【職務経歴書テンプレ・見本付き】職務経歴書の正しい活用方法と書き方！

はじめに、「職務経歴書」とは何か、企業は職務経歴書をどのような目的で活用するのかについて確認していきましょう。現代の転職活動では、職務経歴書はオンラインで提出されることが多く、採用担当者は内容をシステム上で検索したり、データベースを通じて閲覧します。そのため、読みやすさやキーワードの工夫がこれまで以上に重要になっています。

職務経歴書の目的は、端的に言うと「応募先の企業に『転職後における自身の仕事ぶり』をイメージしてもらうこと」です。あなたが入社後にどのように貢献できるかを具体的に伝えるための資料であり、単なる履歴書のコピーではありません。

職務経歴書を単なる手続き上の書類と解釈してしまうと、当然ながら出来上がった書類は企業が求めるものとはギャップが生じてしまいます。現在はAIやデータ分析を活用する企業が増え、ビズリーチの調査でも「生成AI」「LLM」「マネジメントスキル」などの検索キーワードが急増していることが報告されています。
求人票に沿ったキーワードやスキルを盛り込み、あなたの強みが伝わるように工夫しましょう。

まずは職務経歴書を作成するうえで、その「目的」を見誤らないように注意すべきです。企業が何を知りたいのか、自分の経験や能力がどう貢献できるのかを意識することが大切です。

職務経歴書と履歴書は、目的も内容も異なる

冒頭でお話した通り、職務経歴書は「履歴書の詳しい版」ではありません。それぞれ役割が異なるため、別々に用意するのが一般的です。

履歴書は、応募者の基本的な情報を客観的な事実として伝える書類です。名前・住所・学歴・職歴・取得資格などを記載し、JIS規格のフォーマットを使用することが多く、企業は正式な人事情報として保管します。

一方、職務経歴書は、携わった業務や実績、強みや志望動機などを具体的なエピソードとともに記載する自己PR資料です。
フォーマットは自由であり、編年体形式・逆編年体形式・キャリア形式など自分に合った形式を選べます。
最近はPDFやWord形式のデジタルデータでの提出が主流で、ATS（応募者管理システム）に読み込まれることを前提として作成されます。

履歴書には決められた型がありますが、職務経歴書は自由度が高い分、内容の工夫次第で印象が大きく変わります。応募者の立場から考えると、職務経歴書は面接前と面接中に自分を売り込むための最良のプレゼン資料と言えます。目的や考え方が根本的に違うことを理解し、それぞれの書類を適切に準備しましょう。

企業側は、あなたの「職務経歴書」を読んで、ここを知ろうとする。

職務経歴書を読みながら、企業の人事担当者は「この人を採用した場合、どのような活躍が期待できるか」を頭の中でシミュレーションします。その際、経験してきた業務内容の詳細や持っている資格・スキルに高い関心が寄せられます。

AIやデータ分析の活用が進む中、生成AIやLLM、大規模プロジェクトのマネジメント、クラウドやネットワーク構築、法務・M&A、海外事業などの分野でどのような経験や強みを持っているかは特に注目されます。人柄がどんなに優れていても、経験やスキルが不足している場合は即戦力として活躍することが難しいからです。

そのため、自分が経験してきた仕事の内容が端的に伝わるよう、十分に工夫して記載することが求められます。
業界内でしか通じない用語を羅列したり、略称だけで説明したりすると、採用担当者にとって伝わりにくい職務経歴書になってしまうかもしれません。
リモートワークやオンライン会議でのチームマネジメント経験、AIツールの導入による改善実績なども、誰にでも分かる言葉で説明しましょう。

さらに、仕事に対してどのような姿勢や考え方で取り組んできたのかも重要です。過去の経験を通じて学んだことや成長の過程を振り返り、今後何をしたいと考えているのか（Will）、どのようなスキル・強みを持っているのか（Can）、何を成し遂げるべきだと考えているのか（Must）を明確に伝えましょう。数字や具体的なエピソードを交えることで、読み手が臨場感を持ってイメージしやすくなります。

参考文献：
・株式会社ビズリーチ：ビズリーチ、「2024レジュメ検索トレンド」を発表
・厚生労働省：職務経歴書の作り方
・マイナビ転職：履歴書と職務経歴書の違いとは？両方提出が必要？役割や作成の基本ルール

新卒採用のときに「自己分析をやっておくべき」と言われた記憶がある方も多いでしょう。

実は、転職活動に向けた職務経歴書の作成においても、自己分析はとても重要なプロセスです。ジョブ型雇用の浸透や生成AIの活用が進む現在、採用担当者はレジュメを検索して即戦力を探しています。自分の経験や強みを把握し、応募企業のニーズに合ったキーワードを盛り込むことが必要です。

ただし、就活時代の自己分析が「エントリーシートに書く内容を明確にするため」だったのに対し、転職活動の自己分析は志望する企業や職種に照準を合わせて行います。生成AIやプロジェクトマネジメント、ネットワーク／クラウド、法務・M&A、海外ビジネスなど、今後のキャリアに必要なスキルを見極め、自分の経験と照らし合わせることが大切です。

最近ではAIツールを活用した自己分析も注目されています。例えば、Warisが提供する「職務経歴書AI分析」は、職務経歴書をアップロードするだけで、AIが経歴を200～300文字に要約し、強みを5～10個抽出し、改善提案まで提示してくれます。
こうしたツールを利用することで、客観的な視点から自分の魅力を再発見しやすくなります。

転職活動における自己分析の進め方を見ていきましょう。

なぜ職務経歴書に自己分析が必要なのか

中途採用者として企業に応募する人は、すでに何らかの職歴を持っています。その仕事は応募者にとって「毎日やっていること」であり、「当たり前の仕事」です。同じ会社に勤め続けている限り、社内の同僚や上司に自分の担当業務を詳しく説明することはあまりありません。

しかし転職活動では、あなたの働きぶりを知らない採用担当者に対し、短い時間で実績や経験をアピールする必要があります。このとき、普段は意識していない作業やプロジェクトが、実は応募先企業が求めるスキルであることも少なくありません。

だからこそ、自分の経験してきた仕事を客観視し、初対面の相手に伝えるべきこと・伝える順序・特に印象づけるべきポイントを整理しておくことが重要です。最近はAIが客観的な強みを抽出してくれるサービスもあり、Warisの「職務経歴書AI分析」では強みの抽出やキャリアリスクの分析まで行ってくれます。

自己分析をきちんと行っておくことで、自分がやりたいこと、得意なこと、人の役に立てることを見つめ直し、自分にとって理想的な転職条件を明確にすることができます。自分の経験やスキルを言語化し、最新の求人トレンドに照らして整理しておけば、言葉に厚みが生まれ、面接での説得力も増します。

誰でもできる！職務経歴作成前の自己分析の進め方

職務経歴書を作成する際、陥りがちな落とし穴の1つが「自分には何ができるのか」から考え始めてしまうことです。確かに職務経歴書にはスキルや業務経験を記載しますが、「これまで経験してきた仕事の範囲内」でしか転職先を探せないわけではありません。

「何ができるのか（Can）」からスタートする自己分析は、転職先の選択肢を極端に狭めてしまうリスクがあります。

そこで有効になってくるのが、Canの前にWill（やってみたいこと）を書き出す方法です。転職を検討する以上、現状を変えたいという気持ちがあるはず。「今の職場や職種に縛られず、やりたいことを自由にできるとしたら」という発想で、仕事を通じて実現したいこと、学びたいこと、挑戦したいことを次々と書き出してみましょう。

その中から、自分ができること（Can）を絞り込み、さらに「やるべきこと・達成すべきこと」（Must）へとブラッシュアップしていくことで、例えば「現状では経験が足りないが、今後学んで習得したいAI技術」や「プロジェクトマネジメントのスキルを身につけたい」といった具体的な項目が見えてきます。
WarisのAI分析や他のAIツールを活用すると、職務経歴書の要約や強みの抽出が自動で行われるので、客観的な視点から自己分析を深める助けになるでしょう。

編年体形式とキャリア形式のどちらを選ぶべきか

職務経歴書の書き方として、大きく分けて「編年体形式」と「キャリア形式」の2パターンがあります。

編年体形式は、これまで所属・経験してきた業務を時系列で記載する形式です。
1社で部署異動が多かった人、特定のスキルというよりキャリア全般をアピールしたい人、管理職経験者など昇進した実績がある人は、編年体形式で作成するとまとめやすいはずです。

キャリア形式は、どのような業務経験を積んできたか、に着目してまとめる形式です。
転職したことがあり、複数社にまたがってスキルアップしてきた人、特定のスキルをクローズアップして伝えたい人、転職やジョブローテーションで異なるタイプの職種をいくつか経験した人は、キャリア形式で作成するとまとめやすいはずです。

編年体形式とキャリア形式のどちらで作成すべきなのか迷ったときは、まずは編年体形式で作り始めてみるといいでしょう。

時系列で職務経歴をまとめてみて、スキルや経験をもっと深掘りしてアピールしたいと感じたら、キャリア形式へ変更していくとスムーズに作成できます。

最もアピールすべき／アピールしやすいことは何か

職務経歴書を作成する際、「必要事項を埋める」という感覚で作成してしまう人がいますが、非常にもったいないことです。

職務経歴書を読む相手は上から順に目を通していきますので、必然的に冒頭で興味を惹かれる内容が書かれている職務経歴書を熱心に読むはずなのです。

アピールすべき／アピールしやすい内容が冒頭に書かれており、中盤で詳細が示され、最後に自己PRで締めくくられる、といった首尾一貫した職務経歴書を作成するためには、部分的に埋めていくのではなく、全体の構成をしっかりと考えておく必要があります。

職務経歴書全体の構成を考える上で重要になってくるのが、「最もアピールすべき」ポイントを絞っておくことです。アピールすべきポイントが定まっていれば、何をどのように伝えるべきかの優先順位も決めやすくなっていきます。

もしアピールすべきポイントが決めにくいようなら、「アピールしやすいポイント」でもOKです。まずは職務経歴書全体を通じて「何を伝えたいのか」「アピールしたいことは何か」を絞り、職務経歴書に背骨を通しておくことが大切なのです。

「印象に残る職務経歴書」作成のポイント

初めて会う人にとって分かりやすい表現・用語になっているか

慣れた仕事をする場合にはあまり意識しないことですが、どの会社にも「組織内だから通用している用語」があります。これは会社ごとの方言のようなもので、同じ職種・業種だからといってどの会社でも使われている言葉でないケースがあるので注意が必要です。

まして異業種への転職を希望するのであれば、他業種の採用担当者は「あなたが当たり前だと感じている言葉」の半分以上を十分に理解できないか、意味を取り違えてしまう可能性が高いと考えておくべきでしょう。

初対面の人にとって分かりやすい表現かどうかをチェックする最も手軽な方法は、家族や他業種の友人など、身近な人に職務経歴書を見てもらうことです。

あなたのことをよく知っている家族や友人が、あなたの職務経歴書を読んで「分からないことがある」と言うのであれば、初対面の採用担当者にとっては相当難解である可能性が高いのです。

このように、職務経歴書は「あなたがよく知る自分の仕事」について書くため、第三者から見て伝わりやすいものになっているかどうか、自分では気づきにくいところがあります。社内用語、業界用語を多用してしまっていないか、客観的にチェックしておきましょう。

仕事を通じてスキルアップしてきたこと、人間的に成長したことが伝わるか

職務経歴書は、経験してきた業務の内容を淡々と並べるための書類ではありません。

仕事を通じてどのようなことを考えてきたのか、困難な状況や厳しい状況をどのように乗り越えてきたのか、その結果どういった成長を遂げたのか、といったことが伝わることが、本当の意味で「職務経歴を伝えた」ことだという点を念頭に置いて作成する必要があります。

あなたが経験してきたことを採用担当者が頭の中で再現できるようにするためには、エピソードをまじえて職務経歴詳細を伝えるのが近道です。

編年体形式、キャリア形式のどちらの場合であっても、職務内容に必ずアピールポイントを付け加え、「どのような困難があったか」「どのように考えたか」「どう乗り越えたか」「その結果どのような成長を実感したか」といったエピソードを含めるようにしましょう。

応募書類が無味乾燥な言葉の羅列ではなく、応募者の仕事に対する思いや熱量が感じられるとき、採用担当者の目にとまり「面接で会って話してみたい」という気持ちにさせることができるのです。

「この人物を採用するメリット」が伝わる自己PRになっているか

職務経歴書の最後に、自己PRを書くケースは非常に多く見られます。
もちろん、最後に意気込みを伝えるのはとても良いのですが、単に「自分にはこんな良いところがあります」「このようなスキルを持っています」とアピールするだけでは、採用担当者に十分に伝わる自己PRになっていない可能性があります。

職務経歴書に目を通している採用担当者は、常に「この人物を採用した場合、当社にどのようなメリットがあるか」を考えています。

よって、採用担当者にとって刺さる自己PRとは「私はこのようなことができる」「貴社にこのように貢献できる」「よって採用すべきだ」という内容なのですが、もちろんそのような直接的な書き方をするわけにはいきません。

そこで、同じ意味で別の表現を用いるようにします。それが「入社後にやってみたいこと」や「取り組みたいこと」です。
「入社後にやってみたいこと」や「貴社で取り組みたいこと」が、まさに募集企業側が求めている力だった場合、採用予定者の有力候補として名前が挙がる可能性が格段に高まるのです。

参考文献：
・リクナビNEXT：職務経歴書の書き方完全ガイド｜見本と職種別例文サンプル集（110種）
・厚生労働省：職務経歴書の作り方

さて、続いては実際の職務経歴書の見本とテンプレートをご紹介していきたいと思います。

「編年形式」、「キャリア形式」、そのほか「画像活用形式」の3パターンを紹介していますので、ご自身に合いそうな形式を選んで、参考にしてみてください。

「編年形式」の職務経歴書の見本とテンプレート

「キャリア形式」の職務経歴書の見本とテンプレート

「図・画像活用形式」の職務経歴書の見本とテンプレート

ここまでの内容を見て、それでも「完成度の高い職務経歴書を作れるか不安…」という方は、転職エージェントのサポートの活用がおすすめです。

転職エージェントは、求人紹介のほかにも職務経歴書の作成サポートや添削を行ってくれることが多いです。
ただし、サポートの体制や進め方は転職エージェントによって若干違いがあります。

まずは、以下タイプのうち自分に合いそうなサポートを行ってくれる転職エージェントから、利用を検討するとよいでしょう。

ちなみに、職務経歴書のサポート内容を見れば、担当エージェント（キャリアアドバイザー）の質を判断しやすくなります。
まずはひとつ職務経歴書を作成し、その後複数の転職エージェントでレビューしてもらうとよいでしょう。

あなたの職務経歴書の品質は格段に上がりやすくなりますし、相性の良い担当エージェントを見つけるうえでも役立てられます。

とにかく職務経歴書を完成まで仕上げたい方

「とにかく職務経歴書を完成まで仕上げたい」という方は、リクルートエージェント・dodaの転職エージェントの利用がおすすめです。

両サービスは、登録後に職務経歴書の半自動作成ツールを利用でき、マニュアルと手引きに沿って進めることができます。

リクルートエージェントの「職務経歴書エディター」

リクルートエージェントの職務経歴書エディターでは、職務概要や経歴等の入力欄については業種・職種毎のサンプル（見本）文章を確認できます。「文章を書くのが苦手…」という人でも迷いなく進めていけるでしょう。

dodaの「レジュメビルダー」

dodaの「レジュメビルダー」も、職務経歴書を半自動で作成してくれる便利ツールです。

選択肢に沿って進めればある程度内容を埋めていくことができ、リクルートエージェントの職務経歴書エディタ同様に「サンプル例文」を引用しながら自分なりの文章にしていくことができます。

また、リクルートエージェントもdodaも職務経歴書の添削サポートを行っています。
作成した職務経歴書の品質について、客観的な評価とアドバイスを受けられるでしょう。

サービス名	特徴
リクルートエージェント	「豊富な実績ならではの安心感」と「スピーディな対応」を求める人に 国内No.1の求人数と転職支援実績、キャリアアドバイザーの品質も高い 「職務経歴書エディタ」や「面接力向上セミナー」等の転職支援ツール・サービスも充実 公式HPへ 詳細を見る
doda	「担当者からの積極的な支援」「自分のペースで進める」どちらのスタイルも選べる 豊富な求人と、担当アドバイザーからの積極的な求人紹介の評判が高い サービス内の求人一覧ページより、自身で求人の検索・応募もできる 公式HPへ 詳細を見る

職務経歴書と合わせて今後のキャリア相談をしたい方

職務経歴書と合わせて今後のキャリア相談をしたい方は、「じっくり、丁寧にサポートを行ってくれる」と評判のマイナビAGENT・パソナキャリア・JACリクルートメントあたりの転職エージェントから検討を進めるとよいでしょう。

マイナビAGENTは、20～30代前半の若手社会人の転職支援に強い転職エージェントです。 パソナキャリアは比較的幅広い年齢層へのサポートを行っており、かつ全都道府県に拠点もあって対面サポートを受けやすい、Uターン・Iターン転職にも強いことが特徴です。

JACリクルートメントは年収500万円以上のキャリアアップ・ハイクラス転職に強い転職エージェントで、キャリアアドバイザーの品質が総じて高いという評判を多く得ています。

サービス名	特徴
マイナビAGENT	20代～30代の「はじめての転職で不安」な人にとくにおすすめのエージェント キャリアアドバイザーの丁寧かつ転職者のペースに合わせたサポートが評判 アドバイザーが各専門分野に分かれており、適切なアドバイスを受けやすい 公式HPへ 詳細を見る
パソナキャリア	「厳しいフィードバックも含めて、しっかり相談を受けたい」人に 全国都道府県に支店があり、対面でのサポートを受けやすい 「キャリアアドバイザーがじっくり相談を聴いてくれる」ことで評判が高い 公式HPへ 詳細を見る
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対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	関東・関西・中部（東海）	東京・大阪	関東・関西・東海	◎全都道府県	東京・愛知・大阪+海外	東京・愛知・大阪+海外	東京・名古屋・大阪・福岡	◎全都道府県	◎全都道府県
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転職活動の場合、ほとんど全ての企業で応募時に履歴書と併せて職務経歴書の提出を求められることでしょう。

これは、職務経歴書が選考において重要な役割を担っていることの表れでもあります。

裏を返せば、職務経歴書はそれだけよく見られているのであり、職務経歴書で効果的な自己PRができれば内定への距離がぐっと縮まることになるのです。

職務経歴書の作成を「提出しなくてはいけないから作る」と義務的に捉えるのではなく、自己PRのためのツールとして積極的に活用していきましょう。