などは、GitHubなどのプラットフォームが利用できる環境であれば出社しなくても可能です。

しかし、プロジェクト全体を統括する立場であるPM（プロジェクトマネージャー）や顧客折衝が発生しやすい上流工程においては、テレワークのみで進めるのは難しい側面もあります。

また、開発経験の浅い人材や未経験者については、「育成」の面でテレワークに課題を感じている企業も多いようです。

SE・プログラマでテレワークを実現するためには、企業が求めるスキル・経験を把握したうえで、足りないものは自助努力によって身につけるなどの準備も必要になるでしょう。

インフラエンジニア

従来インフラエンジニアの仕事は出社がメインでしたが、クラウドの普及によりテレワーク可の職場も多く見られるようになりました。
自社のサーバーメンテナンスにおいてもクラウド上で行えるようになり、ネット環境があれば在宅などからでも業務可能となったのです。

こうしたテレワーク可の求人は、スタートアップ企業やBtoCサービスを提供するIT企業で多くみられます。

ただし、これらの企業に採用されるためには、インフラエンジニアとしての実務経験、およびクラウドに関する一定の知識が求められることが多いです。

営業（とくにIT営業）

テレワーク可能な営業求人はIT業界に多く、「インサイドセールス」の形式を取っているケースが多いです。
インサイドセールスは電話やメールをメインに営業活動を進めるスタイルのため、出社せずとも業務が可能なのです。

また、近年ではSFAやMAといった営業支援ツールが普及し、見積発行をはじめ営業業務のほとんどがインターネットを通して場所を選ばず行えるなど、業務の効率化も進んでいます。

なお、新規開拓や取引先訪問が中心のフィールドセールスでは、完全なテレワークは難しい傾向にあります。
しかし、「一部業務は自宅で行い、訪問が必要な時は出かける」といった業務スタイルを推奨している企業も少なくありません。

未経験からテレワーク営業への転職を目指す人は、「インサイドセールス」「フィールドセールス」それぞれの違いを理解したうえで、自身に合った業種・商材を見極めておくとよいでしょう。

Web制作・運用関連職種

WebデザイナーやWebディレクターなどのWeb制作・運用関連職もテレワーク可能な求人はあります。

特にWebデザイン業務はエンジニア同様、PCがあれば完結できるため、テレワーク可の求人を見つけるのは難しくないでしょう。

一方で、Webディレクターのテレワーク可の求人はそこまで多くはありません。
Webディレクターはプロジェクトにおけるスケジュール管理や顧客折衝、メンバーのマネジメントなども業務のうちなので、出社の必要があるケースは多いでしょう。

また、Webディレクターの募集条件として、開発やマーケティングなど＋αのスキルが求められることもあります。
求人を探す際には、そうした必要スキル・経験の確認もしておくようにしましょう。

ゲーム開発関連職種

ゲーム業界でも、コロナ禍をきっかけにテレワークの仕事にシフトする企業が増えています。
なかでもプログラミングやグラフィックデザイン、ゲームディレクター、プランナーなどの業務においてテレワークが進んでいます。また、スマホゲーム系企業のほうが、テレワーク可の求人が多い傾向があります。

ただし、「完全在宅」ができる企業はほとんどなく、「週に〇日出社」などのルールが定められている場合が多いです。

また、ゲーム業界の求人のほとんどは「実務経験者」を想定した内容になります。
現時点で不足している経験・スキルがある人は、スキル習得のための一定の自助努力も求められるでしょう。

管理業務（人事・事務職など）

人事や事務職などの「管理業務」でも、テレワークとする求人はあります。

人事職の仕事内容は「採用」「教育」「労務管理」「人事考課」など多岐にわたりますが、Web会議ツールの普及により、オンラインで採用面接を行ったり、研修を実施できるようになった企業も増えてきました。

また、事務職においても書類の電子化が進んでいる企業であれば、テレワーク可の求人に出会える可能性はあるでしょう。

しかし、管理業務で「完全在宅勤務」としている場合、一部業務に特化している人材を求めているケースが多いでしょう。
そのため、「実務未経験者は該当する求人がない」「幅広い業務には関われない」などは、テレワークのデメリットでもあります。

このほかの職種でも、テレワークできる仕事の求人は多い

上に紹介した6職種以外においても、テレワーク可の求人は多数確認できます。

具体的にどのような求人があるか確認したい方は、後ほど紹介する「４）テレワーク可の求人探しにおすすめの転職サイト」をチェックしてみてください。

サービス登録前に、各サービスサイトでテレワーク可の求人を検索し確認できます。

続いて、実際にテレワーク可の企業への転職を目指す際に、意識しておきたいポイントを4点ご紹介します。

「即戦力であること」前提の場合が多い。不足しているスキル・経験がないかチェックを

テレワークができる人材というのは、言い換えれば「出社せずとも職務において結果を出せる人材」ということでもあります。
そのため、テレワーク可の求人を出している企業の多くは、「即戦力として活躍してくれる人材」を募集していると考えられるでしょう。

一人で職務を遂行できるスキルはもちろん、自己管理能力やリモートでのコミュニケーション能力も求められます。

また、テレワークの場合は業務過程を確認しづらいため、成果物でもって評価される傾向があります。
つまり、どんなに丁寧に業務を行っていたとしても成果物の出来が悪ければ人事評価にも影響を与えかねないのです。

テレワーク可の企業に転職する際は、「現時点での自身の職務遂行能力＝スキル・経験は十分か」を確認するとともに、「どんな環境でも自律して業務ができるか」についても改めて確認しておく必要があるでしょう。

受け入れ体制はじめ、入念な企業研究を

転職活動を進めるうえで重要なのが、「企業研究」です。
特にテレワークを導入している企業の場合、受け入れ体制の確認は必須でしょう。

業務を進めていくうえでわからないことがあった時などに、きちんと上司に確認ができる環境が整備されているかどうかは、その会社に馴染むうえでも大切なポイントです。

企業の受け入れ体制の具体例としては、以下のようなものがあります。

これらを確認する方法としては、企業のHPや口コミサイトなどが挙げられます。
また、転職エージェントを利用することで、求人ページには掲載されていない社内情報を共有してもらえる可能性があります。

入社後に後悔することのないよう、企業研究は入念に行っておくようにしましょう。

テレワーク可の求人を多く持つ転職サイトを活用する

テレワーク可の求人には、それなりに応募者も集まりやすいことが考えられます。
そのため、転職を成功させるうえではいかに多くの求人にアクセスし、選択肢を広げられるかが重要です。

自身で求人を検索し応募するという方法もありますが、企業研究を進めていくうえで必要な情報が集まらない可能性もあります。

転職サイトでは、他の求人サイトには掲載されていない「非公開求人」があります。
サービス登録者のみが応募できる求人のため、通常よりも応募者の少ない状態で選考に臨める可能性があるため、転職サイトの利用はぜひおすすめします。

テレワークできる仕事の求人では経験・スキルも重要視されるため、これまでの自身の経験を踏まえた自己PRを作成する必要があるでしょう。
転職サイトでは、転職市場に詳しいエージェントからアドバイスがもらえるため、書類作成・面接対策などのサポートがほしい人も、転職サイトの登録をおすすめします。

入社後は「人間関係構築」を意識すること

テレワークの課題として、「コミュニケーションの不足」を挙げる企業は多いです。
転職者としても、新しい会社の上司・同僚との関係構築は不安なポイントのはずです。

テレワークの場合、主なコミュニケーションの手段はチャットやメール、電話（オンライン含む）であることが考えられます。
そのため、オフィスに出社することに比べると、コミュニケーションの頻度や機会も減ってしまうのは明らかです。

しかし、だからこそコミュニケーション・人間関係構築にはより一層気を配る必要があるでしょう。
特に入社から3ヵ月間は重要です。この期間に業務を進めていくうえでの不明点は解消できるように努めましょう。

入社後まもなくは新しい会社での業務やルールに馴染むため、周囲も「わからないことはあって当たり前」と接してくれますが、それ以後は「まだそんなこともわからないの？」という不信感へと繋がりかねません。

入社後の3ヵ月間に関しては、「人間関係や社内ルールに慣れる期間」と捉え、チャットでマメにコミュニケーションを取る、オンライン会議で雑談の時間を設けるなど、自分から働きかけられるものは実行していきましょう。

ここからは、テレワーク可の求人を探しやすいおすすめの転職サイトをご紹介します。
より選択肢を広げていくためにも、2～3つの転職サイトに登録しておくことをおすすめします。

レバテックキャリア

テレワーク可の求人が特に多く掲載されている転職サイト。エンジニア・デザイナー職の人におすすめ

レバテックキャリアは「エンジニア実務経験者」のサポートに特化した転職サイトです。

保有求人数もIT・Web業界特化型サービスの中ではトップクラスで、かつエンジニアの専門知識を持つキャリアアドバイザーからサポートを受けられます。
エンジニアの働き方・キャリアプランについても、エンジニア経験者ならではの視点でアドバイスをもらえるでしょう。

また、レバテックキャリアは年収アップ転職の支援にも強く、利用者の約8割が年収アップに成功しているといいます（※公式サイトより）。

「年収アップなど待遇面での改善をしたい」、「エンジニアとしてのキャリアプランを掘り下げたい」、「書類や面接で評価してもらえるようアドバイスを欲しい」という人は、レバテックキャリアがおすすめです。

レバテックキャリアの特徴

リクルートエージェント

公開求人数は国内トップ。テレワークのお仕事も多い

リクルートエージェントは、求人数・転職支援実績において国内No.1の転職エージェントです。
テレワーク・在宅勤務可能な企業求人は約1.2万件（2024年11月現在）。好条件の求人や重要ポジションでの非公開求人も豊富なため、ライバルの少ない状態で選考に臨めます。

また、担当エージェントからの紹介以外にも、企業から直接オファーが届くこともあります。
あなたの職務経歴・保有スキルを見極めたうえで届くスカウトも含まれているため、より入社後のイメージを持ちやすいでしょう。

大手人材サービスならではの転職ノウハウにより、転職者の62.7%が年収アップに成功しています。
「今よりも待遇のよい会社を」、そんな思いから転職を検討している人にリクルートエージェントはマッチしやすいでしょう。

リクルートエージェントの特徴

doda

幅広い業種・職種・地域で豊富な求人。都市部だけでなく、地方でもテレワークできる仕事を見つけられる

dodaはすべての業種・職種において国内トップクラスの求人数を取り揃えており、テレワーク可の求人も約8,800件と豊富です。

dodaの特徴は「転職サイト」と「転職エージェント」、どちらの用途としても使えること。
たとえば担当エージェントに書類作成や面接対策などのサポートをもらいつつ、自身でも求人の検索・応募が可能なのです。

また、企業からのスカウトも活発なため、希望条件に合った求人に出会えたり、自身の市場価値を確かめることもできるでしょう。

ほかにもガイドに沿って職務経歴書が簡単に作成できる「レジュメビルダー」や、オンラインを中心に開催されている「転職フェア」など、転職活動をサポートしてくれるツールも豊富です。

dodaの特徴

ギークリー

IT・Web・ゲーム業界でテレワークの求人を探している人におすすめの転職エージェント

ギークリーはIT・Web業界に特化した転職サイトです。
業界の動向に詳しいエージェントが専門的なサポートをしてくれます。

スキル面で成長途上の人材に対しても積極的に支援を行っているため、業界未経験者でも安心してサポートを受けられるでしょう。

また、サポート年代範囲も20～40代まで幅広く対応しており、大手企業やメガベンチャー企業などのテレワーク可求人が約9,800件あります。

会社の規模に限らずなるべく幅広く転職先を検討したい人は、ギークリーを利用されてみてはいかがでしょうか。

ギークリーの特徴

Green

企業からのスカウトも多い。東京首都圏でテレワークできる仕事を探している人におすすめ

Greenは、主にIT業界やWEB業界の求人を中心に取り扱う転職サイトです。
保有求人のうち60%がIT業界・WEB業界の企業のもので、エンジニア・技術職、クリエイティブ職、そのほか企画・マーケティング職、営業職、サービス職（人材/店舗/医療）の求人も豊富です。

Greenは、企業の人事担当者によるスカウト活動も積極的に行われています。
Greenで転職が決まった人の約6割はなんと企業側からのスカウトによるものだといいます（※公式サイトより）。

また、企業の人事担当者より「まずはカジュアル面談にてお話ししませんか？」といったスカウトを受け取ることもあります。
通常の採用面接のような緊張感が無く、ラフな雰囲気でコミュニケーションを取れるため、企業の雰囲気や社風も十分に把握したうえで、自身にマッチした企業の選択肢も広げられるでしょう。

Greenの特徴

ここまでの内容を振り返っておきましょう。

テレワーク可の企業へ転職するには、通常の転職以上に「経験・スキル」が問われます。
そのうえで「内定をもらうこと」がゴールではなく、「入社後の人間関係構築」こそが重要なポイントでもあります。

以上のポイントを意識して転職活動を進めることで、テレワークを前提とした自分らしい働き方を実現しやすくなるはずです。

FAQ｜テレワーク可の転職でよくある質問

Q1）現在の日本のテレワーク実施率はどの程度ですか？最新のトレンドを教えてください。

総務省の「令和5年通信利用動向調査」によると、企業のテレワーク導入率は49.9％と、コロナ禍ピーク時の51.9％(令和3年)からやや低下しつつも、依然として約半数の企業が導入しています(出典：総務省 令和5年通信利用動向調査)。コロナ禍を経て、テレワークは一過性の働き方ではなく、定着フェーズに入ったといえるでしょう。

ただし、業種・規模による偏りは大きく、情報通信業ではテレワーク導入率が90％超に達する一方、運輸業・郵便業や宿泊業・飲食サービス業では10〜20％台にとどまります。職種特性上、現場での対応が必須となる業務はテレワーク化が難しいためです。本記事で紹介したIT・通信系、専門コンサル系の求人にテレワーク可が集中している傾向は、こうした統計データとも合致します。

また、コロナ禍を経て出社回帰の動きも一部企業で見られていますが、「フルリモート」から「ハイブリッド勤務」へ移行する形での定着が主流です。テレワーク可の求人を探す際は、「完全在宅」か「週○日出社」かをきちんと確認したうえで、自身の希望する働き方とマッチするかを見極めることが重要になります。

Q2）「フルリモート」と「ハイブリッド勤務」では、どちらが転職市場で多いですか？

現在の転職市場では、完全在宅(フルリモート)よりも、週数日出社のハイブリッド勤務が主流になりつつあります。パーソル総合研究所の「テレワークに関する調査」によると、テレワーク実施者のうち「ほぼ毎日テレワーク」とする割合は減少傾向にあり、「週1〜3日のテレワーク」とのハイブリッド型が増えています(出典：パーソル総合研究所 テレワークに関する調査)。

ハイブリッド勤務が主流化している背景には、企業側の「コミュニケーション不足によるチーム力低下や育成課題」への懸念があります。本記事の「人事や事務職などの管理業務」「Webディレクター」の項でも触れた通り、マネジメントや人材育成、顧客折衝が絡む業務ではフル在宅化のハードルが高い実情があります。

一方、エンジニア職や一部のクリエイティブ職では、依然としてフルリモート求人も多数存在します。求人を選ぶ際は「出社頻度」「出社時に求められる業務内容」を必ず確認し、住居選びや通勤コストの観点からも、自身のライフスタイルに合うかどうかを慎重に判断しましょう。

Q3）テレワークに向いている職種・向いていない職種の見極め方は？

テレワークに向く職種を見極めるには、「業務がPC・ネット環境で完結するか」「成果物を明確に評価できるか」「顧客や現場との対面接点がどれだけ必要か」の3つの観点が有効です。総務省の調査でも、テレワーク導入率が高いのは情報通信業・学術研究・専門技術サービス業など、PC作業中心の業種です(出典：総務省 令和5年通信利用動向調査)。

本記事で紹介したSE・プログラマ、インフラエンジニア、Webデザイナー、インサイドセールス、人事の採用業務、事務職などは、業務がデジタル完結しやすく、テレワークとの親和性が高い職種です。一方で、製造業の現場、医療・介護職、店舗販売、フィールドセールス、対面が前提のコンサルタントなどは、テレワーク比率を上げにくい職種といえます。

ただし同じ職種でも企業によって運用は大きく異なります。たとえば営業職でもインサイドセールスに特化した企業ならフル在宅が可能ですが、新規開拓型の企業では難しいです。職種名だけで判断せず、求人票の「業務内容」「使用ツール」「出社頻度」を細かく確認し、転職エージェントから実態をヒアリングするのが確実です。

Q4）面接時にテレワークの実態を確認したいとき、どのような質問をすればよいですか？

テレワークの実態を確認する際は、抽象的に「在宅勤務はできますか？」と聞くのではなく、具体的な運用や数字に踏み込んだ質問をするのが効果的です。たとえば「現在、配属予定の部署では週何日程度テレワークを実施されている方が多いですか？」「テレワーク中のコミュニケーションには、どのようなツール(Slack、Teams、Zoom等)を使われていますか？」といった質問が挙げられます。

また、本記事の「受け入れ体制」の項でも触れた通り、新入社員に対するオンボーディング体制を確認することも重要です。「入社後の研修はオンラインで完結しますか、それとも出社が必要ですか」「メンター制度や1on1ミーティングはありますか」「業務マニュアルはどの程度整備されていますか」といった質問により、入社後のキャッチアップのしやすさを推し量れます。

加えて、評価制度に関する確認も欠かせません。テレワークでは成果物ベースでの評価になりやすいため、「評価項目はどのように設定されていますか」「目標設定や進捗確認はどの頻度で行われますか」を確認することで、自身が成果を出しやすい環境かどうかの判断材料になります。dodaやリクルートエージェント等のエージェントを通じて事前情報を得ておくと、面接でより踏み込んだ質問が可能になります。

Q5）未経験からテレワーク可の職種を目指すには、どのような準備が必要ですか？

未経験からテレワーク可の職種を目指す場合、まず認識しておきたいのは、本記事でも繰り返し触れた通り「テレワーク可求人の多くは即戦力を想定している」という点です。そのため、未経験で挑戦するなら、まずは出社前提のポジションで実務経験を積み、その後テレワーク可の求人へ移るというステップを踏むのが現実的なルートとなります。

テレワークと相性の良いIT・Web系の職種を目指すなら、ProgateやUdemy等のオンライン学習サービスでプログラミング基礎を学んだり、ITパスポート・基本情報技術者試験等の資格取得に取り組むのが有効です。独学だけでなくスクールやポートフォリオ作成を通じて「成果物」を準備しておくと、書類選考の通過率が大きく変わります。インサイドセールスや人事採用業務といったビジネス系職種でも、自己管理力やテキストコミュニケーション能力を示せるエピソードを用意しておきましょう。

また、未経験者向け求人を多く扱うエージェント選びも重要です。本記事で紹介したギークリーはIT・Web未経験者にも対応しており、リクルートエージェントやdodaも幅広い職種で未経験歓迎求人を保有しています。複数のエージェントに登録し、自身の経歴で応募可能な求人を比較したうえで、最短ルートを設計するとよいでしょう。