外資系・グローバル企業に転職したい！未経験で外資系に転職するには

外資系企業の定義

まずは「外資系企業」とは何なのか、そもそもの定義を確認しておきましょう。

外資の原義は「外国資本」です。
つまり、株式を日本国外の企業によって一定以上保有されている会社のことを言います。「一定以上」と述べたように、必ずしも全ての株式を日本以外の国の企業が保有しているという意味ではありません。

何％以上を外国企業が保有していると外資系、といった明確な定義はありませんので、外資比率が割と多いという意味で外資「系」と呼ばれているのです。

たとえば、日本に駐在員事務所や支店を置いているのは外国企業であって、本来の意味での外資系企業ではありません。

また、外国に本社があっても株式の大半を日本の企業が保有しているのであれば、これも本来ならば外資系とは言えないことになります。

ただし実際には、外国人が日本で企業を設立した場合や、外国企業が日本企業と共同出資して会社を設立した場合、外国企業に日本企業が買収された場合など、広い意味で「外資系」という言葉が使われています。

代表的な外資系企業

外資系企業は日本企業に比べて成果に対してシビアである反面、やりがいや働きやすさ、収入といった面で多くの日本企業の上を行っている、というイメージを持っている人は少なくないでしょう。

このような外資系企業のイメージは、果たして実態に即しているのでしょうか。

以下にご紹介しますVORKERSによる「働き甲斐のある会社2019」においては、上位10位にランクインしている企業のうち、上位が外資系企業という結果になっています。

参考：働き甲斐のある会社ランキング(2019年)

※ ☆印の付いているところが外資系企業になります

出展：VORKERS

こうしてみると、「外資系企業＝働き甲斐のある会社」というイメージは、決して的外れなものではないことが分かります。

こうした代表的な外資系企業は働き甲斐の面でも定評があり、転職希望者が集まる人気企業でもあるのです。

外資系企業の人気の高さは先に述べた通りです。では、外資系企業に人気が集まるのはなぜなのでしょうか。

ここでは、外資系企業で働くことで得られやすい代表的なメリットを3つ挙げてみます。

もちろん、企業によって状況は異なるところがありますが、一般的に日本企業と比べてこうした傾向があると思っておいていいでしょう。

外資系で働きたいと思っている人は、志望動機の中にこれら3つのいずれかが入っていれば、外資系への転職を狙う動機として大きな間違いはないと言えます。

給与水準が高い

外資系企業の給与は、日本企業で働く同年代・同業種よりも高いと言われています。

給与水準が高めであるのは、そもそも報酬に対する考え方が日本企業とは違うためです。

日本企業の多くはかつて終身雇用を前提とした雇用体制になっていました。
現在でも、社員とその家族の生活を守るという考え方は、各種手当や福利厚生という形で根強く残っています。

これに対して外資系企業では、成果に対して報酬を支払うのが当たり前と考えられています。

そのぶん福利厚生は日本企業に比べて少なく、もともと給料に含まれているという考え方の報酬体系になっているのです。

また、優秀な人材を確保するために、成果を挙げられる人材に対してはインセンティブを上乗せして支払うこともめずらしくありません。

外資系の給与水準が高いのは、能力がある人のところに報酬が偏っているからなのです。

実力が評価されやすい

外資系企業では、担当する業務範囲が明確になっていることが多いのが特徴です。

日本企業は組織ありきの考え方であるため、チーム全体で成果を挙げることを求められています。

力量不足で十分な結果を出せない社員がいれば、チームの誰かが補っていく必要がありますし、退職などで欠員が生じた場合は誰かがその分の仕事を担当することになります。

これに対して外資系企業では役割ありきの考え方であり、個人個人が与えられた役割を果たし、成果を挙げることが求められています。

他人の仕事を好意で手伝ったとしても、「役割以外の余計な仕事はしなくていい」と言われるでしょう。欠員が生じた場合、代わりの人材が確保できるまでの間、そのポジションは空席のままです。

このように徹底した「役割ありき」の考え方のため、個人としていかに成果にコミットしたかが重要であり、実力を発揮しさえすれば評価されやすい環境と言えます。

外資系ならではの体験ができる（成長機会がある）

外資系企業が日本企業と大きく異なる点の1つとして、個人に与えられる裁量権が大きいことが挙げられます。

日本企業では決定権や決裁権は役付の管理者にのみ付与されており、実務担当者レベルには決定権が与えられないことがほとんどです。

会議の場などで情報共有のために現状を報告することはあっても、担当者が自分の判断に基づき、その場で何かを決定することは通常ありません。

ところが外資系企業では、担当者レベルに決定権を与えられ、自らの判断で業務を推進していくことがめずらしくありません。

事あるごとに上長に確認したり決裁を仰いだりする必要がないため、意思決定スピードが速く、自分の考えで仕事を推し進める体験ができます。

こうした成長機会があるのは外資系企業ならではと言えるでしょう。

外資系企業で働くに際しては、メリットだけでなくデメリットやリスクも存在します。

メリットの裏返しとしてのデメリットという面も多々あるため、代表的なデメリットやリスクを確認した上で、得られるメリットのほうが上回っていると思えるのであれば、外資系企業で働くことに向いているタイプと言えそうです。

ここでは、外資系企業で働く上での代表的なデメリット・リスクを3つ挙げてみます。リスクを把握できているかどうか、確認してみましょう。

良くも悪くも実力主義　「アップ オア アウト」の世界

コンサル業界では「アップ オア アウト」という言葉が広く知られています。「アップ」とは昇進のこと、「アウト」とは退職のことです。つまり、昇進できないのであれば出て行け、という意味になります。

近年では日本企業においても実力主義を導入する会社が出てきましたが、全体としてはまだまだ終身雇用を前提とした考え方から完全には脱却できていないと言えます。

その証拠に、万年係長、万年平社員といったように、昇進できなくても会社に残っていられる人が存在しています。

外資系企業は良くも悪くも実力主義の世界です。成果を出せれば高い報酬を期待できる反面、成果が挙げられなければ出て行くしかありません。

与えられた役割の中できちんと結果を出し、実力を発揮できるかどうか、十分に検討する必要があります。

福利厚生の充実度は日本企業と比べて低い

外資系企業では、福利厚生という考え方が基本的にありません。社員が豊かに暮らすための報酬は、そもそも給与に含まれているという考え方のため、相対的に日本企業よりも給与が高くなる傾向があるというわけです。

たとえば、家族手当が支給される日本企業であれば、結婚したり子どもが生まれたりすると規程通りに手当が支給されますので、実質的に給与が増えることになります。

ところが、外資系企業では結婚や出産といった個人的な事情に関わらず、仕事の成果によって評価されます。

ライフサイクルの変化に応じて報酬が変化しないことについて、「福利厚生が充実していない」と捉えるか、「実力で評価されるシンプルな仕組み」と捉えるかによって、外資系の報酬体系がメリットと映るかデメリットと映るかが分かれるはずです。

トップダウンの傾向が強い

外資系企業と聞くと、個人の自由が尊重される職場というイメージを持つ人は少なくないはずですが、実は意外とトップダウンの傾向が強いことをご存知でしょうか。

先に述べた通り、外資系では仕事の「役割ありき」で組織が成り立っています。これはマネージャークラスにおいても同様で、セクションの人事権を含む裁量をマネージャー個人が握っていることもめずらしくありません。

部下の昇進や降格、さらには解雇といった人事決定に関しても、マネージャーの権限が日本企業とは比較にならないほど大きいため、上司との関係には日本企業以上に気を遣う面があるのです。

トップダウンは日本の企業の悪い一面、と決めつけてしまわないように注意しましょう。外資系企業においては、よりいっそうトップダウンの傾向があると知っておくのは重要なことです。

外資系企業はメリット・デメリット共に色濃い。自身の適性を確認しておこう

外資系企業で働いた経験のない人が外資系へ転職する場合は、メリットとデメリットを正確に理解し、自身の適性に合っているのか確認しておくことが非常に重要です。

というのも、外資系企業には日系企業とは正反対とも言える特徴が数多く存在し、高収入やワークライフバランスといった外資系ならではのメリットを得やすい代わりに、前に述べた「アップ オア アウト」に代表されるようにリスクと紙一重だからです。

「外資系企業は給与が高水準」といった一般的なイメージは、外資系企業のひとつの側面を切り取ったものに過ぎません。

メリットとデメリットが両極端であることを知り、自分にとって本当に働きやすい環境なのかどうかを確認しておきましょう。

転職したい企業の事前調査はしっかり行っておこう

日系・外資系に関わらず、転職する上で企業研究は重要なプロセスです。

応募する企業のことを知らなければ、応募書類や面接の対策を立てられないだけでなく、入社後に「想像していた職場と違う」などということになりかねません。

外資系企業の場合、それに加えて日本へ進出してきた背景や理由に関しても重要なポイントとなります。

多くの外資系企業は日本法人を設立する形で日本へ進出してきます。
ただし、同じ日本法人の設立でも日本企業が外国の企業に買収されたケースと、海外企業と日系企業が共同出資して日本法人を設立したケースとでは、本社との力関係が異なる場合があります。

さらに、アメリカ資本なのかヨーロッパ資本なのか、といった違いによって、社風や文化が異なることもめずらしくありません。企業のWebサイトは日本語版だけでなく英語版も確認し、リサーチしておくようにしましょう。

英語は「ビジネス英語」レベルまでマスターしておいた方がベター

外資系企業に勤務するからには英語力が必要、と思われがちですが、実際には担当する業務やポジションによって、英語が必須の場合と「話せればベター」程度の場合があります。

国外とのやりとりが日常的に発生するのであればビジネスレベルの英語力が求められますし、近い将来海外勤務の可能性が高いようであればネイティブレベルの英語力が必要とされます。
希望する業務の種類によって、求められる英語力のレベルは異なると言えるでしょう。

概して言えば、外資系企業を志望する以上はビジネス英語レベルまでマスターしておいたほうがベターと言えます。

英語力を判断する基準として、よくTOEICのスコアが目安にされることがあります。
メールや電話による簡単なやりとりであれば700点程度、会議や打ち合わせといった複雑なやりとりは800点程度が目安となりますが、TOEICのスコアが高いからといって英語が話せるとは限りませんので、あくまで目安ととらえておきましょう。

外資系企業の転職に強い転職エージェントを活用しよう

外資系企業で働いた経験のない人が外資へ転職するにあたっては、転職エージェントを活用することをおすすめします。

自力で求人を検索して応募することもできなくはありませんが、転職エージェントを通じてのみ募集をかけている外資系企業も多く、中には非公開求人のみ出しているケースもあります。

このように転職エージェントを活用しなければアクセスできない求人が少なくありませんので、転職エージェントを利用しない手はないのです。

また、日系企業と外資系企業とでは企業文化や評価に対する考え方が大きく異なりますので、日系企業の延長線上で転職のアドバイスをするのが難しい面があります。

転職エージェントの中でも、外資系企業への転職を得意とする会社を利用するようにしましょう。

ここからは、未経験でありながら外資系企業へ、実際に転職された方々の体験談を一部抜粋して紹介します。

どのような思い・方針で行動されたのかがわかると、転職活動へのやる気・指針にもつながりますね。

「もっと自分のスキルを磨きたい！」食品メーカーから外資系物流会社へ。

マスコミ業界から、外資系キャリアアドバイザーへ。

派遣社員から外資系企業正社員へ華麗なる転身。

カルチャーギャップを、いかに「前向き」に受け入れられるか

外資系企業に転身した人たちの体験エピソードでは、どの方も転職後の新しい職場で「カルチャーギャップ」を感じていることが確認できます。

恐らく、当人たちはそこで少なからずの苦労もされたことでしょう。
ですが、体験談のなかにはそこまで苦労の大きさを感じるようなコメントは見当たりません。

察するに、体験をされた方々は外資系の仕事スタイルに違和感を持ちつつも、業務自体については一定の経験や適性を持って臨めていたため、そこまでの大変さを背負い込まずにやり過ごせたのでしょう。

外資系企業を目指す際は、まずは「異なる企業文化を前向きに受け入れようとするスタンス」と、そして「目指す企業での、業務に対する適性を見極めること」、この2点がとても重要になります。

一方で、「適性の見極め」については個人ではなかなか確認しきれないこともあると思います。
その際は、次章で紹介する転職エージェントを利用して、応募する企業の情報および自身とのマッチングについて相談してみることをおすすめします。

転職エージェントは過去の転職支援実績をもとに、あなたにマッチする企業を一緒に探してくれるでしょう。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは世界8カ国に拠点を置くグローバルな転職エージェントです。

国内での求人に留まらず、シンガポールや香港のアジア統括本社から日本支社の人材募集依頼が来ることもあります。グローバル企業での海外勤務や国内支社での勤務を狙いたい人であれば、JACリクルートメントはぜひとも登録しておいていただきたい転職エージェントの1つです。

また、在籍コンサルタントは人材業界の中でもベテラン勢が多く、これまでの豊富な転職支援実績をもとにキャリアコンサルティングを実施してもらえます。

リクルートエージェントやdodaといった大手総合型エージェントと比べると求人数は少なめですが、その分一つ一つの求人の質は高いです。
じっくり中長期で利用したい転職エージェントです。

JACリクルートメントの特徴

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループによるハイキャリア層に特化した転職サイトです。

リクルートダイレクトスカウトの大きな特徴の1つに、在籍ヘッドハンターのデータベースを登録者が閲覧でき、どの担当者が良いか、自分で指名できる点が挙げられます。

外資系企業へ転職希望者を送り出してきた実績が十分にあるヘッドハンターを指名することで、転職の成功率を高られるというわけです。

また、リクルートダイレクトスカウトが保有している求人の中には、経営幹部クラスやエキスパート職の求人が豊富であることも特徴的です。

マネジメント経験や専門的なスキルを発揮して転職先で活躍したい人は、リクルートダイレクトスカウトでさらなるキャリアアップを狙ってみるといいでしょう。

リクルートダイレクトスカウトの特徴

リクルートエージェント

リクルートエージェントは国内No1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

とくに活用したい支援ツールは、企業の特徴から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」です。
外資系企業のネットで公開されていないものも多いため、レポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの実績をもとに外資系・グローバル企業への転職に関する有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェント登録後に無料で活用できる、職務経歴書を自動で作成できる「職務経歴書エディタ」や無料の「面接力向上セミナー」のサービスもおすすめです。

リクルートエージェントの特徴

doda（デューダ）

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
保有求人は20万件以上（※2023年8月時点、非公開求人を含む）、都市部だけでなく地方での転職支援にも強いです。

dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。
「まずは自分でじっくり求人チェックしたい」という方は転職サイトのサービスを利用し、その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときにエージェントサービスを利用する、という使い方もできます。

また、dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのため企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

たとえば登録時に「外資系・グローバル企業での就労を希望してる」ことをレジュメにPRしておくことによって、希望条件に近しい企業からのスカウト・オファーが来る確率を高められます。

dodaの特徴

外資系企業への転職を検討している人は、外資の持つ「ハイリスク・ハイリターン」の側面を少なからず意識しているはずです。

この他にも、たとえば外資系は意外と人間関係に気を遣う職場が多く、特に上司との関係はシビアであるといった実情を知っておく必要があります。

「外資系はドライな個人プレーの世界」といったステレオタイプのイメージを持ったまま転職すると、思わぬところでミスマッチが生じる可能性があるからです。

外資系企業は日系企業にはない成長機会を与えてくれるなど、ビジネスパーソンにとって魅力も多い職場です。外資系のメリットとデメリットをしっかりと理解し、転職活動にのぞむようにしましょう。