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フレックスタイムの職場に転職するには?メリット・デメリットと企業選びのチェックポイント

[最終更新日]2024/06/14

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フレックスタイム制の仕事、メリット・デメリットとは?

フレックスタイム制の職場で働いてみたい、と思ったことはありませんか?

出社・退社の時刻を自分で調整できるとしたら、ラッシュの時間帯を避けて通勤できるなど、さまざまなメリットがありそうです。

目次

フレックスタイムは、「日々の働く時間を決められる」制度

フレックスタイム制とは、総労働時間の範囲内で日々働く時間を決められる制度で、就労形態としては「変形労働制」に分類されます。

たとえば、1日8時間勤務で月の出勤日が20日の場合、月160時間の労働時間を満たしていれば出社・退社時刻をある程度自由に決められます。

フレックスタイム制のイメージ

●通常の労働時間制度:勤務時間は固定されている ●フレックスタイム制:「フレキシブルタイム」と「コアタイム」で構成されており、コアタイムを除く時間帯で社員は働く時間帯を選べる

ただし、フレックスタイム制であっても働く時間帯が完全に自由とは限りません。多くの職場では必ず出勤しなくてはならない「コアタイム」が設定されているからです。

コアタイム以外の時間帯は「フレキシブルタイム」などと呼ばれ、いつ出社・退社してもよい時間とされています。

また、残業手当に関しては、規定の総労働時間を超えた分を残業時間として算出されるのが一般的です。

時差出勤とフレックスタイム制の違い

出社時刻をずらせる仕組みには、フレックスタイム制のほかに時差出勤があります。

時差出勤とは、通常の出社・退社時刻とは時間帯をずらして出勤できる仕組みのことです。
たとえば、9時出社の職場で時差出勤の制度を利用し、10時出社にするといったパターンが考えられます。ただし、1日の労働時間を自在に変更することはできません。

フレックスタイム制の場合、コアタイム以外であれば出社・退社時刻を自分で決められます。
1日の労働時間を自由に変更できるため、労働時間も毎日同じではなく、長い日・短い日が出てくるでしょう。

このように、1日の労働時間を自分で決められるかどうかが、時差出勤とフレックスタイム制の大きな違いです。

フレックスタイム制を採用する企業は減少している?

フレックスタイム制を採用する企業は、近年減少傾向にあります。

平成10年にはフレックスタイム制を採用している企業が68.4%(※1)だったのに対して、令和4年度の調査では64.0%(フレックスタイム制対独では8.2%)(※2)まで落ち込んでいます。

詳しくは後述しますが、フレックスタイム制にはメリット・デメリットの両面があります。デメリット面を鑑みて、フレックスタイム制を取りやめる企業も少なくありません。

※1)厚生労働省「賃金事情等総合調査 / 平成14年賃金事情等総合調査」より
※2)厚生労働省「令和4年就労条件総合調査」より

フレックスタイム制の職場で働くことには、具体的にどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。主なメリット・デメリットについて理解を深めましょう。

フレックスタイム制のメリット

フレックスタイム制のメリット ●ラッシュアワーを避けて通勤できる…通勤のストレスを軽減できる ●家庭の急な事情や平日の用事に対応しやすい…コアタイムさえ出社できれば、仕事に支障をきたしにくい ●有給休暇を昇華しなくても予定の調整ができる…平日の日中を柔軟に活用しやすく、半休を取らずに済む

ラッシュアワーを避けて通勤できる

フレックスタイム制の大きなメリットとして、決められた時刻に出社・退社しなくてもよい点が挙げられます。

「9時5時の仕事」という言い方があるように、多くの企業では勤務時間帯が重なっているのが実情です。
出社・退社時間帯の付近は交通機関も混み合うため、満員電車や交通渋滞に悩まされている人も多いでしょう。

フレックスタイム制であれば、ラッシュアワーを避けて通勤できます。
ピークタイムを避ければ混雑はかなり緩和されるため、通勤のストレスを軽減できる点がメリットです。

家庭の急な事情や平日の用事に対応しやすい

平日に役所へ行く用事がある」「子どもの学校行事に参加したい」など、さまざまな事情があったとしても通常の出勤時間帯では対応が難しい場合があります。
フレックスタイム制であれば、こうした事情にも柔軟に対応しやすいでしょう。

コアタイムさえ出社できれば、「急に病院に立ち寄ることになった」といった場合も問題なく対応できます。

家庭の急な事情や平日の用事が発生しても仕事に支障をきたしにくいことは、フレックスタイム制のメリットといえるでしょう。

細かな有給休暇を消化しなくても予定の調整ができる

平日の日中を柔軟に活用しやすくなることで、細かな有給休暇を消化しなくても予定を調整できます。

たとえば午前中に病院へ立ち寄る場合も、フレックスタイム制であればわざわざ半休を取得する必要がありません。
出社が1〜2時間遅くなったとしても、コアタイムさえ出社していれば問題ないからです。

とくに役所や医療機関に用事がある場合、休日窓口が限られているため混み合う傾向があります。有給休暇を細かく消化しなくても平日の日中を活用できることは、大きなメリットになり得るでしょう。

フレックスタイム制のデメリット

フレックスタイム制のデメリット ●自己管理ができないと業務効率が低下する…自由度が高くなる文、自信が負うべき責任も重くなる ●事実上、出社時刻を自由に決められない場合がある…状況によっては、出社・退社時刻が制限される可能性も ●社員とのコミュニケーションが取りづらくなることも…全員が揃うタイミングがコアタイムに限られる

自己管理ができないと業務効率が低下する

フレックスタイム制の職場であっても、担当業務を着実に遂行しなければならないことに変わりはありません。
出社・退社時間を自分で決められるとはいえ、仕事に支障をきたすことのないよう計画的に業務を進める必要があります。

自己管理が苦手な人の場合、こなすべき仕事を先送りにしがちになったり、必要な業務時間の見込みが甘かったりするなどの理由から、業務効率が低下する恐れがあります。
自由度が高くなる分、自身が負うべき責任も重くなるのです。

事実上、出社時刻を自由に決められない場合がある

制度上はフレックスタイム制が採用されていたとしても、実質的には出社時刻を自由に決められない可能性があります。
顕著な例では、コアタイムに会議室が埋まりやすくなるといったケースが想定できるでしょう。

必然的に会議の時間帯をずらさなくてはならないため、結局は早く出社しなければならない・退社時刻が遅くなるといった事態が発生しがちです。

フレックスタイム制はあくまでも勤怠上の「制度」でしかありません。仕事内容や職場の状況によっては、出社・退社時刻が制限される可能性もあるのです。

社員とのコミュニケーションが取りづらくなることも

出社時刻が社員ごとにまちまちになることで、コミュニケーションに支障をきたすこともあります。

たとえば早急に確認したいことがあったとしても、担当者が出勤していないため保留にせざるを得ないといった状況に陥りかねません。

社員が全員同じ時間帯に出社している場合と比べると、勤務時間帯が人によって異なることはデメリットとなることもあります。

全員が揃うタイミングでなければ全体会議を開催できないなど、さまざまな制約が発生しやすい点を押さえておきましょう。

フレックスタイム制の企業を選ぶ際は、後述するフレックスタイム制の求人の多い転職サイト・エージェントから探すのが効率的です。

その際は、併せて以下の点もチェックしておきましょう。

月あたりの総労働時間

フレックスタイム制であっても、月あたりの総労働時間は会社側が決めておく必要があります。

つまり、その会社の総労働時間をチェックすれば、1日あたりの平均労働時間が分かります。

総労働時間が多い場合には、フレックスタイム制とはいえ日々の勤務時間が長くなる可能性があります。

また、残業手当の仕組み・取り扱いもチェックしておくとよいでしょう。
全ての企業がそうとは言いませんが、「見なし残業制」になっている企業は、一定の残業時間が恒常化していることも少なくありません。

これらについて求人情報で確認できない場合は、企業口コミサイトをチェックする、または応募時や面接時に質問するなどして疑問を解決しておくことが大切です。

コアタイムの有無

コアタイムが設定されている場合には、必ずその時間帯には出社することになります。
コアタイムは設定されているか、設定されている場合は何時から何時までか、必ず確認しておきましょう。

なお、制度上はコアタイムが定められていなくても、「10時〜14時は会議や打ち合わせが多いので、大半の社員は出社している」といった状況もあります。

コアタイムがないからといって、出社・退社時刻を完全に自由に決められるとは限りません。面接時に質問するなどして、実際の働き方を確認しておくことが大切です。

実際にどの程度活用されているか

フレックスタイム制の制度自体はあるものの、実際にはほとんど活用されていないケースもないとは言い切れません。
職場の実態として、業務が忙しく朝早くから夜遅くまで勤務せざるを得ないこともあります。

制度の有無だけでなく、実際にどの程度活用されているのか把握しておく必要があるでしょう。

ただし、こうした情報は求人情報だけでは判断できないことが多いです。
企業口コミサイトを参考にしたり、面接時に「何割くらいの方がフレックスタイム制を活用されているのですか?」と聞いてみたりするなど、実態を把握しておくことをおすすめします。

フレックスタイム制の会社が向いている人の特徴 ●フレックスタイム制に適した業種・職種を希望している人 ●自己管理に自信がある人 ●仕事の手際が良い人・業務コントロールが得意な人

フレックスタイム制に適した業種・職種を希望している人

フレックスタイム制を採用している企業の割合は、業種・職種によって異なります。
フレックスタイム制の導入率が高い業種は以下の通りです。

  • 情報通信業:35.9%
  • 学術研究、専門・技術サービス業:22.1%
  • 総合サービス事業:19.7%
  • 電気・ガス・熱供給・水道業:15.5%

参照:厚生労働省「就労条件総合調査(令和4年)」より

こうした業種や関連職種に転職する場合、フレックスタイム制の企業が見つかる確率も高まります。

柔軟な働き方との親和性が高い業種・職種を希望している人は、フレックスタイム制の会社が向いている可能性があるでしょう。

自己管理に自信がある人

自己管理に自信があり、仕事の予定を自分で調整するのが得意な人はフレックスタイム制の会社に適しています。

フレックスタイム制のもとで働く場合、出社・退社時刻は日によってまちまちです。仕事の予定に合わせて生活リズムを調整することになるため、自己管理能力が求められるでしょう。

フレックスタイム制は勤務時間を自分で決められる働き方ですが、自由度が上がる分だけ責任も増すことになります。
メリットの面だけでなく、デメリットの面にも目を向けた上で自分に合った働き方を判断することが大切です。

仕事の手際が良い人・業務コントロールが得意な人

仕事を要領よくこなせる手際の良い人や、業務コントロールが得意で計画的に仕事を進められる人は、フレックスタイム制の会社に向いています。

総労働時間を満たしてさえいれば出社・退社時刻を自分で決められるため、仕事を早く終わらせて早めに退社するといったこともできるでしょう。

反対に、手際が良くない・業務を計画的に進められない人の場合は労働時間が長くなりやすく、結局は常に勤務している状況に陥りがちです。
これではフレックスタイム制の意義が薄れてしまうため、勤務時間の自由度が上がるメリットを実感しにくい可能性があります。

●フレックスタイム制:日々の出社・退社時刻、労働時間を自分で決められる ●リモートワーク:インターネット環境を利用し、自宅等の会社以外の場所で働く

柔軟な働き方という点において、フレックスタイム制と併せて検討しておきたいのがリモートワークです。

フレックスタイム制の職場とリモートワークの職場は、どちらがよりおすすめといえるのでしょうか。

フレックスタイム制とリモートワーク 特徴比較

フレックスタイム制 リモートワーク
概要 日々の出社・退社時刻、労働時間を自分で決められる インターネット環境を利用し、自宅などオフィス以外の場所で働ける
業務する場所 オフィス 自宅等
業務する時間帯 コアタイムを除き、本人で決められる 会社の規定に則る
メリット
  • ラッシュアワーを避けて通勤できる
  • 平日にプライベートの用事を入れられる
  • 有給休暇を取得することなく予定の調整ができる
  • 通勤に要する時間を節約できる
  • 作業に集中しやすい環境を選べる
  • 短時間であれば、始業前や昼休みにプライベートの用事を入れられる
デメリット・注意点
  • コアタイム外は、社員とのコミュニケーションが取りづらい
  • 企業によってルールがさまざま
  • 他の社員と密なコミュニケーションが取りづらい
  • 週に数回程度オフィス出社の日が設けられるケースが多い

フレックスタイム制は働く「時間帯」、リモートワークは働く「場所」の自由度がそれぞれ高い働き方です。
通勤の負担が軽減できる点やプライベートとの両立を図りやすい点は、どちらの働き方も共通しています。

また、労働時間ではなく仕事の成果によって評価されるケースが多いことも、両者の共通点といえるでしょう。

一方で、完全リモートワークとなると基本的には常に1人で仕事を進め、他の社員や上司とはインターネットを通じてコミュニケーションを図ることになります。
フレックスタイム制の場合は出社時刻がまちまちになるとはいえ、対面で話す機会を設けられる点が大きな相違点です。

目安として、平日にプライベートのまとまった時間が必要になることが多い人はフレックスタイム制、自宅で作業をしたい人や仕事と家事の両立を重視する人はリモートワークが適しているでしょう。

フレックスタイム制とリモートワークの両方を導入している企業は、少ない

「どうせなら、フレックスタイム制とリモートワークの両方がある会社に入りたい」と思った人もいるでしょう。

ですが、フレックスタイム制とリモートワークの両方を導入している企業は少ないです。

どちらの制度も、企業からすると社員管理の難易度とコストが高まることがあり、導入の際に慎重になりがちだからです。

ただ、こうした取り組み度合いからその企業の姿勢が見えることも事実です。
これから職場探しをする方は、フレックスタイム制とリモートワークのどちらをより優先するかを定めることが先決ですが、「これら制度に積極的に取り組んでいる企業」という観点で探し出してみるのもよいでしょう。

ここからは、フレックスタイム制またはリモートワークの取り組みを行っている企業求人を探しやすい転職サイト・転職エージェントを紹介します。

サービスごとに独占求人として扱われている企業もありますので、なるべく多くの求人に触れたい方は「ここが自分に合いそう」と思えたサービス2~3つを複数登録しておくことをおすすめします。

リクルートエージェント

リクルートエージェント 公式サイト

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リクルートエージェントの特徴

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フレックスタイム制導入企業の公開求人数 約9.0万件(2024年4月現在)
テレワーク導入企業の公開求人数 約5,700件(2024年4月現在)
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フレックスタイム制導入企業の公開求人数 約6.5万件(2024年4月現在)
テレワーク導入企業の公開求人数 約1.2万件(2024年4月現在)
とくに多い職種 営業職|企画・管理|技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)|技術職(組み込みソフトウェア)|技術職(機械・電気)|専門職(コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人)|クリエイター・クリエイティブ職|販売・サービス職|公務員・教員・農林水産関連職|事務・アシスタント|医療系専門職|金融系専門職など
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dodaは求人を自分から応募可能ですが、エージェント経由でのみ紹介される非公開求人も多いです。担当エージェントには初回面談時に希望条件をしっかり伝えておくことで、より有意義なサポートを受けられるでしょう。

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マイナビエージェントは全国の幅広い業種・職種の求人を取り扱う、転職エージェントです。
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マイナビエージェントの担当領域一覧

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フレックスタイム制導入企業の公開求人数 約9,800件(2024年4月現在)
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とくに多い職種 営業職|マーケティング|広報|人事|経理|クリエイティブ(Web・編集・制作など)|ITコンサルタント|システムエンジニア|金融アナリスト|調査・分析|看護師|薬剤師|保育士|不動産専門職|建築・設計アシスタント|デザイナーなど
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フレックスタイム制導入企業の公開求人数 約8,500件(2024年4月現在)
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とくに多い職種 営業職|管理・事務|IT・Webエンジニア|技術職(電気・電子・機械・化学)|クリエイティブ|マーケティング・企画|コンサルタント・士業|販売員・サービススタッフ|研究・開発(メディカル)|専門職(Web・IT・ゲーム|金融|不動産・建設)など
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まとめ)企業のフレックスタイム制への取り組みをチェックしてみよう

出勤時間が自由な職場と聞くと、非常に魅力的な働き方のように思える人は少なくないはずです。
しかし、フレックスタイム制にはメリットでだけでなくデメリットになりかねない点もいくつかあります。自由度が増す分、責任も伴うことを意識しておく必要があるでしょう。

今回紹介したポイントを参考に、フレックスタイム制が自分に合った働き方かどうかを見極めてください。

自分にとって無理なく快適に働ける環境を選ぶことで、仕事の成果を挙げやすくなったり、仕事とプライベートの両立を図りやすくなったりする効果を実感できるはずです。

また、就職・転職時の企業選びの際は、この記事を参考に「企業のフレックスタイム制への取り組み度合い」をチェックしてみてください。

取り組み度合いから、その企業における社員の働き方への向き合い方や考え方が、おのずと見えてくるでしょう。

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