Edtech（エドテック）企業への転職はおすすめ？将来性とおすすめの職種

Edtech（エドテック）とは、Education（教育）とtechnology（技術）を組み合わせた言葉です。

教育分野にテクノロジーを活用する業態の総称で、映像授業やオンライン英会話をはじめ、スマホアプリやWebサービスによる教育コンテンツの提供、さらには学校や学習塾での校務支援・学習管理といった領域まで、幅広い分野をカバーしています。

とくにここ数年はAIを活用した学習支援や、オンラインによる実教室を持たない学習指導といった新しい業態が注目されています。

従来も教育分野においてテクノロジーを活用する事例はありましたが、業務を支援・補佐する意味合いでPCなどが使われることがほとんどでした。

Edtechは積極的にテクノロジーを活用することにより、教育のあり方や学習指導の方法に大きな変化をもたらす可能性を秘めています。

テクノロジーが教育業界に大きな変化やインパクトをもたらしている点が、Edtechの大きな特徴といえるでしょう。

Edtechとeラーニングの違い

Edtechが注目される以前から、教育業界ではe-ラーニングと呼ばれる仕組みが広く利用されてきました。

教育コンテンツをオンラインで提供するという点では、e-ラーニングもEdtechに含まれると考えて差し支えないでしょう。

ただし、従来のe-ラーニングはコンテンツの提供が一方向のものが大半で、学習者は自習のための手段の1つとしてe-ラーニングを活用するのが一般的でした。

Edtechでは双方向のやりとりが実現できるようになりつつあり、リアルタイムで指導を受けたり、学習状況や習熟度を学習者ごとに詳しく把握したりといったことが可能になっているという違いがあります。

この背景には、ブロードバンドの浸透やクラウド技術の進歩が挙げられます。

学習者の行動がリアルタイムで反映される仕組みを実現するには、ひと昔前まで高度な技術が必要とされました。

近年ではこうした仕組みをより簡単に、かつ低コストで実現できるようになったことから、e-ラーニングの機能をさらに拡張した教育コンテンツの提供が可能になったと考えることができます。

前述の通り、教育業界においてテクノロジーを活用すること自体は従来から行われていました。

では、なぜ今Edtechが注目され、多くの企業がEdtechに参入しているのでしょうか。

実は、Edtechが注目される背景には教育業界において従来は解決が難しいとされてきた課題があります。Edtechはこれらの課題を解決できる有力な手段として期待されているのです。

Edtechによって解決が期待されている教育の課題として、主に次の3点が挙げられます。

教育格差の解消

教育関連の仕事に携わったことがある人は、教育格差という言葉を一度は耳にしたことがあるはずです。

教育格差とは、環境や経済力などによって教育を受けられる環境や教育の質に差が生じることを指しています。

顕著な例としては、都市部と地方で選択可能な学校や学習塾の種類の多さに開きがあったり、保護者の経済力によって子どもが受けられる民間教育の質に差が生じていたりすることなどが挙げられます。

Edtechによって教育コンテンツを従来よりも安価に提供することができるため、学習者はより手軽に、低価格で良質な教育サービスを利用することが可能となります。

また、PCやタブレット、スマートフォンの普及により、インターネットにつながる環境さえあれば住む場所に関わらず均一な教育サービスを受けることができるのです。

こうしたEdtechの特徴が、教育格差の解消に寄与することになると期待されています。

IT技術の革新に対応できるグローバル人材の育成

2020年度より、小学校において外国語（英語）が必修化されました。

この背景には、受験英語に偏りがちで実用性に欠けるといわれてきた日本の英語教育の抜本的な見直しがあります。

とくに近年では、IT技術の革新によって地理的な距離や国籍の違いを超え、グローバル規模で活躍する人材が世界で必要とされつつあります。

グローバル社会に適応できる人材の育成は、日本においても急務となっているのです。

「語学留学」という言い方があるように、外国語を習得するには現地で学ぶのが有力な手段といわれてきました。

日本国内に英会話スクールなども多数ありますが、外国人講師から対面で指導を受ける必要があったため、英語学習には一定のハードルがあると考えられてきた面があります。

Edtechの台頭により、海外の講師とオンラインでやりとりをしながら英語の学習を進めることは一般的になりつつあります。

このように、EdtechはIT技術の革新に対応できるグローバル人材を育成していく上で、大きな役割を果たすと期待されているのです。

教育現場での働き方・教え方の改善

少子高齢化に伴い、将来の社会を担う人材の育成に注目が集まっています。
一方で、教育現場に寄せられる期待は年々高まっており、教員への負担は相当な水準に達しているのも事実です。

民間教育においても、大学生が学習塾講師をアルバイト先として選ばないケースが増えるなど、講師不足が深刻化しつつあります。

近年の例では、新型コロナウイルス感染防止対策の一環として、休校中にオンライン授業を導入した自治体が多数みられたことも記憶に新しいでしょう。

教育現場は多くの課題を抱えており、解決が急務といわれているのです。

Edtechによって、高均一な学習サービスや学習コンテンツを提供することが可能になりつつあります。

一例として映像授業の活用は、講師不足に悩む学習塾業界において人材不足を解消するための有力な手段として注目されています。

また、学校現場においては教員の校務の負担を軽減する自動採点や成績管理といったサービスが台頭しています。

このように、Edtechは教育現場での働き方・教え方を改善する上で重要な役割を担っていく可能性があるのです。

ここまで見てきたように、Edtechは近年急速に注目を集め、新たなサービスが多数台頭しつつあります。

では、Edtech企業は転職先に選ぶ分野として有望といえるのでしょうか。Edtechの将来性を考える上で、次の2つの視点を持つことが重要です。

教育業界全体の動向

日本は今、急速に少子高齢化へと向かいつつあります。
2020年の出生率は1.34と、5年連続で前年を下回っている状況です。子どもの数が減っている以上、市場全体としては縮小傾向にあると言わざるを得ません。

一方で、少子化に伴い子ども1人にかける世帯あたりの教育費は増加傾向にあります。

その結果、教育業界全体の市場規模はほぼ横ばいの状態が続いており、新たな教育サービスが次々と登場する反面、淘汰されていくサービスもあるなど、業界内での盛衰が絶え間なく起きているのが実情です。

教育業界の変化と今後の予測

淘汰されていく教育サービスがみられる一方、新たなニーズを捉えた教育サービスも登場しています。

AIを活用して学習者の習熟度に合わせた出題を実現するサービスや、学習者間でノートを共有し相互学習を可能とするサービスなどもみられます。

このように、教育業界は多様化・細分化が進んでおり、今後も業界の再編が進んでいくと予測されます。
Edtechを軸とした新興企業をはじめ、Edtechによって業態そのものを大きく変革しようとしている企業にとっては、十分に将来性がある業界といえるでしょう。

引用元：スタディプラス株式会社

Edtechに参入する企業は、近年急速に数が増えています。
上図のようにEdtechにはさまざまな分野・領域があり、それぞれの領域で複数の企業が競合しています。

Edtechとひとくちに言っても事業領域は非常に幅広く、さまざまなアプローチが可能であることを知っておく必要があるでしょう。

Edtechの事業領域を大きく分けると、次の3つに分類できます。

この中でもとくに参入企業が多く、転職のチャンスが豊富にあるのはB to CおよびB to B領域です。

代表的な企業として、3社を例に挙げて事業内容やサービスの特徴を紹介します。

仮にEdtech企業へ転職するとしたら、具体的にどのような仕事に携わることになるのかイメージしておきましょう。

スタディプラス株式会社

学習管理アプリ「Studyplus」を提供している企業です。

学習記録をグラフなどで可視化することができるほか、同じ目標に向かって勉強している仲間とつながることができるSNS機能などを備えたサービスを提供しています。

個人向け（B to C）のStudyplusと、教育機関向け（B to B）のStudyplus for Schoolなどが代表的なサービスです。

2020年にはユーザー数が累計500万人を突破し、大学受験生のおよそ40%が利用しているサービスとして認知度が高まっています。

受験など目標に向けて勉強していくとき、目標に対する進捗状況や現在の達成度は、これまで自己管理するか学習塾・予備校のカリキュラムを目安にするしかありませんでした。

他の学習者がどのように学んでいるのかが確認でき、学習を進めていく上での目安や励みにできる点は、Edtechだからこそ実現できたユニークなサービスといえます。

参考：スタディプラス株式会社

ベネッセコーポレーション

「進研ゼミ」の運営会社として高い知名度を持つベネッセコーポレーションも、Edtech事業へと積極的に進出しています。

幼児から大人向けの教材まで幅広い教育サービスを提供してきた同社の強みを活かし、未就学児〜小学生を対象としたタブレット学習教材「チャレンジタッチ」を展開しています。

タブレット教材の強みとなる動画や自動採点の仕組みを取り入れ、学習塾に通わなくても子どもが自学自習できる機能を備えています。

子どもが勉強を続けていく上で、モチベーション管理は非常に重要な要素となります。

チャレンジタッチではクイズや占いといった日替わりのイベントを配信するなど、アプリを毎日開きたくなる仕組みを用意しています。

また、勉強した分だけ学習ゲームやアバターと交換できる機能も備えており、子どもが進んで勉強に取り組めるよう工夫が凝らされています。

子ども向けの教材を知り尽くした出版社ならではの機能といえるでしょう。

参考：ベネッセコーポレーション

株式会社レアジョブ

Skypeを利用し、フィリピン現地の講師とのマンツーマン英会話レッスンを早期から提供してきたことで知られる企業です。

2021年時点で累計会員数は80万人を突破し、6,000名以上の講師を擁するなど、オンライン英会話としてはトップクラスの規模となっています。

学校や学習塾はもちろんのこと、社員研修用に導入する企業も数多く見られます。

従来、英会話レッスンはスクールへの通学が必要なことが多く、時間や場所の制約を受けることがほとんどでした。

レアジョブはオンラインレッスンの強みを活かし、早朝6時から深夜1時までレッスンの予約が柔軟に行える仕組みになっています。

自分にとって都合のいい時間帯・場所でレッスンを受けられるようになったことは、Edtechによって教育サービスのあり方に大きな変化をもたらした好例といえるでしょう。

参考：株式会社レアジョブ

Edtech企業への転職に際して注意しておく点として「職種」が挙げられます。
目指すのがエンジニアかそれ以外の職種かによって、転職に向けて準備しておくべきポイントは異なるからです。そこで、転職活動の注意点を職種別に確認しておきましょう。

営業・マーケティング・企画としてEdtech企業に転職する場合

営業・マーケティング・企画といった職種でEdtech企業へ転職する場合、IT関連のスキルや教育業界での経験は必須ではありません。

むしろ、異業種で培ってきた知識・スキルを評価してもらうことができれば、未経験でも採用される可能性は十分にあります。

ただし、異業種からEdtech企業に転職するのであれば、業界研究や企業研究が非常に重要なポイントとなるでしょう。

入社後、具体的にどのような仕事に携わることになるのか、どういった能力を発揮することが期待されているのか、といった点を事前にリサーチしておく必要があります。

入社後に「イメージしていた仕事内容と違った」といった事態に陥らないためにも、業界研究・企業研究は入念に行っておくことが大切です。

営業・マーケティング・企画としてEdtech企業に転職する場合のおすすめ転職エージェント

　

サービス名	マイナビエージェント	doda	リクルートエージェント	パソナキャリア	type転職エージェント
メリット	幅広い求人紹介 書類添削・面接対策が手厚い	豊富な求人・全職種カバー 企業からのスカウトが多い	求人数・支援実績 国内No1 支援ツール・セミナーが充実	利用者の年収アップ率67.1% 全国都道府県に拠点がある	丁寧なサポート・面接通過率が高い 若手向けのIT/Web求人が豊富
デメリット	職種によっては求人数は少なめ	提案の電話・メールが多い	活動ペースを急かすことも	職種によっては求人数は少なめ	IT/Web業界以外の求人は少なめ
公開求人数	約5.7万件	約24万件	約38万件	約3.5万件	約1.0万件
得意業界/職種	◎全業界	◎全業界	◎全業界	◎全業界	◎全業界
対象年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	東京・神奈川・埼玉・千葉
おすすめの人	書類添削・面接対策をしっかり行いたい人	積極的な求人提案を受けたい人	スピーディに転職活動を進めたい人	丁寧な対面サポートを受けたい人	東京首都圏でIT・Web系の仕事を探している人
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

表内の求人数は2024年4月時点のものです。

エンジニアとしてEdtech企業に転職する場合

エンジニアとしてEdtech企業に転職する場合、前職までで携わってきた業種に関わらず活躍することは十分に可能です。

Edtech企業の多くがエンジニアを求めており、即戦力として力を発揮できる人材は引く手あまたとなるでしょう。Edtech企業や教育業界での経験以上に、開発経験やエンジニアとしてのスキルレベルが重視される点が大きな特徴です。

一方で、応募する企業の事業内容や業界全体への理解は十分に深めておく必要があります。

応募先企業での開発環境や使用言語もリサーチしておき、できるだけこれまでの経験業務と親和性の高い企業を選ぶのがポイントとなるでしょう。

また、教育業界への理解度や教育事業でやりたいことを面接で問われる可能性もありますので、「なぜEdtechに携わりたいのか」という部分をしっかりと固めておきましょう。

エンジニアとしてEdtech企業に転職する場合のおすすめ転職エージェント

　 　 　

対象エンジニア層	実務経験3年以上	実務経験3年以上	実務経験3年以上	実務経験3年以上	実務経験3年以上	実務経験3年以上	実務未経験～2年	実務未経験～2年	実務未経験～2年	実務未経験～2年
サービス名	レバテックキャリア	マイナビIT AGENT	リクルートエージェント	ギークリー	社内SE転職ナビ	マイビジョン	キャリアインデックス	ワークポート	doda	type転職エージェント
メリット	求人のマッチング率が高い 担当は全員エンジニア経験者	書類添削・面接対策が充実 優良企業やレア求人が豊富	国内No1のITエンジニア求人数 スピーディな対応。急ぎの転職に◎	コンシューマ系開発案件に強い 現役のエンジニアが転職をサポート	幅広いエンジニア職種ほかフリーランス案件の紹介も可能 IT業界に精通したコンサルタントが対応	未経験からITコンサルを目指せる 利用者の95%が年収アップ	ITエンジニア求人を横断検索 エージェントからのスカウトも	担当からの積極的な求人提案 未経験転職への支援に強い	企業からのスカウトが多い 常時3万件以上のエンジニア求人	マッチ度の高い求人を紹介してくれる 年収アップ率が高い
デメリット	未経験者向けの求人は少ない	求人は都市部に寄っている	担当者が活動や応募を急かすことも	地方の求人少なめ。拠点は東京のみ	地方の求人は少ない	コンサル業界以外の求人は少ない	求人案内メールが多く届く	求人は質よりも量を重視	提案の電話・メールが多い	地方の求人はやや少なめ
ITエンジニア の公開求人数	約2.5万件	約1.8万件	約8.9万件	約2.1万件	約4,000件	非公開	約20万件	約2.5万件	約5.4万件	約5,800件
特に多い エンジニア職種	プログラマー・SE全般、PL・PM	アプリケーションエンジニア、インフラエンジニア、社内SE、SE・PG、PM・PL	プログラマー・Webエンジニア、社内SE、製品開発・ASP、組込み・制御エンジニア、ITコンサル	プログラマー、SE、PL・PM、その他トレンド性の高い分野（エンタメ、ディープテック、SaaSなど）	アプリケーション(Web・モバイル)、IT企画・情報システム、サーバー(設計/構築・保守/運用)	ITコンサルタント など	Webエンジニア、インフラエンジニア、SE、PM、機械学習・AIエンジニア	SE・PG、PL・PM、インフラエンジニア、社内SE	Webエンジニア、インフラエンジニア、SE、PM、機械学習・AIエンジニア	SE・PG、PL・PM、インフラエンジニア、社内SE
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	東京・神奈川・埼玉・千葉
おすすめの人	キャリアアップ・年収アップを目指す人	書類添削・面接対策のサポートをしっかり受けたい人	なるべく早く転職したい人	エンタメ・BtoCの求人を多くチェックしたい人	社内SEへ転職したいSES/SI企業のITエンジニア	ITコンサルを目指す人	なるべく多くの求人を確認したい人	未経験分野にチャレンジしたい人	積極的にエンジニア求人をチェックしたい人	担当にじっくりサポートしてほしい人
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

表内の求人数は2024年4月時点のものです。

教育業界はIT化の推進がやや遅れている業界といわれることがあります。
とくに学校は公共性が高いことから、急激な変化に対して慎重になる傾向があるからです。

しかし、近年では文科省がGIGAスクール構想を提唱するなど、教育のIT化はまさに変革期を迎えています。Edtechは変わりゆく教育業界の象徴ともいえる動きの1つといえるでしょう。

今後も成長を見込めるEdtech企業への転職を検討している人は、ぜひ綿密なリサーチを行った上で、力を発揮できそうな転職先を見つけてください。

次なるキャリアを築いていく上で、Edtech業界は十分なやりがいと成長を見込めるステージとなるはずです。