大阪で働くメリット・デメリットと、転職時に押えておきたいポイント3点

大阪は、東京に次いで大手企業が多く、中途採用の求人数も豊富な地域です。

そのため、ほかの地方都市に比べると、転職先は見つけやすいといわれています。

しかし、大阪への移住を伴う転職を実現する際には、メリットもデメリットもあることを忘れてはいけません。

そこで、大阪で転職する際に考えられるメリットとデメリットについて、整理しておきましょう。

それぞれ、順を追って見ていきましょう。

メリット１　中途採用の求人数が多い

西日本の経済の中心ともいえる大阪には、数多くの企業が集中しています。

大阪に本社を置く企業も多く、中途採用の求人がたくさんあります。

例えば転職サイト「doda」の公開求人では、大阪の求人数は約2.7万件あり、東京に次いで全国2位となっています（2024年3月現在）。

業種も幅広く、とくにIT・通信業界、建設・プラント・不動産業界、人材サービス・アウトソーシング業界、インターネット・広告・メディア業界の求人が豊富です。

大阪府の求人傾向についても知っておこう

先にお伝えした通り、大阪市に本社を置く企業はたくさんあります。

具体例をあげると、関西電力や積水ハウス、ダイワハウス、江崎グリコ、沢井製薬などです。

そうした背景もあり、大阪で中途採用をしている職種も多岐にわたります。

企画営業やルートセールスをはじめ、カウンターセールス、販売など、営業・接客サービスの求人が多いです。

また、大阪に本社を置く企業では総務や経理、人事など事務職の求人も多くみられます。

募集をしている企業の業種も、不動産や通信、運送、証券、飲食とさまざまです。

さらに、パナソニックやサントリー、積水ハウスなどでは技術職を、武田薬品工業ではMRを、関西国際空港や大阪国際空港では外国語が話せるスタッフを募集していることがよくあります。

大阪への転職を検討する際は、事前に自分が希望する業種や職種の求人を転職サイトなどでチェックしておくとよいでしょう。

メリット２　転職で年収アップできる可能性が高い

福岡県の平均賃金は約33万円、全国平均の約31万円と比べて2万円ほど高めです（厚生労働省「令和3年賃金構造基本調査結果」より）。

参考：全都道府県の平均賃金比較

引用元：厚生労働省「令和3年賃金構造基本調査結果」　※グラフは弊社作成

このため、ほかの地方都市から大阪に転職する場合、同じ業種や職種であれば年収アップにつながる可能性が高いです。

メリット３　移動のための公共交通機関が充実している

東京から、あるいは地方都市から大阪に移住した人が驚くものの一つに、公共交通機関の豊富さがあげられます。

大阪では電車はもちろん、バスなどの公共交通機関が充実しており、午前0時を過ぎても終電がある路線が豊富です。

運行本数も多いため、仕事やプライベートで移動する際にも電車を利用する人が多いです。

大阪市内に勤務する場合は、通勤ラッシュに巻き込まれることもありますが、東京ほどの乗車率ではありません。

県外へのアクセスも至便なので、移動はとても便利な街といえるでしょう。

メリット４　生活コストが安いので生活しやすい

大阪市の会社員の平均年収は全国平均より高いですが、生活コストは東京ほどかかりません。

その筆頭が家賃です。東京では1ルームでも8～10万円の家賃がかかりますが、大阪なら1LDKや2LDKを借りるのも難しくないのです。

独身の会社員が東京と同じレベルの1ルームで暮らすとなれば、確実に家賃が下がります。

その分、生活費や趣味にあてられる費用が増えるのです。

また、食費や雑貨なども東京より安いので、生活全般のコストを下げられるはずです。

家計にゆとりを持ちたいなら、東京より大阪の方がよいといえるでしょう。

メリットが数多くある大阪での就業ですが、デメリットとなりかねない面もあります。メリットの面だけでなく、デメリットも理解した上で転職や移住を検討することが大切です。

大阪で働く主なデメリットとして、次の３点が挙げられます。

デメリット１　最先端の情報が入るのは東京より遅い

大阪は、西日本の経済活動の拠点です。

ですが、日本という観点で見ると、経済活動の拠点はやはり東京です。

そのため、業界や起業などに関する情報は、東京より遅く入ってくる点は否めません。

というのも、最新情報は文字ではなく、口頭で広がるものだからです。

ネット社会だから常に情報は同じタイミングで入ると考える人も多いようですが、極秘情報であればあるほど、後には残らないように口頭で伝えられます。

企画や運営に最新情報が深く関連する職種の場合は、大阪より東京で働く方が有利な面が多いのが実情です。

デメリット２　大手企業やベンチャー企業の求人数は東京には及ばない

大阪に本社を置く企業もそうそうたる顔ぶれですが、西日本の経済の要であることから、設置されている支社の規模が大きいことも、特徴の一つといえるでしょう。

ですが、会社数やその規模で比較すると、やはり東京が上回っています。

そして、新たなビジネスに挑戦するベンチャー企業の数も、圧倒的に東京が上回っています。

ビジネスの最先端で仕事をしたいと考える場合、やはり大阪より東京の方がチャンスをつかみやすい現状があります。

何より、大阪より企業数が多い東京は比例して求人も豊富で、転職活動を進めやすいといえます。

デメリット３　地方都市と比べると生活費は高くなる

東京から大阪への移住であれば、生活コストが下がるのが基本です。

ですが、地方都市から大阪に移住する場合は、家賃や食料品、雑貨などの値段が高いと感じる人が多いのも事実です。

地方都市からの転職であれば、年収アップするケースが多いとは思いますが、生活コストが上がることを考えると一概によいこととはいえません。

とはいえ、大阪市内ではなく、府内のほかの市あるいは兵庫県や京都府、奈良県、和歌山県、滋賀県から通勤している人もいます。

通勤時間は長くなりますが、その分生活コストは下がるので、転職にあたって検討してみることをおすすめします。

参考：消費者物価地域差指数（全国平均＝100）

※総務省「小売物価統計調査（構造編）2020年（令和2年）結果」より抜粋

デメリット４　大阪独特の文化になじめない人もいる

大阪には、東京にはないノリと笑いの文化があります。

そのため、日常のコミュニケーションのなかでも、一見お互いを貶めているように感じるやりとりが、笑いとして成立する場面が見られるようです。

東京あるいは地方から転職した人のなかには、そうした大阪特有の文化になじめない人もいるといいます。

また、仕事の人間関係も「義理」「人情」「浪花節」という文化が残っており、濃密な人間関係を求められるケースも少なくありません。

公私を明確に分けようとすることで、職場の人間関係にヒビが入ることもあるので、コミュニティのなかで生活していく覚悟がないと、心身ともに疲弊する可能性があることを覚えておきましょう。

転職活動は準備が重要です。しっかりとした準備を整えておけば、いざ転職活動が始まってからスムーズに事が運ぶだけでなく、不測の事態にも対応しやすくなります。

後悔のない転職を果たすためにも、できることはすぐに取り入れてみてくださいね。

事前準備はしっかりしておこう

遠方から大阪府への転職・移住を検討している人は、事前のスケジューリングがとても大切です。

通常、Uターン・Iターン転職には、おおよそ6ヵ月前後の期間がかかるといいます。

どのようなプロセスがあるかについて、詳しく見てみましょう。

※カッコ内の期間は、各プロセスにかかる期間目安です。状況によって変動しますのでご注意ください。また、①～③および④と⑤は並行して進めることが多いです。

流れ	説明
①情報収集	以下について情報収集を行います。 移住先で自分が求める仕事があるかどうかの確認 移住先の地域情報（交通手段、家賃相場、周辺環境など） 利用する転職サービス（転職エージェント）の検討
②スケジューリング	以下について大よそのスケジュールを立てておきます。 事前準備（情報収集、自己分析、キャリアの棚卸し、職歴書作成など） 求人の応募と面接 内定承諾後の、移転先の住居探し 現職での退職届、業務引き継ぎ 引っ越し 「移転先の住居探し」と「業務引き継ぎ」は並行して行われることが多いです。
③求人の応募と面接	転職活動を本格的に開始します。 通常の転職活動同様に、以下の流れに沿って進めます。 求人の応募（履歴書・職務経歴書の作成と提出） 面接（企業によって回数は異なります） 最終面接 内定の承諾 最近ではUターン転職・Iターン転職向けにオンライン面接を実施している企業が多くなりましたが、現地での対面面接を求める企業も少なくありません（特に最終面接では現地対面とする企業は多いです）。 現地への往復が多くなると負担も増えますので、応募企業に対してオンライン面接が可能かの確認をする、現地面接の日は複数の面接ができるように調整するなどの対処を意識すると良いでしょう。
④移転先の住居探し	移転先の住居探しを行います。 賃貸の場合は大よそ２～３ヵ月ほどの期間となることが多いですが、新居購入や買い替えの場合は更に期間がかかります。 また、この間も内覧などで現地への往復が数回発生することが見込まれます。
⑤現職での退職届、業務引き継ぎ	上司への退職の申し出、退職願・退職届の提出、業務引き継ぎ、そのほか有給消化の期間を持ちます。※多くの場合、④移転先の住居探しと並行して行います。 おおよそ１～2ヵ月の期間となることが多いです。
⑥引っ越し	大阪府への移転をします。

また、大阪府でどんな生活を送りたいのか、仕事はどんな職種を希望するのか、希望の年収などと、自分の今までの経歴やスキルなどを照らし合わせてこれからのキャリアプランを検討する時間も必要でしょう。

これまでのキャリアを振り返り、そして大阪の地で実現したいキャリアプランを立てることで企業へのアピールポイントがはっきりし、面接でしっかり自己アピールをすることもできるようになります。

大阪への移住という大きなできごとの前に一度、職歴や自分のスキルを振り返ってみましょう。

大阪府内の移住・定住支援制度を活用しよう

大阪府では他県から移住する人向けに、市町村ごとに移住・定住支援制度が設けられています（とくに都市部から離れた市町村で多く見られます）。

たとえば羽曳野市でしたら、定住支援として以下のサービスがあります（2024年3月現在）。

移住する市町村が決まったら、その地域での移住・定住支援制度はぜひチェックしておきましょう。

大阪府ホームページの「大阪府／定住促進の取り組み」で、各市町村の移住・定住支援の内容を確認できます。

転職サイト・エージェントは大阪府の転職支援に強いサービスを「複数」活用する

まずは、大阪府の求人を多く取り扱う転職サイト・エージェントを知っておきましょう。

大阪府で求人を多く取り扱う転職サイト・エージェント

　

サービス名	リクルートエージェント	doda	ワークポート	マイナビエージェント	リクルートダイレクトスカウト	パソナキャリア
メリット	求人数・支援実績 国内No1 支援ツール・セミナーが充実	豊富な求人・全職種カバー 企業からのスカウトが多い	未経験職種のサポートに強い エンジニア求人が豊富	20～30代の転職支援に強い 「無期限」で転職をサポート	実績豊富なヘッドハンター ヘッドハンターを指名できる	利用者の年収アップ率67.1% 府内に拠点 対面サポート〇
デメリット	活動ペースを急かすことも	提案の電話・メールが多い	求人は「質より量」傾向	ハイクラス求人は少なめ	急ぎの転職には不向き	大手サービスと比較すると求人は少なめ
大阪府求人数	約3.6万件	約2.7万件	約8,200件	約6,100件	約2.2万件	約3,100件
得意業界/職種	◎全業界	◎全業界	◎全業界	◎全業界	◎全業界	◎全業界
対象年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代
おすすめの人	転職を早く決めたい人	積極的に提案を受けたい人	未経験職種にジョブチェンジしたい人	書類添削・面接対策をしっかり行いたい人	ヘッドハンターの支援を受けたい人	丁寧な対面サポートを受けたい人
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

表内の求人数は2024年3月時点のものです。

地域限定で転職活動を進めるのであれば、利用する転職サービスは2社以上にしておくことをおすすめします。

転職サービスは各社に強みや長所があり、組み合わせて利用することでそれぞれの転職サービスの良いところを生かせる可能性が高くなるからです。

転職エージェントの場合、非公開求人を紹介してもらえることが大きなアドバンテージとなるわけですが、非公開ですので大阪の求人をどのぐらい紹介してもらえるかは利用してみるまで分からないことがほとんどです。

登録してみたら関東の求人ばかりだった、といったことがないよう、複数のサービスを利用することで保険をかけておくといった意味合いもあります。

また、転職エージェントのキャリアアドバイザーに「他社も利用中」であることを伝えることで、他社よりも早く求人を紹介して内定を獲得したいという競争心が働き、積極的に求人を紹介してもらえる確率を高める効果も期待できます。

今回は、大阪以外の西日本の地域からだけでなく、東京からの転職を考えている人に向けて、考えられるメリットやデメリット、就職活動するにあたってのポイントなどについて、お話ししました。

この記事を整理すると

という3つのポイントが見えてきます。

移住を伴う大阪への転職を成功させるためにも、信頼できる転職サービスを活用しながら、情報収集と自己分析をしっかり行い、キャリアにつながる選択をしてほしいと思っています。

少しでもこの記事が参考になれば幸いです。