転職時に「待遇がいい会社」を見つけるには？求人の探し方を解説

はじめに「そもそも給料はどのように決まるのか？」という根本的な部分から整理します。

従業員の給料はどのように決まっているのか、基礎的な仕組みを確認しておくことで、待遇がいい企業を探す際の手がかりになるはずです。

とくに「大企業＝高給」というイメージを元に求人を探そうとしている人は、次の点に十分留意しておく必要があるでしょう。

従業員に支払う給料は企業にとって「費用」

従業員の待遇がいい会社の特徴を挙げるとしたら、おそらく多くの人が「儲かっている会社」と答えるのではないでしょうか。しかし、給与水準を決定づけるのは必ずしも企業の収益とは限りません。

一般的に、企業が従業員に支払う給与は「利益」から分配されていると思われがちです。
実際には、売上から材料費や仕入額、諸経費といった諸々の費用を差し引いたものが利益として残ります。

このとき、従業員に支払う給与もまた「費用」として計上されているのです。
つまり、従業員に支払う給料は企業にとって「費用」であり、利益が分配されているわけではありません。

したがって、「会社は儲かっているはずなのに、従業員の給与は一向に上がらない」といった状況は十分に起こり得ます。「会社の利益が多い＝従業員が高給」とは限らない点に注意が必要です。

原則として1人あたり売上高を上回る給与は支払われない

売上と利益の関係を踏まえると、企業で支払われている給与を知る上でのヒントを得られます。
その根拠となるのは「1人あたり売上高」です。

会社全体の売上高を従業員数で割ったものを「1人あたり売上高」といいます。
たとえば、年間売上高が10億円の会社があると仮定します。この会社の従業員数が100人の場合、1人あたり売上高は1千万円です。

1人あたり売上高からコストを差し引いたものが利益となりますので、上の例では従業員1人あたり平均1千万円を超える給与は支払えないことになります。

たとえ大企業であっても、従業員数に見合った十分な売上が確保できていなければ、従業員に高い給与を支給し続けることは難しくなります。

原則として、1人あたり売上高を上回る給与を支払うのは企業にとって困難です。企業の売上高と従業員数が分かれば、平均給与の上限額を把握できるのです。

企業独自の賃金テーブルや考課制度にもとづいて給与が決定される

転職先での給与条件を決定づけるのは、その企業で定める給与規定です。
多くの企業には独自の賃金テーブルや考課制度がありますので、入社時の年齢や保有スキルを総合的に踏まえた上で、等級や号棒が決まるケースが多く見られます。

求人に掲載されている給与モデルや想定年収は、こうした給与規定にもとづいて算出されているケースがほとんどです。

また、内定承諾時に給与交渉をする場合も、等級を1つ上へ引き上げられるかどうか、提示された条件よりも高い号棒からスタートできるか、といったことが争点となります。

つまり、年収を決定づけるのは最終的に企業の経営方針といえます。そのため、年収が高い傾向がある企業の特徴や見分け方を知っておくことは、優良企業を探すにあたって非常に重要なポイントとなるのです。

待遇がいい会社を探す際、求人情報に記載された給与モデルだけを見て判断するのはリスクがあります。
求人には月給ベースでの条件のみ提示しているケースも多く、実際には好待遇の企業を見落としてしまう可能性があるからです。

そこで、従業員の年収が高い傾向がある企業の特徴をまとめました。次の条件に複数該当する企業であれば、高年収の可能性が考えられるでしょう。

特徴1：新卒初任給が高めに設定されている

中途採用の場合であっても、その会社が新卒を採用する場合の初任給を確認しておくことをおすすめします。

初任給はスタート時点での給与ですので、業務経験や実績を積んでいく中で給与がさらに上昇していく可能性があります。

新卒初任給は、各企業のホームページや就活サイトで調べられます。上場企業であれば『会社四季報』や『就活四季報』といった雑誌でも確認できますので、必ずチェックしておくことをおすすめします。

事例：KLab株式会社（オンラインゲーム開発）

オンラインゲーム開発を手掛けるKLabは、2021年6月末時点での正社員数が576名の東証一部上場企業です。

同社では学部卒者の初任給を30万円としています（総合職・固定残業30時間分を含む）。
技術職の場合はさらに初任給が高く、学部卒で32万円となっています。一般的な企業の新卒初任給と比べて高いことから、給与水準が全体的に高いと予想できるでしょう。

特徴2：各種手当が充実している

従業員の年収を決定づけるのは月給だけではありません。
企業が独自に支給する各種手当も含めて年収が決まりますので、各種手当が充実している企業を探すのも1つの考え方です。

とくに、住宅手当や家族手当といった毎月支給される手当は注目すべきポイントといえます。
所定の条件に該当していれば、実質的に給与が上乗せされることになり、年収を大きく押し上げる要因になり得るからです。

事例：株式会社VOYAGE GROUP（Webサービス開発）

VOYAGE GROUPでは、勤務地から2km圏内の賃貸住宅に居住する従業員を対象に、毎月5万円の家賃補助を支給しています。

会社所在地は東京都渋谷区のため、2km圏内で賃貸契約をするとなると家賃の負担も大きくなることが予想されます。

しかし、5万円の家賃補助を受け取れる上に、通勤時間の短縮につながるわけですから、待遇としては恵まれているといえるでしょう。
こうした職住近接を推進している企業を探すのも、年収が高い会社を探すコツといえます。

特徴3：賞与の支給水準が高い

年収ベースで考えたとき、賞与の支給水準が高い企業ほど年収が高くなりやすい傾向があります。
求人情報では「賞与支給実績：年間〇ヵ月」といった記載が見られることがありますので、必ずチェックしておきましょう。

賞与の支給回数や決算賞与の有無なども確認しておきたいポイントです。
企業によっては年3回以上の賞与支給や、業績好調の際には決算賞与で従業員に利益を還元している企業も見られます。賞与の支給水準は、年収を推測する上で重要な要素となるはずです。

事例：大本組（建設）

岡山県に本店を置く大本組は、建設業界の中でも業績好調な企業として知られています。

賞与は年2回支給されており、『東洋経済』の調査では年間の賞与支給額が366.8万円と、上場企業の中でもトップクラスです。

国内企業のボーナス1回あたりの支給額（中央値）が40万円前後であることを踏まえると、かなりの好待遇であることが分かります。

特徴4：営業利益率が高い

営業利益とは、売上から売上にかかるコストを差し引いたものを指します。売上高に対する営業利益の割合を表すのが営業利益率です。

前述の通り、コストには人件費も含まれています。営業利益率が高いということは、人件費を差し引いてもなお十分な利益を上げられており、企業としてのビジネスモデルや営業基盤がしっかりと整っていることを示しているのです。

一般的に、モノ・ヒトの移動が少ない業態はコストを抑えやすく、人件費にお金が回りやすい傾向があります。

事例：株式会社手間いらず（ソフトウェア開発）

宿泊予約サイトを一元化するシステム「手間いらず」を提供している企業です。

2021年6月時点での営業利益率は71.1%となっており、コストを抑えて利益を確保する経営を実現していることがうかがえます。
このように、ITサービス系の業種はモノ・ヒトの移動が少なく、高い営業利益を確保できるケースがあるのです。

特徴5：参入障壁が高い

たとえ優れたビジネスモデルを確立しても、参入障壁が低いビジネスであれば他社がすぐに参入してくるため、中長期的に売上を維持するのは困難になります。

一方、参入障壁が高くすぐには模倣できないビジネスの場合、中長期的な経営の見通しが立てやすいことから、従業員の給与も高い水準に設定しやすくなるのです。

参入障壁が高い産業としては、特殊な免許が必須とされる事業や高い知見・技術が必要な事業が挙げられます。

こうした産業は従事する社員にも高いレベルの知見やスキルを求める傾向がありますが、年収が高い仕事を探すのであれば検討する余地があるでしょう。

事例：株式会社南江堂（出版）

南江堂は医学書を刊行する出版社です。平均年収は1,000万円を超えており、出版業界の中でも高い水準を維持しています。

質の高い医学書を刊行し続けるには、医学に関する高い知見が求められます。
また、出版取次や医学界との信頼関係が必須となるため、他業態から新規参入するのは難しいのが実情です。

このように参入障壁の高い業態は安定経営につながりやすいことから、従業員の年収も高い傾向があります。

ここまで、待遇がいい会社の特徴や事例を紹介してきました。では、実際に転職活動を進めるにあたって、待遇がいい会社をどのように見分けたらいいのでしょうか。

待遇がいい会社を見分けるには、求人情報からは読み解けない面にも着目し、総合的に判断することが非常に重要です。とくに次に挙げるポイントは、待遇がいい会社を探す際に意識しておくことをおすすめします。

業績が好調な業種に属している企業を探す

採用後の年収を判断する際、企業ごとの給与条件に着目しがちです。しかし、より視野を広げて業界全体の動向にも目を向けると、待遇がいい企業を探す上で役立つ場合があります。

成長産業と呼ばれる業種は年々少なくなっています。
かつては高年収のイメージが強かった金融業界なども、FinTechの台頭により必ずしも好待遇が期待できなくなっているのが実情です。

このように、業績が好調な業種を探すには現時点での業績に加え、将来的に伸びていくことが予想される業種かどうかも重要な観点となります。

一例として、下記の業種は今後も伸びていくといわれています。

今後の業績が期待できる業界の一例

このように、将来的に伸びていく可能性が高い業種に絞って求人を探すことで、待遇がいい会社がみつかる確率を高められるのです。

応募者に高い専門性や希少なスキルを求めている企業を探す

人材価値には需要と供給の関係が大きく影響しています。
業務を担える人材が希少であればあるほど優秀な人材を確保することは難しく、企業としては人件費を投じて人材を確保する必要に迫られるはずです。

高い専門性や希少なスキルを保持しており、即戦力として活躍できる人材は好条件で採用される確率が高いでしょう。

たとえば、一定以上のプログラミングスキルを持つエンジニアは数多くいますが、機械学習エンジニアとなると十分なスキルや実績を持つ人材は一挙に少なくなるのです。

特定の分野で突出したスキルや実績がなくても、複数の職務経歴を掛け合わせることで希少性の高い人材になることは可能です。

一例として、エンジニアとしての開発経験がありつつ法人営業の経験もあれば、社外との折衝を一手に引き受ける技術職として活躍できる可能性があるでしょう。

過去数年間の業績が顕著に伸びている企業を探す

転職を希望する業種・職種がすでに決まっている場合は、業界の中でも過去数年間にわたり業績が顕著に伸びている企業を探すとよいでしょう。

業績が突出して伸びているということは、競合他社にはない強みや戦略を持っている可能性が高いと考えられます。

しかも、単年度ではなく数年間にわたって業績が伸び続けているようなら、同様のビジネスモデルを他社が追随できない状況が続いていると推察できます。

業績が伸びている企業は社内の雰囲気が明るく、従業員も意欲的に仕事に取り組んでいるケースが少なくありません。

自身の今後のキャリアを考える上でも、直近の業績が伸びているかどうかは重視すべきポイントといえるでしょう。

従業員への高還元を重視している企業を探す

同じような業績・売上規模の企業であっても、従業員の給与水準に差が開くことは決してめずらしくありません。

前に触れたように、従業員に支払う給与は企業にとって費用ですので、売上のうちどれだけの額を人件費に回すかは経営陣の判断しだいの面があるからです。

企業によっては、内部留保を蓄えることよりも従業員に積極的に還元していくことを重視しているケースが見られます。

こうした企業の方針は、企業ホームページで大々的に示されていることもあれば、経営者のインタビュー記事やSNSでの発言などに垣間見えることもあります。企業研究をする際には、複数の媒体をチェックすることが非常に重要です。

従業員への高還元を経営方針に掲げる企業は、従業員の意欲やエンゲージメントを高めることの重要性を熟知しており、人件費を中長期的な「投資」と捉えている可能性が高いと考えられます。

従業員としても、人を大切にする企業で働けることは大きなメリットとなるはずです。

年収アップを目指して転職先を探すのは決して悪いことではありません。同じ仕事に従事するのであれば、少しでも条件の良い職場を選びたいと考えるのは自然な心境でしょう。

ただし、年収アップを目指すあまり、他の観点を見落としてしまうとミスマッチの原因となりかねません。次に挙げる点は、年収アップを狙って求人を探す際に意識しておきましょう。

給与以外の条件・仕事内容にも目を向ける

転職活動は採用決定がゴールではありません。実際に入社してから活躍し続けることが重要になります。
たとえ年収の高い仕事に就けたとしても、興味の持てない仕事や自分に向いていない仕事を続けるのは苦痛に感じるでしょう。

高い年収を得ることを目指して転職先を探し始めると、つい給与条件や想定年収に目を向けがちです。

しかし、実際に働き始めてからどのような仕事に従事することになるのか、給与以外の条件や仕事内容にも着目することが重要です。

仕事内容の他にも、応募先企業に特有の文化や経営方針に共感できるかどうかも確認しておきましょう。
自分にとって働きやすい環境かどうかを重視することで長年にわたって仕事に従事でき、結果的に生涯賃金が多くなることもあり得るのです。

入社後に即戦力として活躍可能か慎重に見極める

入社時点で高い年収を提示する企業の多くは、中途採用者に対する要求が高いと考えられます。

好待遇に見合ったパフォーマンスを発揮できるかどうかは、年収を重視して転職先を探す際に必ず判断しておくべきポイントといえます。

一般的に、中途採用者に対しては新卒社員のような長期間の研修を実施することなく、即戦力として迎え入れるケースが多いはずです。

期待に応えられるだけのスキルや業務知識を持っていなければ、入社後にミスマッチが発覚することにもなりかねません。

求人情報に記載されている応募要件や必須スキルを確認するだけでなく、近年のプレスリリースを確認するなどして求められる能力・資質の仮説を立てておきましょう。

こうしたリサーチは、志望動機や入社後に挑戦したいことを面接でアピールする際にも役立ちます。

中長期的なキャリアプランの見通しを立てておく

「待遇のいい会社を探すこと」をゴールに設定してしまうと、これから自分はどのように働いていきたいのか、将来的に何を実現したいのかといった中長期の視点を見落としてしまいがちです。

好待遇の職場を探すからこそ、キャリアプランの見通しを立てておくことが非常に重要となるでしょう。

好待遇で人材を募集する企業ほど、年収が高いことを理由に志望する応募者を敬遠する傾向があります。

もちろん応募書類や面接で志望動機を伝える際には、年収以外の動機を伝える人が大半でしょう。
しかし、目前の給与条件が最大の魅力と感じていると、どうしても志望動機が薄いものになりがちです。採用担当者は、こうした応募者の本音を鋭く見抜いています。

中長期的なキャリアプランを熟考した上で応募することで、自身のキャリア形成にプラスとなるだけでなく、先々を見据えて仕事に従事したいと考えていることが伝わります。

年収や給与条件を重視する場合こそ、中長期的なキャリアプランの見通しを立てることの重要性が増すはずです。

モデル年収に惑わされず給与・賞与・手当の支給条件をリサーチする

求人にはモデル年収や月収例が記載されていることがあります。入社後の待遇を知る上での手がかりにはなりますが、モデル年収を鵜呑みにするのはリスクが高いといわざるを得ません。

たとえば月収の水準が高い企業であっても、賞与が支給されないのであれば、結果的に年収はさほど高くならないケースがあります。

また、一見すると手当が充実しているように見える企業も、扶養者の人数や年齢によって家族手当の支給が制限されていたり、住宅手当が居住エリアに応じて変動したりすることもあり得るのです。

企業としても、求人を出すからには多くの転職希望者に興味を持ってほしいと考えるため、可能な限り好条件でモデル年収を提示している可能性があります。

モデル年収だけで待遇を判断するのではなく、企業ホームページや複数の求人媒体をチェックして、できるだけ多くの情報を収集しましょう。

収集できる情報量に限度がある場合は、転職エージェントを活用してより精度の高い情報を得ることをおすすめします。

ここまで、待遇のいい会社の特徴および企業を見分ける方法についてお伝えしました。
「こうした調査を、自分一人で進めるのはなかなか大変そう…」と感じた人は、以下に紹介する支援実績の豊富な転職エージェントを活用するとよいでしょう。

転職エージェントでは、それぞれ求人企業の詳細情報を把握しており、ここまで紹介したようなポイントに合致する企業かどうかを把握していることが多いです。

尚、どの転職エージェントも「あなたの関心を持っている企業について熟知している」とは限りません。
可能な限り2社～3社のサービスに登録しておき、より詳しくアドバイスしてもらえる担当を見つけたらそちらに利用を絞っていくと良いでしょう。

ワークポート

ワークポートは、国内に44の拠点を持つ運営20年の大手転職エージェントです。
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「転職活動をエージェントから力強くプッシュしてほしい」というニーズのある人におすすめのエージェントです。

ワークポートの特徴

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マイナビエージェントの担当領域一覧

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リクルートエージェントは、「保有求人の数」と「転職成約実績」の2つにおいて国内でNo.1を誇る転職エージェントです。

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働く企業によって、給与条件や年収が大きく異なることはめずらしくありません。仕事に取り組むのであれば、できるだけ条件の良い企業を探したいと転職者が考えるのは当然のことといえるでしょう。

ただし今回解説してきた通り、待遇がいい会社を見分けるにあたって注意しておくべき点や知っておくべきポイントが複数あります。

求人に書かれた年収などの諸条件だけを見て応募先を決定するリスクを理解しておく必要があるでしょう。

待遇がいい会社を見分けるコツをつかむことにより、求人検索の効率が高まるだけでなく、隠れた優良企業を見つけることにもつながります。

ぜひ待遇がいい会社を見分けるコツをつかんで、理想の条件を実現する転職活動へとつなげてください。