企業理念はどうチェックする？調べ方とあなたに合った会社の見極め方

企業理念が重要と捉えている人は76.6%

企業理念を重視している人は実際にどのくらいいるのでしょうか。

ビジネスパーソン410人を対象に実施した調査結果によれば、会社の成長に企業理念が「とても重要だと思う」と答えた人は27.8％、「どちらかというと重要だと思う」と答えた人は48.8％でした（※）。

実に76.6%の人が、企業理念は重要なものと捉えています。

引用元：むすび株式会社「ビジネスパーソンの企業理念に関する意識調査PART1」より.グラフは弊社作成

さらに、企業理念に「とても共感できる」と回答した人の約6割が、会社の業績が上がっていると実感しているという調査結果も出ています（※）。

企業理念は決して形だけのものではなく、企業の業績や従業員の意識に少なからず影響を与えているのです。

企業理念が浸透している企業は、約半数

一方で、自社で企業理念が「しっかりと浸透している」と答えた人は15.6%、「どちらかというと浸透している」と答えた人は37.0%という結果も出ています（※）。

引用元：むすび株式会社「ビジネスパーソンの企業理念に関する意識調査PART1」より.グラフは弊社作成

76.6%の人が企業理念は重要と捉えているにも関わらず、実際に理念が浸透していると感じている人は52.6%に留まっています。

これらの結果を踏まえると、24.0%の人は「企業理念は重要なもののはずだが、実際には浸透していない」と感じている可能性があります。

以上のことから、企業理念は働く上で理想と現実のギャップが生じやすい要素であり、転職理由の1つにもなり得るでしょう。
転職先を選ぶ際にも、「どのような企業理念なのか」、そして「企業理念が浸透しているか」については、チェックしておくべきポイントの1つといえます。

※むすび株式会社「ビジネスパーソンの企業理念に関する意識調査PART1」より

ところで、そもそも企業理念とは本来どのような意味合いで掲げられているのでしょうか。企業理念の定義と調べ方について整理しておきましょう。

企業の活動方針の基礎となる考え方

企業理念とは、企業の活動方針の基礎として位置づけられる考え方です。企業として何を大切にしているか、価値観や存在意義を言語化したものが企業理念です。

たとえば、日立製作所、イオン、サイバーエージェントでは以下のような企業理念を掲げています。

「理念」を別の言葉に置き換えるとすれば、「哲学」に近いでしょう。
その企業が創業したとき、創業者は「こんな会社にしたい」といった理想像を抱いたはずです。その哲学が脈々と受け継がれてきたものが企業理念といえます。

創業者が思い描く理想像は人それぞれであるように、企業理念も企業によって千差万別です。

企業理念とMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）の関係

企業理念とよく似た概念に、MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）があります。

これらMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）と企業理念は、ほぼ同義として扱われることが多いです。
また、MVVのうち、ミッションのみを企業理念と定義する企業もあります。

このように、企業理念の示す範囲は企業によって若干変わります。
企業理念を確認する際には、企業ごとに位置づけが異なることを前提にチェックしていくことが大切です。

企業理念の調べ方

企業理念のと調べ方はいくつかあります。一例として、次の媒体や資料をチェックしておくとよいでしょう。

重要なポイントは、企業理念を掲げる目的は社内に浸透させることだけでなく、自社と関わるあらゆる人たちに向けて発信されていることです。

つまり、転職希望者が応募先候補の企業理念を把握することも十分可能です。

その企業理念に本心から共感できること

企業理念をチェックする際のポイントは、「良い理念かどうか」ではなく「自分にとって共感できるかどうか」を重視することです。

企業理念に本心から共感できるか、理念を実現するためにぜひ協力したいと心から思えるかを自問自答してみましょう。

もし企業理念に対して「何かが違う」という肌感覚があるようなら、自身の価値観や人生観にフィットしていない可能性があります。

企業理念はその企業の基本的な価値観や存在意義を言語化したものです。
たとえ仕事内容や条件面が魅力的に映ったとしても、企業理念に共感できないようなら自分にとって「合わない」企業である可能性が高いでしょう。

その企業理念が社員に浸透していること

企業理念が社員に浸透しているかどうかも重要な見極めポイントです。魅力的な理念を掲げていても、現場に浸透していなければ絵に描いた餅になってしまうでしょう。

単に企業理念を掲げるだけでなく有言実行かどうか、社員が理念にもとづいて行動しているか確認しておく必要があります。

たとえば、ラグジュアリーホテルで知られるリッツ・カールトンでは、企業理念を実行するための「サービスバリューズ」を定めています。

参考：リッツ・カールトンの「サービスバリューズ」

• 私は、強い人間関係を築き、生涯のリッツ・カールトン・ゲストを獲得します。
• 私は、お客様の願望やニーズには、言葉にされるものも、されないものも、常におこたえします。
• 私には、ユニークな、思い出に残る、パーソナルな経験をお客様にもたらすため、エンパワーメントが与えられています。
• 私は、「成功への要因」を達成し、ザ・リッツ・カールトン・ミスティークを作るという自分の役割を理解します。
• 私は、お客様のザ・リッツ・カールトンでの経験にイノベーション（革新）をもたらし、よりよいものにする機会を常に求めます。
• 私は、お客様の問題を自分のものとして受け止め、直ちに解決します。
• 私は、お客様や従業員同士のニーズを満たすよう、チームワークとラテラル・サービスを実践する職場環境を築きます。
• 私には、絶えず学び、成長する機会があります。
• 私は、自分に関係する仕事のプランニングに参画します。
• 私は、自分のプロフェッショナルな身だしなみ、言葉づかい、ふるまいに誇りを持ちます。
• 私は、お客様、職場の仲間、そして会社の機密情報および資産について、プライバシーとセキュリティを守ります。
• 私には、妥協のない清潔さを保ち、安全で事故のない環境を築く責任があります。

上記の12項目からなるサービスバリューズは、全て主語が「私」になっているのが特徴です。

スタッフ全員がサービスバリューズを記載したカードを常時持ち歩き、業務での実践を徹底しています。

リッツ・カールトンの優れた点は、こうした企業理念の浸透によって、サービスを利用した人たちから非常に高い評価を勝ち得ていることです。

このように企業理念を浸透させるための具体的な取り組みをしているかどうかも、転職時の企業選びの見極めポイントになるでしょう。

前章で触れた通り、自分に合った企業理念を見極めるには「企業理念に本心から共感できるかどうか」を確認する必要があります。

よって、企業ホームページやパンフレットだけを見て判断するのはリスクが高いでしょう。次のポイントを押さえて、慎重に確認を進めることが大切です。

直近の事業活動が企業理念とリンクしているか確かめる

まずは、その企業が直近で注力している事業活動を確認しましょう。

事業活動が企業理念と深く関わっているか、事業活動を推進していく先に企業理念の体現を見据えているか、確かめておくことが大切です。

たとえ高い理想を掲げていても、現状力を入れている事業と企業理念の関わりが薄いようなら、社員にも理念が浸透していない可能性があります。

経営理念に込められた思いが事業に反映されているか、理念と実態が明らかに乖離していないか、企業HPや業界ニュース、そのほか次項で紹介する「社員や企業をよく知る人の声・意見」をもとにリサーチしましょう。

社員や企業をよく知る人の声・意見を参考にする

社員や企業を実際に知る人の声・意見は非常に参考になります。
知人などに企業の内情を知る人がいれば、企業理念がどの程度浸透しているか、実態と乖離していないか聞いてみるとよいでしょう。

その企業について知っている人が身近にいない場合は、口コミサイトや転職エージェントなど、第三者の声を参考にすることをおすすめします。

口コミサイトに投稿されている声には、組織体制や企業文化に対する評価も多く見られます。実際に働いたことがある人の声から、企業理念の浸透度合いも推し量ることができるでしょう。

また、転職エージェントは転職者と企業の仲介役を担うため、企業の採用担当者や経営層とも直接話している場合があります。

転職エージェントの担当者との面談をする際、企業理念の浸透度合いについて質問しておくのも1つの方法です。
第三者である担当者から見て「企業理念が十分に浸透している」「あまり浸透していないように感じる」といった客観的な意見を聞くことができるでしょう。

転職エージェント経由で企業理念を確認する場合は「両面型」の転職エージェントがおすすめ

転職エージェント経由で企業理念を確認する場合は、「両面型」の転職エージェントがおすすめです。

両面型の転職エージェントとは、企業と求職者双方に対して同じ人物が担当するエージェントです。

一方、大手の転職エージェントでは企業と求職者で担当を分けて運営しています（これを「分業型」といいます）。

両面型の転職エージェントでは、担当は企業を熟知したうえで紹介するので、その企業の企業理念についても詳しく把握していることが多いです。

そのほか、面接対策などでその企業ならではの情報を知ったうえで応募したい人にも、両面型の転職エージェントはおすすめです。

両面型転職エージェントの例

サービス名	ヒューレックス	JACリクルートメント	LHH転職エージェント	パソナキャリア
メリット	20代～50代まで年齢に関わりなくじっくり対応 Uターン・Iターン転職に強み	ベテランエージェントの率が高い キャリア相談の品質が高い	専門領域ごとに担当がサポート 丁寧なサポート対応に定評	利用者の年収アップ率61.7% 全国に拠点がある
デメリット	一部職種で求人数が少なめ	全体的な求人数は少なめ	地方の求人は少なめ	転職意思の低い人は断られるケースも
公開求人数	約2.5万件	約1.3万件	約1.6万件	約3.7万件
得意業界/職種	◎全業界	◎全業界	◎全業界	◎全業界
対象年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代	◎全年代
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県
おすすめの人	ミドル層でじっくりサポートを受けたい人・UIターン転職希望の人	高品質なキャリアコンサルを受けたい人	営業・マーケティング、管理部門、経営企画、エンジニアの転職を目指す人	丁寧な対面サポートを受けたい人
公式サイト	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る

表内の求人数は2024年7月時点のものです。

採用面接の場で質問する

採用面接の場で直接質問するのも有効な方法です。

面接では、終盤に「何か質問がありますか」と聞かれるケースがよく見られます。いわゆる逆質問の機会を有効活用し、企業理念について聞いてみるとよいでしょう。

逆質問の例

組織としての具体的な取り組みをたずねる質問、後者は面接担当者自身の取り組みをたずねる質問です。

企業理念に関する逆質問に対して、面接担当者が即答できるかどうかも重要なポイントといえます。
日頃から企業理念を意識して業務に取り組んでいる人は、企業理念について突然聞かれても答えられる可能性が高いからです。

事前に企業研究を十分に行っていなければ、こうした逆質問をすることはできません。
さらに、企業理念に共感したことが応募のきっかけになったと伝われば、志望度が高いことも知ってもらえるでしょう。

応募先企業に対する関心度・志望度の高さを伝える効果も期待できるため、逆質問の場を活用するのはおすすめの方法です。

企業理念には、企業の価値観や存在意義が反映されています。

企業理念に本心から共感できれば、入社後にミスマッチが発覚する事態を回避できる確率も高まるでしょう。

面接対策のためだけでなく、入社後の働き方や今後のキャリアをじっくりと考えるためにも、企業理念をチェックしておくことが大切です。

今回紹介したポイントを参考に、ぜひ複数の方法で企業理念を確認してください。
企業理念が現場にしっかりと浸透していることが確認できれば、仕事をしていく上で大切にしたい価値観を転職後に実現しやすくなるはずです。