フレックスタイム制に転職したい人必見！企業選びのポイントと向いている人の特徴

フレックスタイムは、「日々の働く時間を決められる」制度

フレックスタイム制とは、総労働時間の範囲内で日々働く時間を決められる制度で、働く時間帯をある程度自由に決められる制度です。就労形態としては「変形労働時間制」に分類されます。

たとえば、1日8時間勤務で月の出勤日が20日の場合、月160時間の労働時間を満たしていれば出社・退社時刻をある程度自由に決められます。

フレックスタイム制のイメージ

ただし、フレックスタイム制であっても働く時間帯が完全に自由とは限りません。多くの職場では必ず出勤しなくてはならない「コアタイム」が設定されているからです。

コアタイム以外の時間帯は「フレキシブルタイム」などと呼ばれ、いつ出社・退社してもよい時間とされています。

また、残業手当に関しては、規定の総労働時間を超えた分を残業時間として算出されるのが一般的です。

時差出勤とフレックスタイム制の違い

出社時刻をずらせる仕組みには、フレックスタイム制のほかに時差出勤があります。

時差出勤とは、通常の出社・退社時刻とは時間帯をずらして出勤できる仕組みのことです。
たとえば、9時出社の職場で時差出勤の制度を利用し、10時出社にするといったパターンが考えられます。ただし、1日の労働時間を自在に変更することはできません。

フレックスタイム制の場合、コアタイム以外であれば出社・退社時刻を自分で決められます。
1日の労働時間を自由に変更できるため、労働時間も毎日同じではなく、長い日・短い日が出てくるでしょう。

このように、1日の労働時間を自分で決められるかどうかが、時差出勤とフレックスタイム制の大きな違いです。

フレックスタイム制を採用する企業は減少している？

フレックスタイム制を採用する企業は、近年減少傾向にあります。

平成10年にはフレックスタイム制を採用している企業が68.4%（※1）だったのに対して、令和4年度の調査では64.0%（フレックスタイム制対独では8.2%）（※2）まで落ち込んでいます。

詳しくは後述しますが、フレックスタイム制にはメリット・デメリットの両面があります。デメリット面を鑑みて、フレックスタイム制を取りやめる企業も少なくありません。

※1）厚生労働省「賃金事情等総合調査 / 平成14年賃金事情等総合調査」より
※2）厚生労働省「令和4年就労条件総合調査」より

フレックスタイム制の職場で働くことには、具体的にどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。主なメリット・デメリットについて理解を深めましょう。

フレックスタイム制のメリット

ラッシュアワーを避けて通勤できる

フレックスタイム制の大きなメリットとして、決められた時刻に出社・退社しなくてもよい点が挙げられます。

「9時5時の仕事」という言い方があるように、多くの企業では勤務時間帯が重なっているのが実情です。
出社・退社時間帯の付近は交通機関も混み合うため、満員電車や交通渋滞に悩まされている人も多いでしょう。

フレックスタイム制であれば、ラッシュアワーを避けて通勤できます。
ピークタイムを避ければ混雑はかなり緩和されるため、通勤のストレスを軽減できる点がメリットです。

家庭の急な事情や平日の用事に対応しやすい

「平日に役所へ行く用事がある」「子どもの学校行事に参加したい」など、さまざまな事情があったとしても通常の出勤時間帯では対応が難しい場合があります。
フレックスタイム制であれば、こうした事情にも柔軟に対応しやすいでしょう。

コアタイムさえ出社できれば、「急に病院に立ち寄ることになった」といった場合も問題なく対応できます。

家庭の急な事情や平日の用事が発生しても仕事に支障をきたしにくいことは、フレックスタイム制のメリットといえるでしょう。

短時間の用事であれば、有給休暇を使わずに予定を調整できる

平日の日中を柔軟に活用しやすくなることで、細かな有給休暇を消化しなくても予定を調整できます。

たとえば午前中に病院へ立ち寄る場合も、フレックスタイム制であればわざわざ半休を取得する必要がありません。
出社が1〜2時間遅くなったとしても、コアタイムさえ出社していれば問題ないからです。

とくに役所や医療機関に用事がある場合、休日窓口が限られているため混み合う傾向があります。有給休暇を細かく消化しなくても平日の日中を活用できることは、大きなメリットになり得るでしょう。

フレックスタイム制のデメリット

自己管理ができないと業務効率が低下する

フレックスタイム制の職場であっても、担当業務を着実に遂行しなければならないことに変わりはありません。
出社・退社時間を自分で決められるとはいえ、仕事に支障をきたすことのないよう計画的に業務を進める必要があります。

自己管理が苦手な人の場合、こなすべき仕事を先送りにしがちになったり、必要な業務時間の見込みが甘かったりするなどの理由から、業務効率が低下する恐れがあります。
自由度が高くなる分、自身が負うべき責任も重くなるのです。

事実上、出社時刻を自由に決められない場合がある

制度上はフレックスタイム制が採用されていたとしても、実質的には出社時刻を自由に決められない可能性があります。
顕著な例では、コアタイムに会議室が埋まりやすくなるといったケースが想定できるでしょう。

必然的に会議の時間帯をずらさなくてはならないため、結局は早く出社しなければならない・退社時刻が遅くなるといった事態が発生しがちです。

フレックスタイム制はあくまでも勤怠上の「制度」でしかありません。仕事内容や職場の状況によっては、出社・退社時刻が制限される可能性もあるのです。

社員とのコミュニケーションが取りづらくなることも

出社時刻が社員ごとにまちまちになることで、コミュニケーションに支障をきたすこともあります。

たとえば早急に確認したいことがあったとしても、担当者が出勤していないため保留にせざるを得ないといった状況に陥りかねません。

社員が全員同じ時間帯に出社している場合と比べると、勤務時間帯が人によって異なることはデメリットとなることもあります。

全員が揃うタイミングでなければ全体会議を開催できないなど、さまざまな制約が発生しやすい点を押さえておきましょう。

フレックスタイム制の企業を選ぶ際は、後述するフレックスタイム制の求人の多い転職サイト・エージェントから探すのが効率的です。

その際は、併せて以下の点もチェックしておきましょう。

月あたりの総労働時間

フレックスタイム制であっても、月あたりの総労働時間は会社側が決めておく必要があります。

つまり、その会社の総労働時間をチェックすれば、1日あたりの平均労働時間が分かります。

総労働時間が多い場合には、フレックスタイム制とはいえ日々の勤務時間が長くなる可能性があります。

また、残業手当の仕組み・取り扱いもチェックしておくとよいでしょう。
全ての企業がそうとは言いませんが、「見なし残業制」になっている企業は、一定の残業時間が恒常化していることも少なくありません。

これらについて求人情報で確認できない場合は、企業口コミサイトをチェックする、または応募時や面接時に質問するなどして疑問を解決しておくことが大切です。

コアタイムの有無

コアタイムが設定されている場合には、必ずその時間帯には出社することになります。
コアタイムは設定されているか、設定されている場合は何時から何時までか、必ず確認しておきましょう。

なお、制度上はコアタイムが定められていなくても、「10時〜14時は会議や打ち合わせが多いので、大半の社員は出社している」といった状況もあります。

コアタイムがないからといって、出社・退社時刻を完全に自由に決められるとは限りません。面接時に質問するなどして、実際の働き方を確認しておくことが大切です。

実際にどの程度活用されているか

フレックスタイム制の制度自体はあるものの、実際にはほとんど活用されていないケースもないとは言い切れません。
職場の実態として、業務が忙しく朝早くから夜遅くまで勤務せざるを得ないこともあります。

制度の有無だけでなく、実際にどの程度活用されているのか把握しておく必要があるでしょう。

ただし、こうした情報は求人情報だけでは判断できないことが多いです。
企業口コミサイトを参考にしたり、面接時に「何割くらいの方がフレックスタイム制を活用されているのですか？」と聞いてみたりするなど、実態を把握しておくことをおすすめします。

フレックスタイム制に適した業種・職種を希望している人

フレックスタイム制を採用している企業の割合は、業種・職種によって異なります。
フレックスタイム制の導入率が高い業種は以下の通りです。

参照：厚生労働省「就労条件総合調査（令和4年）」より

こうした業種や関連職種に転職する場合、フレックスタイム制の企業が見つかる確率も高まります。

柔軟な働き方との親和性が高い業種・職種を希望している人は、フレックスタイム制の会社が向いている可能性があるでしょう。

自己管理に自信がある人

自己管理に自信があり、仕事の予定を自分で調整するのが得意な人はフレックスタイム制の会社に適しています。

フレックスタイム制のもとで働く場合、出社・退社時刻は日によってまちまちです。仕事の予定に合わせて生活リズムを調整することになるため、自己管理能力が求められるでしょう。

フレックスタイム制は勤務時間を自分で決められる働き方ですが、自由度が上がる分だけ責任も増すことになります。
メリットの面だけでなく、デメリットの面にも目を向けた上で自分に合った働き方を判断することが大切です。

仕事の手際が良い人・業務コントロールが得意な人

仕事を要領よくこなせる手際の良い人や、業務コントロールが得意で計画的に仕事を進められる人は、フレックスタイム制の会社に向いています。

総労働時間を満たしてさえいれば出社・退社時刻を自分で決められるため、仕事を早く終わらせて早めに退社するといったこともできるでしょう。

反対に、手際が良くない・業務を計画的に進められない人の場合は労働時間が長くなりやすく、結局は常に勤務している状況に陥りがちです。
これではフレックスタイム制の意義が薄れてしまうため、勤務時間の自由度が上がるメリットを実感しにくい可能性があります。

柔軟な働き方という点において、フレックスタイム制と併せて検討しておきたいのがリモートワークです。

フレックスタイム制の職場とリモートワークの職場は、どちらがよりおすすめといえるのでしょうか。

フレックスタイム制とリモートワーク 特徴比較

フレックスタイム制は働く「時間帯」、リモートワークは働く「場所」の自由度がそれぞれ高い働き方です。
通勤の負担が軽減できる点やプライベートとの両立を図りやすい点は、どちらの働き方も共通しています。

また、労働時間ではなく仕事の成果によって評価されるケースが多いことも、両者の共通点といえるでしょう。

一方で、完全リモートワークとなると基本的には常に1人で仕事を進め、他の社員や上司とはインターネットを通じてコミュニケーションを図ることになります。
フレックスタイム制の場合は出社時刻がまちまちになるとはいえ、対面で話す機会を設けられる点が大きな相違点です。

目安として、平日にプライベートのまとまった時間が必要になることが多い人はフレックスタイム制、自宅で作業をしたい人や仕事と家事の両立を重視する人はリモートワークが適しているでしょう。

フレックスタイム制とリモートワークの両方を導入している企業は、少ない

「どうせなら、フレックスタイム制とリモートワークの両方がある会社に入りたい」と思った人もいるでしょう。

ですが、フレックスタイム制とリモートワークの両方を導入している企業は、現時点ではあまり多くありません。

どちらの制度も、企業からすると社員管理の難易度とコストが高まることがあり、導入の際に慎重になりがちだからです。

ただ、こうした取り組み度合いからその企業の姿勢が見えることも事実です。
これから職場探しをする方は、フレックスタイム制とリモートワークのどちらをより優先するかを定めることが先決ですが、「これら制度に積極的に取り組んでいる企業」という観点で探し出してみるのもよいでしょう。

ここからは、フレックスタイム制またはリモートワークの取り組みを行っている企業求人を探しやすい転職サイト・転職エージェントを紹介します。

サービスごとに独占求人として扱われている企業もありますので、なるべく多くの求人に触れたい方は「ここが自分に合いそう」と思えたサービス2～3つを複数登録しておくことをおすすめします。

マイナビ転職AGENT

マイナビ転職AGENTは全国の幅広い業種・職種の求人を取り扱う、転職エージェントです。
「20代～30代の若手社会人への支援に強い」と紹介されることが多いですが、40代以降のミドル世代やハイクラス向けの求人も多いです。

マイナビ転職AGENTの主な特徴は、「営業職」「ITエンジニア」「Webクリエイター」「メーカーエンジニア」「金融」など、業界・職種ごとにサポートチームが分かれている点です。

マイナビ転職AGENTの担当領域一覧

これら領域に精通した専任のキャリアアドバイザーが、転職活動を力強く支援してくれます。

書類添削・面接対策の支援にも力を入れており、利用者からは「書類選考、面接準を丁寧に支援してくれた」という評判も多く見られます。

マイナビ転職AGENTの特徴

リクルートエージェント

リクルートエージェントは国内No.1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種、そして「働き方」に対して、豊富な求人数を持つこと。
フレックスタイム制導入企業やテレワーク導入企業の求人を豊富に保有しています。

また、リクルートエージェントを利用の際は企業の特徴から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」を活用するとよいでしょう。
フレックスタイム、テレワークの活用状況はじめ、企業の詳細情報を把握するうえでレポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの支援実績をもとに、あなたが望む働き方についての有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェント登録後に無料で活用できる、職務経歴書を自動で作成できる「職務経歴書エディタ」や無料の「面接力向上セミナー」のサービスもおすすめです。

リクルートエージェントの特徴

doda（デューダ）

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
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アドバイザーにキャリア相談をしながら求人を紹介してもらえるほか、自分でも登録後のマイページから気になった求人をチェックして応募が可能です。

企業からのスカウトについては、実際にdodaを利用した人たちからは「スカウトメールがたくさん届く」「（スカウトメールによって）色んな企業を知れる」といった評判・口コミが多く見られます。

業種や職種、地域に関わらず豊富な求人を擁していますので、「まずは求人をチェックしてみよう」という際にもおすすめのサービスです。

dodaの特徴

パソナキャリア

パソナキャリアは、人材派遣の大手パソナグループが運営する転職エージェントです。

担当エージェントによる丁寧なサポートを特徴としており、「こちらの相談に対して、じっくり聞いてくれた」という評価をする転職者の方は多いです。

サポート対応地域は全国、かつ全都道府県に支店があります。対面での相談もしやすいエージェントです。

企業とのリレーションも強く、条件交渉にも強力にバックアップしてくれます。
実際、パソナキャリア利用者の67.1%が内定後の年収アップに成功しているといいます（※公式サイトより）。

パソナキャリアの特徴

出勤時間が自由な職場と聞くと、非常に魅力的な働き方のように思える人は少なくないはずです。
しかし、フレックスタイム制にはメリットでだけでなくデメリットになりかねない点もいくつかあります。自由度が増す分、責任も伴うことを意識しておく必要があるでしょう。

今回紹介したポイントを参考に、フレックスタイム制が自分に合った働き方かどうかを見極めてください。

自分にとって無理なく快適に働ける環境を選ぶことで、仕事の成果を挙げやすくなったり、仕事とプライベートの両立を図りやすくなったりする効果を実感できるはずです。

また、就職・転職時の企業選びの際は、この記事を参考に「企業のフレックスタイム制への取り組み度合い」をチェックしてみてください。

フレックスタイム制度の導入状況から、その企業の働き方改革や社員への配慮に対する姿勢が伺えるはずです。

FAQ｜フレックスタイム制の転職でよくある質問

Q1）フレックスタイム制とはどんな制度ですか？

フレックスタイム制とは、1日の始業・終業時刻を従業員自身が自由に決められる働き方の制度です。一般的に、必ず出勤しなければならない「コアタイム」と、その前後に設定される自由に出退勤できる「フレキシブルタイム」の2つの時間帯で構成されます。たとえばコアタイムが10時〜15時であれば、7時に出社して16時に退社することも、10時に出社して19時に退社することも可能です。

総労働時間は1日単位ではなく「清算期間」（1か月や3か月など）で管理されるため、ある日は短く働き、別の日に長く働くといった柔軟な調整ができます。労働基準法第32条の3に基づく制度であり、導入には就業規則への記載と労使協定の締結が必要です。

Q2）フレックスタイム制のメリット・デメリットは？

フレックスタイム制の最大のメリットは、通勤ラッシュを回避できること、ワークライフバランスが向上すること、そして自分が最も集中しやすい時間帯に働けることです。子どもの送迎や通院といったプライベートの予定にも柔軟に対応しやすく、結果として仕事への満足度や生産性の向上につながるケースが多く報告されています。一方でデメリットもあります。

チームメンバーの勤務時間がバラバラになるため、会議の調整が難しくなったり、リアルタイムの連携が取りにくくなったりする点は見逃せません。また、自分でスケジュールを管理する自己管理力が求められるため、時間配分が苦手な人にとっては逆にストレスの原因になることもあります。コアタイムが長い企業では実質的に裁量が限られる場合もあるため、制度の運用実態を事前に確認することが重要です。

Q3）フレックスタイム制の企業を選ぶ際のチェックポイントは？

フレックスタイム制を導入している企業を選ぶ際、まず確認すべきはコアタイムの時間帯です。コアタイムが10時〜15時なのか、11時〜14時なのかで日々の自由度は大きく変わります。次にフレキシブルタイムの幅を確認しましょう。朝6時から利用可能な企業もあれば、8時以降のみという企業もあり、早朝型の人にとっては重要な差です。清算期間が1か月か3か月かも見逃せないポイントです。3か月清算であれば繁忙期と閑散期のバランスを取りやすくなります。

そして最も大切なのが「実際の利用率」です。制度はあっても形骸化している企業は少なくありません。面接の場で「チームのフレックス利用率はどれくらいですか」「実際に朝早く来て早く帰る方はいますか」と具体的に質問し、制度が日常的に活用されているかどうかを確認することを強くおすすめします。

Q4）フレックスタイム制に向いている人の特徴は？

フレックスタイム制に最も向いているのは、自己管理能力が高い人です。出退勤時刻を自分で決められるということは、裏を返せば業務の進捗管理やタイムマネジメントを自分の責任で行う必要があるということです。次に、自分の生産性のピーク時間を把握している人もフレックスタイム制と相性が良いといえます。朝型の人は早朝に集中作業を済ませて早めに退社でき、夜型の人はゆっくり出社して午後から本領を発揮するといった働き方が可能になります。

さらに、業務の優先順位付けが得意な人もフレックスタイム制の恩恵を受けやすいです。限られたコアタイム内で打ち合わせや共同作業を効率よくこなし、フレキシブルタイムに個人作業を集中させるといったメリハリのある働き方ができれば、成果と自由時間の両立が実現しやすくなります。

Q5）フレックスタイム制とリモートワーク、どちらがおすすめ？

フレックスタイム制とリモートワークは比較対象というよりも、それぞれ異なる軸の柔軟性を提供する制度です。フレックスタイム制は「時間の柔軟性」を、リモートワークは「場所の柔軟性」を実現します。通勤時間の長さが最大のストレスであればリモートワーク、生活リズムに合わせて勤務時間を調整したいのであればフレックスタイム制が合うでしょう。近年は両方の制度を併用する企業も増加しています。

フレックスタイム制とリモートワークを組み合わせれば、「自宅で早朝から仕事を始めて15時に終了」といった最大限に自由度の高い働き方が可能になります。どちらか一方を選ぶのではなく、自分が最も重視する柔軟性の軸（時間か場所か）を明確にしたうえで、両方を導入している企業を優先的に探すのが最も賢い戦略です。転職エージェントに「フレックス＋リモート可の求人」と条件を伝えれば、効率よく該当求人を紹介してもらえます。